防犯カメラの特徴の1つが「カメラの映像をリアルタイムで監視できる」ことにあります。しかし、運用を間違えてしまうと防犯カメラの犯罪抑止効果が半減してしまうほか、企業としての信頼の失墜にも繋がります。 そこで、ここでは屋外防犯カメラを中心に映像をリアルタイムで監視する際のポイントや機種選定時の注意点を解説します。昨今主流となっているネットワークカメラを活用したスマホ運用における方法も紹介。新設や買い替えを検討している企業担当者は是非ご覧ください。 防犯カメラの特徴は映像をリアルタイムで監視できる 防犯カメラの特徴の1つが「映像をリアルタイムで監視」できることにあります。モニターを活用すれば1つの画面で複数のカメラの映像を分割して表示することもできます。 ただし、必ずしもモニターが必須というわけではありません。クラウドやSDカード、NVRなどを整備するだけで映像の録画自体は滞りなくできるので、録画した映像はのちほどパソコンに繋いで映像を抽出・管理する運用方法でも問題ありません。 管理組合など一部業態ではモニターによる監視は禁止 商店街管理組合や町内会・自治会のような非営利組織は国・自治体からの補助金で防犯カメラを設置することもできます。しかし、運用方法として「常時監視できるモニターを置かない」としている自治体もあるため、補助金や助成金の交付を目的としている企業・組織はリアルタイムの監視の可否は慎重に吟味してください。 防犯カメラの映像をリアルタイムで監視する場合はネットワークカメラがおすすめ 防犯カメラの映像をリアルタイムで監視する場合は、「ネットワークカメラ」を選択するのがおすすめです。防犯カメラにはアナログカメラとネットワークカメラがあり、アナログカメラは同軸ケーブルで有線接続する従来の方式となります。ネットワークに接続せずにオフラインで映像をモニターに転送できるため、セキュリティは意外と高いものの、有線接続されたモニターでしかリアルタイムで映像を確認することができません。 一方で2000年以降急速に普及を始めたネットワークカメラ（IPカメラ）は、WiFiや4G/LTEといったインターネットに接続して無線で映像をモニター含めたデジタルデバイスに転送できるのが大きな特徴となります。 映像の安定化を図るためできるだけ有線接続が望ましいものの、理論上ネットが繋がる場所であれば自宅でも電車の中でもスマホやパソコンで映像を監視できるのがネットワークカメラの魅力です。 防犯カメラの映像をリアルタイムでスマホやパソコンで監視する業界・業種 防犯カメラの映像をリアルタイムでスマホやパソコンに転送して確認が求められる業界・業種は主に以下となります。 工場・建築の工事現場の責任者 小規模の店舗経営者 一人社長 などが主となります。例えばスーパーであれば通常は外部の警備会社に委託しますが、小規模経営であれば自分が退社後にも自宅などで店舗の映像を確認する必要があります。 また、工場・建築現場の責任者も同様です。自分が不在のところで何か問題があってはいけないので、外出先や自宅でも気になって現場の様子を監視するものです。 倉庫・工場・資材置場は郊外や人里離れた場所にあることが多く、深夜を狙って窃盗犯が敷地に侵入して資材を盗む事件も多発しています。 このような業態では深夜警備を配備することは難しいし、一度に盗まれる被害額は多額です。そのため、防犯カメラを設置して映像を自宅からでも確認できるようにすることで、不審者の侵入を未然に防いだり、窃盗犯を威嚇することが可能となります。 防犯カメラの映像はリアルタイムでスマホやパソコンで確認する場合の注意点とポイント 防犯カメラの映像をリアルタイムでスマホやパソコンで監視する場合は、どのような点に注意して運用するのがいいのでしょうか。 防犯カメラをスマホやパソコンで監視する場合のセキュリティ事情を理解する 防犯カメラの映像をスマホやパソコンで監視する場合、気を付けなければならないのが「セキュリティ」です。ネットなどで見かける「防犯カメラがハッキングされる」という事例はかなり特殊なケースとなり、一般企業がハッカーに狙われることはほぼありません。また、WiFiや4Gのセキュリティをかいくぐって防犯カメラの映像を抽出したり個人の住所を割り出すことも普通は不可能となるので過度な心配は不要です。 防犯カメラの映像が流出したり、個人情報が漏洩する場合のほとんどのケースは、「IDとパスワードを知られて普通にログインされてしまう」ことです。 IDやパスワードが簡単で予想できる配列だったり、デフォルトのままであったり、忘れないようにメモをした付箋をデスクに貼っていたりといった、怠惰なセキュリティ管理が防犯カメラの不正ログインに繋がります。 防犯カメラの映像をスマホで確認するときは、その便利さゆえ、電車や飲食店など人が多い場所でもログインしてしまいがちですが、アプリをインストールしてログイン情報さえ知っていれば、どのスマホからでもログインできてしまうことは必ず覚えておきましょう。 安いネットワークカメラがおすすめできない理由 ネットワークカメラも近年は大分値段が下がってきましたが、企業担当者の中には「少しでも安く」という考えから古い機種や中古品を購入しようとする人もいるようです。 しかし、昨今は外国人犯罪組織や半ぐれ集団など、従来では見られなかった新しい犯罪が次々に発生しています。これらの多様化する犯罪に対応するためには、最新の防犯カメラを導入する必要があります。 価格が安いとその分機能に制限があったりと防犯の性能が劣ることになるので、防犯カメラの新設・買い替えともに最新機種を選んでください。 初期費用を抑えたい場合は販売店が用意するレンタルプランやリース契約も有効です。 https://bouhancamera-navi.com/howtobuycamera-rentalorlease/ 防犯カメラの映像をリアルタイムで監視する場合は小型カメラはおすすめしない 企業が防犯カメラの映像をリアルタイムで監視する場合、基本的に室内でも屋外でも業務用カメラが必須となります。防犯カメラも個人向けであればカメラの小型化が進んでいますが、カメラ本体を小型にすると、映像の解像度を左右するイメージセンサーも小さく成るため、画質が悪くなります。リアルタイムで映像を監視したい担当者は、往々にして鮮明な現場の映像を求めているはずなので、小型カメラはニーズに合致しないと言えます。 ちなみに小型カメラは量販店や電気屋などで購入できますが、これらの販売店は設置まではしてくれません。また、量販店やネット通販で購入したカメラを防犯カメラの専門店に持ち込んで設置工事を依頼しても、基本は断られてしまいます。 防犯カメラは精密機械であり、設置環境によって機種の選定が必要となるので、必ず専門家に現場の状況を見てもらったのち、適切な機種を提案してもらうようにしてください。 まとめ：監視カメラの映像をリアルタイムで確認するのは最良の防犯対策 今回は監視カメラの映像をリアルタイムで確認するに当たってのポイントやスマホ運用の注意点を詳しく解説しました。すべての防犯カメラでリアルタイムで映像確認はできますが、もし何かあった場合を想定して、カメラ本体にマイクとスピーカーが内蔵されている機種もおすすめです。遠隔地から不審人物や従業員に対して威嚇・指示出しもできます。 当サイト「防犯カメラナビ」では30社以上のメーカーの防犯カメラを取り扱っているため、お客様の業界や運用目的に合った機種を提案することができます。 まずは一度ご相談ください。 https://bouhancamera-navi.com/trial/

防犯カメラの設置と併せて映像を記録保存するレコーダー（録画機）も選択しなければなりません。しかし、近年は録画レコーダーの種類も増えており、どれを選べばいいのか迷ってしまいがちです。 そこで、ここではレコーダーの種類や選び方、おすすすめの導入方法を詳しく解説します。 防犯カメラの導入にはレコーダー（録画機）が必要 防犯カメラは本体に録画機能が付いているわけではありませんので、カメラ本体を設置すると同時に、映像を録画して保存する録画機となる「レコーダー」が必要となります。 レコーダー（録画機）はメーカーや機種だけではなく、以下3つの種類に分けることができます。社内で話し合っても結論が出ない場合は、販売店に相談して最適なレコーダーを提案してもらうのが良いでしょう。 防犯カメラの近年の主流となる録画レコーダー「NVR」 防犯カメラ2000年以降はインターネットの普及により、ネットワークカメラ（IPカメラ）が主流となりました。録画レコーダーに関しても、ネットワークカメラの特性を活かした「NVR(Network Video Recorde)」が昨今選ばれています。 NVRの特徴は上述したようにインターネット接続が可能となり、防犯カメラの映像はLANケーブルを通じてデジタル映像として記録されるため、映像の劣化を最小限に抑えることができます。 必要なソフトはすべて納品時にセットアップされているので、余計な人件費をかける必要なくその日から運用できるのも魅力です。基本的に現在出回っているほとんどの録画機はNVRとなるので、特段の理由がない限りは、NVRを選択すると失敗はありません。 アナログカメラなら「DVR」レコーダー ネットワークカメラが主流となる前までは、アナログカメラが使われていました。アナログカメラは同軸ケーブルで録画レコーダーに接続し、録画レコーダーはアナログ映像をデジタルに変換して映像出力をするため、その過程で映像劣化が余儀なくされます。アナログカメラで使う録画機は「DVR（Digital Video Recorder）」と呼ばれ、上述したNVRの対極にあるものですが、昨今は徐々に需要が減っているのが現状です。 現在もアナログカメラを使っているのであればDVRを選ぶことになりますが、そもそもそのような状況であれば、アナログカメラからネットワークカメラに本体の買い替えを検討するべきとも言えます。 近年注目されている次世代の録画機レコーダー「NAS」 通常は上述したNVRかDVRのどちらかが選択の対象となりますが、近年はNAS(Network Attached Storage)と呼ばれる小さな卓上録画機も流行り始めています。ローカルとネットワーク接続の両方が可能なのでセキュリティを重視するならローカル環境で使うこともできます。録画媒体はHDDとなるので場合によっては何万時間も録画できますし、自動バックアップ機能もあるので、故障したりデータの破損時も心配ありません。 簡単に言えばクラウドのオンラインストレージを物理化してオフィスや監視室、自宅に設置するのがNASの特徴となり、ログイン情報を知っていれば誰もがパソコンやスマホ・タブレット端末から映像を取り出し視聴することが可能です。現時点では日本ではまだそれほど普及していなく、極秘映像や資料を扱う研究所やIT企業、個人事業主、一部ガジェット好きの間で注目されていますが、今後はセキュリティや録画映像の扱い方の多様化に倣い、NASも徐々に普及していくことが予想されます。 NVRレコーダー（録画機）を選ぶ場合はHDDとSSDで悩む 上記で解説したように、録画機となるNVRレコーダーの種類はNVR・DVR・NASがあり、基本は何も悩む必要なくNVRを選択してかまわないことを紹介しました。 次に考える必要があるのは、NVRの中にある録画メモリです。録画する媒体はHDD（ハードディスク）とSSDの2種が現在の主流となっています。どちらもメリット・デメリットがあるので、まずは以下を覚えてください。 HDD（ハードディスク）のメリット SSDと比べて価格が安い 録画容量が大きい HDD（ハードディスク）のデメリット SSDと比べて寿命（耐用年数）が短い※約3年 処理速度が遅い データが破損しやすい SSDのメリット 処理速度が速い HDDと比べて寿命（耐用年数）が長い※5年以上 データの破損する確率が低い SSDのデメリット HDDと比べて価格が高い HDDと比べて録画容量が小さい 数年前まではSSDは非常に高価でしたが、昨今は価格も落ち着いてきましたし、容量も大きいものが続々と登場しています。HDDは円盤に録画映像をデジタル録画するのに対し、SSDはチップに録画するためデータの破損のしにくさはぴかいちです。 価格が数千円差であれば、SSDを選ぶのが最良と言えるでしょう。 その他の防犯カメラ用レコーダー（NVR録画機）を選ぶポイント NVRレコーダーを選ぶその他の項目としては、「レコーダーのチャンネル数」や「接続方法」、「録画容量」なども重要視しなければなりません。 通常、施設で防犯カメラの映像を監視する場合は、どんなに小さな面積でも数台は必要です。例えば飲食店であれば出入口とレジ傍・フロア・駐車場・厨房と5台は必要となります。 レコーダーには複数のチャンネルがあり、防犯カメラを割り当てることによってチャンネル数の映像を区別して録画することができます。レコーダーのチャンネル数は4・8・16チャンネルが一般的です。自社で設置する防犯カメラの台数に合せて選ぶのが良いでしょう。注意点としては、現在は4台しか設置していなくとも、将来的に10台まで増やす可能性がある、というのであれば、いまのうちから16チャンネル対応のレコーダーを買うのがおすすめです。 レコーダーと防犯カメラの接続方法は有線以外に無線もある NVRレコーダーはネットワーク接続が可能な録画機となりますので、WiFi対応の機種を導入すれば無線接続やBluetooth接続も可能です。 ただし、防犯カメラ本体が安定して映像をレコーダーに転送するためには一定の処理速度が必要となります。無線はWiFiであっても周辺環境や時間帯によって不安定になることが多々あるため、できれば有線接続がおすすめです。 NVRレコーダーの録画容量はどのくらいが適切か NVRレコーダーはHDDかSSDが内蔵されていますが、HDDは500GB～6TB、SSDは500GB～2TBが平均となります。近年の最新防犯カメラはエコモードや圧縮率の技術が非常に高いので、圧縮ファイルで省エネ録画が可能です。2TBもあれば場合によっては1ヵ月録画できるので、それほど録画容量が足りない心配はする必要ありません。また、HDDもSSDもあとから交換することができるので、録画容量がいまのものでは不十分なときは交換すればいいだけです。 注意点は自分で交換してしまうと、不具合が発生したときに販売店やメーカーの保証対象外になってしまう可能性があります。もし販売店と保守契約をしているなら、交換を依頼するのもおすすめです。 まとめ：レコーダーも高価な精密機械。機種の相談は販売店に 今回は防犯カメラ専用のレコーダー（録画機）について詳しく解説しました。レコーダーは数十万円するものも多いので、初期費用がかさむ原因の1つでもあります。ただし、防犯カメラを買い替えてもレコーダーはそのまま使い続けることができるので、長く使うことを前提に高いものを買うのが結果的にコスパが良くなることが多いです。 とはいえ具体的におすすめできるメーカーや機種、使い勝手は買う前は分からないので、親身になってくれる販売店の担当者を見つけて、いろいろと相談してみるのがいいでしょう。 https://bouhancamera-navi.com/trial/

防犯カメラを設置するにあたり、不安に思うのが「アプリ」の危険性です。個人・企業ともに防犯カメラを設置する際にハッキングのリスクは気にしなければならないのでしょうか。 ここでは個人・企業が防犯カメラを運用する際に注意するポイントや危険を回避する方法を解説します。 中国製の防犯カメラ（ネットワークカメラ）は危険？真実を解説 防犯カメラを導入するに当たり、よく聞くのが「中国製の防犯カメラは危険なの？」というものです。これは中国政府と製造企業が国家ぐるみで電子機器にバックドアを付けてハッキング・不正アクセスしやすいようにして出荷している懸念があるためです。 ただし、防犯カメラにおいてはいまのところ中国政府が関与した事例はありません。不正アクセスをする定番の方法は防犯カメラにSIMカードを取り付ける方法ですが、目に見えないほどのSIMカードはありませんので、基本的に日本でチェックすればすぐに分かります。 また、防犯カメラ市場は現状中国が独占しています。世界の市場シェア1位と2位が中国メーカーとなり、この2強で40％以上の市場を占めています。 日本製の防犯カメラは安全？中国製との比較 では、中国製ではなく日本製の防犯カメラであれば安全なのでしょうか。日本は防犯カメラの開発においては後発となり、大手電子機器や防犯機器メーカーであっても自社開発せずにODM生産しているケースがほとんどです。 また、自社で製造していても、製造元の多くは中国工場となるので、中国メーカーと比較して本当に安全とは言い切れません。 防犯カメラのアプリの危険性を解説。ハッキングはネット接続したとき 近年の最新防犯カメラでハッキングの可能性を考慮した場合、不正アクセスされるタイミングとしてはネット接続した場合となります。 具体的にはWiFi接続とSIMによる4G/LTE接続です。ただし、インターネットに接続しただけですぐさま情報漏洩するわけではなく、脆弱なパスワードを突破されて不正アクセスが行われます。 また、防犯カメラをスマホで運用する場合は、別途アプリのインストールが必要となり、そのアプリにウイルスが仕込まれている可能性も排除できません。また、スマホアプリは日常で使うため、パスワードは工場出荷時のものや簡単な数字に指定しがちです。 防犯カメラは危険性が少ないと言われる理由とは？ 防犯カメラは危険性がそれほど多くないと言われています。防犯カメラはスマホのように個人の連絡先や銀行情報・決済情報・各種ログインパスワードなど重要情報は含まれていません。 WiFiはもちろんLTEを使った電波はパケット通信で暗号化されるので、そう容易くハッキングはできませんので、パスワードさえしっかりとしていれば、ネットを介しての不正アクセスの心配はそれほど必要ないと言えます。 防犯カメラが悪用された事例 防犯カメラが悪用された事例は個人宅に防犯カメラを設置する習慣があるアメリカでよく見かけます。また、日本でも過去にパナソニック製、ソニー製、アクシス製の防犯カメラがロシアによって不正アクセス被害を受けた事例があります。 悪用事例としては、防犯カメラの映像がネット上に漏れるというもので、金銭的な被害を受けたわけではありません。また、ハッキング・不正アクセスの経路はいずれも防犯カメラの映像にログインする際のIDとパスワードが工場出荷時やデフォルト、誕生日など簡単なものであったことが理由です。 バックドアからの侵入といった高度なハッキング技術を用いたプロのハッカーから狙われたわけではないということも併せて覚えておくといいでしょう。 防犯カメラのアプリの危険性を回避し安全に運用する方法 防犯カメラや運用アプリの危険性を懸念するのであれば、「ネットワークカメラ」ではなく「アナログカメラ」を使用するのがおすすめとなります。アナログカメラはインターネットを使わずに有線の同軸ケーブルに接続してオフラインで利用します。 本体とレコーダーだけの閉鎖されたローカル環境で運用すれば外部からの不正アクセスはありません。 防犯カメラの映像はクラウドではなくオフラインに保存 防犯カメラの映像はレコーダー以外にもSDカードやクラウドに保存もできるようになりました。昨今はインターネット上のストレージに映像を保管するクラウドが人気です。レコーダーを設置する必要はないですし、HDDやSDカードのように破損のリスクがないため、データが壊れてみれなかったり、レコーダーのように不具合を起こすこともありません。 一方でクラウドはしっかり管理していないと、誰でも閲覧できる状況にあるため、不正アクセスもしやすくなります。外部からの不正アクセスだけではなく、許可していない従業員などもパスワードを知っていれば閲覧できたりしますし、パスワードを記憶したスマホやパソコンを紛失してしまった場合も情報漏洩のリスクがあります。 クラウドを利用するときは、 映像を閲覧できる担当者を決める IDとパスワードは複雑にする 社内で共有しない といったリスクヘッジを講じるようにしましょう。 https://bouhancamera-navi.com/camera-outside-cloud/ 企業が防犯カメラを運用する際の危険性を低減するポイント 企業が防犯カメラを運用する際は、危機管理対策の部署や担当者を設置して、日ごろ防犯カメラの映像を確認できる担当者、及び防犯カメラを操作する担当者などをしっかりと決める必要があります。防犯カメラの映像を確認できる者以外は、例え重役や役員であっても閲覧許可を出してはいけません。 また、防犯カメラの運用にあたってのルールは規約としてしっかりと書面に残しておくことも大切です。 ちなみにパスワードとIDを考える場合は、当然覚えやすいものではいけません。最低8～12桁以上で数字と記号、アルファベットを混ぜることで、ハッカーに狙われても回避できる可能性が高まります。 ハッカーはパスワードクラックと呼ばれる総当たり攻撃で突破を試みますが、数字だけであれば例え8桁の数字であっても早くて数時間、遅くても1日あればパスワードにたどり着いてしまいます。 そのため、上記の記号などを混ぜるだけではなく、複数回パスワードの入力を間違えたら警告が通知されたり、一時的にロックするようにしましょう。 まとめ：防犯カメラの無線・ワイヤレスのデメリットをよく理解しよう 今回は防犯カメラの運用時やアプリ使用時のリスク・危険性を詳しく解説しました。防犯カメラの技術は日進月歩で日々向上していますが、無線ワイヤレスで使うと、場合によっては不正アクセスの危険性もあります。ただし、上記で説明したように、不正アクセスの経路は原則突破しやすいシンプルなIDとパスワードが原因です。 ログインIDとパスワードを複雑にしてオフラインで保存するのは、防犯カメラに限らずすべての電子機器を扱う上での基本となります。防犯カメラも基本を守っていれば、普通の企業がハッキングや不正アクセスの被害に遭うことはまずありませんので、安心して運用することができます。 関連情報：‣ 防犯カメラの導入・無料トライアルに関するご相談はこちらまで

近年は危機管理対策の見直しにより、多くの企業が自社の私有地に防犯カメラを設置するようになりました。 しかし、予算や設置環境の都合上、防犯カメラ本体を設置できない場合もあり、その際にダミーカメラとの併用を希望する企業も少なくありません。しかし、ダミーカメラの設置には高いリスクも付きまとうため、利用シーンに注意が必要です。 ここではダミーカメラの実際の効果と防犯カメラと併用したときの効果的な活用方法を詳しく解説します。 防犯カメラのダミーカメラは予算の節約に導入されやすい 防犯カメラの本体価格の平均相場は7万円～15万円前後。さらに工事費用や保守費用が掛かるため、年間で維持費がかかります。 一方でダミーカメラは安い物で数千円で買うことができますし、基本は通電しないため電気代や保守費用など維持費がかかりません。そのため、予算を削りたい零細中小企業や監視するエリアが広い小売店等でも採用されています。 ダミーカメラの効果とは？ ダミーカメラの効果は、やはり「防犯目的」となります。本物の防犯カメラの中に数台紛れ込ませるだけで、侵入者は見た目では本物か偽物か判別がつきません。 数千円で不審者の侵入を阻むことができるのであれば、非常にコスパの高い防犯対策と言えますが、あくまでも偽物なので、ダミーカメラ本体自体に映像撮影などの機能は備わっていません。 ダミーカメラは本当に効果的？バレる？ 企業が自社の財産を守るために導入する防犯対策機器として、ダミーカメラは果たしてどのくらい有効なのでしょうか。 まず、ダミーカメラは上述したように防犯対策として本物の防犯カメラに紛れ込ませるように使います。そのため、ダミーカメラが効果的なのは、あくまでも「侵入者・犯罪者がダミーカメラを本物のカメラだと勘違いしている間」となります。 昨今はダミーカメラも種類が増えており、通電しているように思わせるため、電源ランプが常時点灯するものもあります。電源の供給先は単三電池やバッテリー、太陽光パネルなどさまざまです。 では、実際に侵入者はダミーカメラを見破ることはできるのでしょうか。 侵入者のダミーカメラの見分け方 侵入者がダミーカメラを見分けるポイントは幾つかあります。 配線できない場所に防犯カメラが設置してある ほこりなどが吸着しなく清潔 出入り口など重要な場所に設置してあるカメラと形状が違う 昼間にも関わらず赤外線ランプが点灯している などが挙げられます。通販で1000円程度で買えるものなどを別にすれば、ダミーカメラのボディ（見た目）だけで本物か偽物かを判別することは非常に困難です。 しかし、防犯カメラの販売店や危機管理対策の専門家からすると、上記のようにダミーカメラを見分ける手立ては幾つか挙げることができますし、プロの犯罪集団であれば、専門家すら予期しない見分け方を携えている可能性も十分あります。 ダミーカメラの効果を最大限に引き出す方法 ダミーカメラの効果を最大限活かすためには、当然のことながら「侵入者に偽物とばれないようにする」ことです。しかし、侵入者が防犯カメラについてどのくらいの専門知識を持っているかも分かりません。そのため、まずは下記を守ってダミーカメラを防犯カメラと併用してみてはいかがでしょうか。 安物は駄目。販売店から品質の高いダミーカメラを調達する ダミーカメラは探せば日用品店や電気店、通販サイトでも購入することができ、種類も多彩です。しかし、安いダミーカメラはプロの犯罪者が見ればすぐに分かってしまいます。 おすすめは防犯カメラを購入した販売店からダミーカメラも併せて調達することです。そこらへんでは手に入れることができない品質の高いダミーカメラを手に入れることができるはずです。 ハウジングケースに収納できるバレット型のダミーカメラを設置する 侵入者がダミーカメラをどのように見破るかは具体的には分かりません。そのため、リスクヘッジを考えるならば、ダミーカメラのボディを極力見せないことです。 そのためにできることの1つが「ハウジングケースに収納すること」です。ハウジングケースは防犯カメラを収納する本物を使うことによって、ダミーカメラを最大限バレにくくすることができます。 ダミーの配線をする 昨今はネットワークカメラが主流となり、一部で防犯カメラの無線化も実現していますが、それでも一般的には映像の転送を安定させるため配線工事をするのが普通です。 しかし、多くの企業は配線を付けないでダミーカメラを設置しているため、侵入者が配線状況を見れば一目で分かってしまうことがあります。 ダミーカメラの設置は「効果」と「リスク」を比較する 品質の高いダミーカメラは防犯対策の一環として高い費用対効果を上げてくれます。しかし、その一方でダミーカメラを設置することによる大きなリスクも理解しておかなければなりません。 ダミーカメラが既にバレている可能性がある 仮にダミーカメラがバレていたとしても、無論侵入者は黙っています。ダミーカメラがバレている場合は、その周辺範囲はすべて死角となるので、侵入者は自由に犯行に及ぶことができるでしょう。 もし犯人が内部の人間であれば、一度ならず二度三度と常習化する可能性もありますし、内部不正の温床となってしまいます。 ダミーカメラはすべての機種が攻略されている可能性がある プロの犯罪者は日ごろからあらゆる防犯機器の研究をしています。当然防犯カメラがダミーカメラと分かれば、防犯対策が手薄な場所と認識して犯行に及ぶことでしょう。 一般の企業がダミーカメラを入手する方法は、「販売店・ネット通販・電気屋・その他小売り店」となりますが、犯罪者がすべてのダミーカメラの種類を把握していても不思議ではありません。 自社の財産をプロの犯罪者から守るための防犯カメラの導入を節約し、ダミーカメラを選択する企業は往々にして防犯が手薄であることが多く、犯罪者も見逃しません。 近年は一度の犯行で盗難に遭う被害額が高額化していますし、顧客情報などの機密情報漏洩のリスクが高いため、取引先からの信頼も失墜し、会社経営の危機に陥ることも珍しくありません。初期費用を抑えたいためにダミーカメラを設置する際は、侵入を許してしまった際の企業が負う損失を天秤にかけてみるといいでしょう。 本当に安い？ダミーカメラの設置費用もかかる ダミーカメラ自体は安いもので1000～2000円前後で買えますし、防犯カメラの販売店から室の高いものを調達しても5000～1万円で購入できます。 しかし、上記はあくまでも本体の購入価格となるので、業者に設置を依頼すると設置費と取り付け費用（金具など）が別途発生します。 仮に予算を節約して防犯対策の知識の浅い自社の従業員が取り付けてしまうと、設置場所や他の防犯カメラとの設置範囲・間隔、カメラの向きなどから、すぐにダミーカメラだとバレてしまうでしょう。 ダミーカメラの効果検証は難しい。できるだけ本物の防犯カメラの設置が推奨 今回はダミーカメラの効果や設置に伴うリスクをご紹介しました。ダミーカメラが実際に自社の防犯対策に効果的か否かの検証は非常に困難のため、盗難被害に遭うことにより会社が傾くような場合は、ダミーカメラではなく本物の防犯カメラを導入するようにしてください。

企業のオフィスや店舗に防犯カメラを導入する際、近年は犯罪リスクの軽減を目的に「音声」も録音できる機種が増えてきました。 しかし、映像だけではなく音声も記録保存する場合、現場の従業員やお客からクレームが来る可能性もあります。そこで、ここでは音声付きの防犯カメラのプライバシーや違法性の有無、おすすめの運用方法を詳しく解説します。 防犯カメラのプライバシー侵害問題は昔から散見 防犯カメラに自分が映ることを不快に感じ、カメラの撤去を要請したり裁判で損害賠償を請求する事案は実は昔から散見されます。 よくあるのは道路の公道や隣家、マンションの公共スペースに防犯カメラを設置し、近隣の利用者が訴えを起こすというケースです。 過去の判例から分かる防犯カメラのプライバシーの違法性 過去の判例を見ると、防犯カメラの撤去要請の裁判はおおむね却下される傾向にあります。そもそも防犯カメラの設置に違法性はまったくありません。防犯カメラを企業や個人が設置する目的は、大前提として「犯罪・事件・事故を未然に防ぐ」ことにあります。そのため、防犯カメラで行き交う人々が映ってしまうことに対して違法性はないというのが国の考え方となります。 一方で裁判で違法性が認められて、防犯カメラの撤去が必要となるケースもあります。それは上記の事件や事故を未然に防ぐ目的以外の設置です。 例えばマンションの公共スペースに居住者が個人で防犯カメラを設置したことに対して同じ居住者が薄気味悪いと撤去を求めた裁判では、「防犯カメラを設置する本来の目的から逸脱している」と撤去が命じられました。 過去の判例を見てみると、撤去が命じられる（違法性が認められる）のは個人が防犯カメラを設置するケースに偏っています。 音声付き防犯カメラを設置するときは「個人情報保護法」に注視を 音声付き防犯カメラを設置するときは「個人情報保護法」を一度確認するといいでしょう。防犯カメラを設置する企業は「個人情報を取り扱う個人情報取扱事業者」となり、個人情報保護法（プライバシー）の侵害をしてはいけません。 簡単に言えば防犯目的以外の使用は禁止のほか、「防犯カメラ作動中」、「防犯につき映像・音声録画中」といった看板を防犯カメラの傍に設置することが求められます。 また、社内オフィス・各種店舗では、防犯目的のために映像と音声を録画保存し、警察からの要請があればデータを提出することも従業員に周知させることも必要です。 防犯カメラを設置する前に個人情報保護法（プライバシー）のガイドラインを確認 防犯カメラを設置する前は、個人情報保護法（プライバシー）のガイドラインを確認するのがおすすめです。確認するのは内閣府外局の個人情報保護委員会のWebサイトにある通則、及び地方自治体が提供しているガイドラインとなります。 ガイドラインは遵守しなければ罰則対象となるわけではありませんが、場合によっては条例違反となる可能性もあるので、設置する際は必ず考慮しなければなりません。 防犯カメラは音声付きが防犯対策として有効な理由 昨今は機密保持が強く求められるオフィスや医療現場、事務所、または対人でクレームが発生しやすいコンビニやショップ等では、音声も録音できる防犯カメラが主流になりつつあります。 現場の音声も録音できると、下記のようなメリットを享受することができます。 クレーム発生時にお客と従業員の会話のやり取りが理解でき早期解決に繋がる 従業員同士の会話から内部不正を早期に把握ができる 医療現場や処方箋を作る際に上司から部下への指示内容を理解できる 上記も企業の防犯の一環として役立てることができるでしょう。注意点としては、防犯カメラの音声から従業員が私語をしていることが分かったとしても、それは注意すべきではありません。長時間勤務する社内ではある程度の私語は許容されるべきですし、上記でも解説したように、私語の注意は人の監視にあたり、防犯目的ではありません。 ただし、企業が防犯カメラで従業員を「モニタリング」すること自体は違法ではありません。 https://delivery.capichiapp.com/login プライバシーを配慮した音声防犯カメラを設置。スマホで会話も可能 音声を録音、聞くことができる防犯カメラは、従業員のプライバシーを配慮する必要はありますが、各種業界問わず企業のリスクヘッジとして周知されるようになりました。 最新のネットワークカメラには、「スマホから音声を現場に伝える」機能が搭載されています。ネットワークカメラはインターネット環境の構築が必要ですが、無線で遠くのデジタル端末に映像を転送したり、パソコンやスマホから遠隔操作できるため非常に便利です。 防犯カメラ本体には指向性のマイクが内蔵されていますが、それとは別にスピーカーを外付けすることによって、管理者や経営者が自宅に帰宅後もスマホやパソコンで映像を確認しながら、必要であればマイクを使って現場に自分の声を伝えることができます。 企業がオフィスや店舗で音声防犯カメラを設置するときのプライバシー保護の留意点 企業が音声防犯カメラを設置する場合は、従業員のプライバシー保護はどのように守ればいいのでしょうか。下記では個人情報保護法のガイドラインを参照に留意すべき点をご紹介します。 録画した音声付き映像はしっかりと管理方法を決める 個人情報保護法、いわゆるプライバシー侵害にあたる大きな要因となるのが「防犯カメラの映像で個人を特定できるかどうか」となります。オフィスや店舗といった面積の狭い場所に防犯カメラを設置すると、音声・映像と共に個人を特定するのは容易です。 個人を特定できる映像データは、防犯や企業の従業員モニタリング以外の目的で使用するとプライバシーの侵害に抵触する可能性があります。映像データの管理方法はしっかりと決めてください。 音声付き映像データを閲覧する人を決める。警察に提出は可能 音声付き映像データを管理・閲覧する担当者も企業で必ず決めなければなりません。誰もが自由に閲覧できるような状況は好ましくないほか、目的以外での閲覧もプライバシー侵害の問題があります。例えば地方自治体の防犯カメラガイドラインでは、商店街が防犯カメラを設置する場合はモニターを置かず、警察から要請があった場合にのみ確認するといった条項があることもあります。 また、警察に映像データを従業員に無断で提出するのは違法ではありません。こちらも過去の裁判の判例を見ても合法となっております。具体的には防犯カメラは防犯目的で設置しており、これには事件や事故の早期解決も含まれます。そのため、警察の要請に従って防犯カメラのデータをわたすことは至極当然である、というのが裁判の見解です。 社内規定を作りプライバシー保護に対しても触れる 音声付き防犯カメラの映像管理は、上記のような保存方法・閲覧・管理担当者・第三者に提出する場合など、すべてを文字に起こして社内規定の1つとして作成・保存しておきましょう。プライバシー保護についても当然触れ、作成した規約は従業員から要請があればすぐに提出できるようにしておく必要があります。 https://bouhancamera-navi.com/audio-camera-recording/ まとめ：プライバシーを配慮した音声防犯カメラの活用でレベルの高い危機管理対策を 今回は音声を聞き取れる防犯カメラのプライバシーを配慮した設置と、個人情報保護法の観点から鑑みた推奨される管理方法を解説しました。 日本でも近年はプライバシーの侵害で裁判に発展するケースが増えてきたため、企業はより防犯カメラの管理・活用方法を厳守しなければなりません。 もし防犯カメラの導入に際して不明点・相談事がある場合は、販売店となる専門家に相談するのがおすすめです。

防犯カメラの設置に当たっては、カメラの録画方法とデータの保存について理解が必要です。誤った録画・保存方法で運用してしまうと、十分な録画時間を確保できなかったり、必要以上に毎月の維持費（ランニングコスト）がかかってしまうこともあります。 そこで、ここでは企業が防犯カメラ（監視カメラ）を導入する際の録画方法・データ保存方法について詳しく解説します。 防犯カメラの映像データを保存する記録媒体の種類 防犯カメラで撮影した映像のデータを保存する場合はどのような記録媒体が挙げられるのでしょうか。ネットワークカメラが普及する以前のアナログカメラ世代は、専ら録画レコーダーに内蔵されているHDD（ハードディスク）にデータを保存していましたが、昨今は複数の録画方法を用いて運用できるようになっています。 ただし、HDD含めてどの録画方法にも一長一短があるため、それぞれのメリットとデメリットをよく理解しておくことが大切です。 防犯カメラの定番録画方法「HDD（ハードディスク）」 昔から防犯カメラの定番となる録画方法が「HDD（ハードディスク）」です。HDDは名前の通り、ディスク（円盤）にデータを書き込む録画方法となります。 HDDのメリットは以下となります。 録画容量が大きい 価格も安くなっている 上記が主となります。特に録画容量については、現状最大16TBまで発売しているので、防犯カメラのデータ圧縮率が低い機種でも問題なく希望の日数分のデータを保存することができます。 一方でHDDにはデメリットもあります。 衝撃に弱い HDDやディスクを傾けると書き込みがうまくいかないことがある データが破損しやすい レコーダー傍に磁気の強いものがあるとデータが破損することがある 基本的にディスク（円盤）系の保存方式は同じ性質を持っており、どうしても衝撃や磁気に弱いデメリットが挙げられます。 ただし、相変わらず価格は安いので、零細中小企業が初期費用を抑えたいときによく選択されます。 https://bouhancamera-navi.com/hdd-hard-disk-change-price/ 防犯カメラ市場における主流の録画媒体「SSD」 HDDの上位互換となり、2010年代から急速に普及が進んだのが「SSD」となります。HDDのディスクに書き込むタイプではなく、メモリーチップに記録するため、 耐衝撃に強い 磁気による影響を受けない 記録処理速度が高速 本体の小型化・スリム化が進んでいる といったメリットを享受することができます。防犯カメラ市場においてもこれまで録画レコーダーの大半はHDDが採用されていましたが、昨今はSSDを搭載している機種も大分増えてきました。データの破損確率がHDDと比較するとぐっと低くなるので、録画レコーダーの設置を検討している企業は必ずSSDを選択してください。 一方でSSDのデメリットは、 HDDと比較して価格が高い HDDと比較して容量が少ない 購入前に処理速度の計測がおすすめ となります。価格帯に関してはここ数年で大分落ち着いてきた印象ですが、HDDと比べるとやはり割高です。 容量に関しては、現状最大で1TBとなります。それ以上の容量も発売はされているのですが、圧倒的に流通量が少ないためコスト面で割に合わなくなります。 また、SSDだからといって必ずしもHDDよりも処理速度が速いわけではありません。購入前にはカタログスペックを確認するとともに、可能であれば処理速度を実際に計測してみるといいでしょう。 防犯カメラ本体内蔵型「SDカード」も人気の記録媒体 スマホやデジカメの記録媒体としてお馴染みの(micro)SDカードですが、防犯カメラ内蔵機種も昨今は増えてきました。抜き差しが簡単にできるため、抜いたSDカードを自宅やオフィスに持ち帰って映像を確認することもできます。 データの入れ替えが簡単 古い映像から自動上書きができる クラウド録画の補助として使える 価格が安い などがSDカードのメリットとして挙げられます。ちなみにSDカードというのは最大2GBまでしかなく、それ以上のSDカードは「SDHCカード・SDXCカード」と呼ばれるものとなります。容量は最大2TBまでありますが、防犯カメラに搭載できる一般的な種類は256GBとなります。 データが破損しやすい 耐久性が低い 盗難被害に遭う可能性がある 本体を設置する場所によってSDカードを取り出すのが大変 落雷でショートしたときにデータが飛ぶリスクが高い などがデメリットとなります。目立つ破損がなくとも1年に1度は新品に交換する必要があります。また商店街などでありがちですが、ポール柱の高い位置に防犯カメラを設置してしまうと、梯子を使ってSDカードを抜く作業が必要となるので危険が伴います（業者に代行もできるが費用がかかる）。 その一方で防犯カメラを簡単に手の届く場所に設置すると、侵入者に本体ごと持ち去られてしまう危険性もあります。 また、SDカードを購入する際は、家電量販店や通販で簡単に変える一般電子機器向けではなく、産業用SDカードを購入するようにしてください。 https://bouhancamera-navi.com/sdcard-camera-rokuga/ 最新ネットワークカメラ（IPカメラ）は「クラウド保存」の録画方法がおすすめ 近年アナログカメラ（同軸カメラ）に代わって主流となっているネットワークカメラ（IPカメラ）を設置するならば、ごつくて場所をとるレコーダーではなく、オンラインストレージの「クラウド」に保存するのがおすすめです。 昨今は多くの企業でもオンラインストレージでデータの保存・管理・共有を行っており、代表的なサービスは「DropBox」や「Google Drive」ではないでしょうか。 防犯カメラの録画映像をクラウドで保存するメリットは下記となります。 レコーダーやSDカードなど物理媒体を必要としない ネット上でデータを管理するため、データの破損の心配がない ハッキングのリスクはあるが、物理的に盗まれたり壊される心配がない 防犯カメラを録画する上で最も危惧すべきリスクが「事件・事故が発生した日時の映像がなぜか録画されていない」ことです。少なくとも録画方法にクラウドを選択すれば、そのようなリスクは最小限に抑えることができます。 一方で最新ストレージ技術のクラウドとなりますが、デメリットも下記に挙げます。 月額費用がかかる 上書き保存されたりハッキング被害もある ログインできれば誰もが録画映像を確認できるので管理が必要 ネット回線が遅いとうまく録画ができない可能性がある 上記のうち最も懸念する必要があるのがネット回線の処理速度の遅さにより録画がうまくできない可能性です。スマホのWiFiを利用していても、時折「電波が悪いな」、「ネットが遅くてページが開けない」といった問題がおきるように、インターネット環境というのは時間帯・天気・周辺の電波状況などによって不安定に変化します。 上記解決策としては、SDカード内蔵型を選ぶことによって、仮にクラウドに同期・録画保存がうまくいかなかったときは、自動的にSDカードに映像を記録する機能を活用することができます。 クラウドは月額費用が必要となる クラウド月額費用が必要となります。一般的には防犯カメラを購入した販売店が有するクラウドストレージサービスと契約することになり、月額費用は保存容量によって変わってきます。 最適な保存容量は録画データの希望保存日数や防犯カメラ本体の圧縮率、記録するフレームレート、画素数などによって異なるので、専門家に相談して最適なプランを提案してもらうのがいいでしょう。 https://bouhancamera-navi.com/camera-outside-cloud/ 防犯カメラの録画方法は「データの圧縮方法・圧縮率」がハイスペックな機種を選ぶ 防犯カメラで録画する映像は動画となるので、長時間録画するとすぐに容量をオーバーしてしまいます。そのため、通常は撮影した動画を圧縮しながら保存することになり、圧縮する方法「圧縮方式」、圧縮する率を「圧縮率」と呼びます。 圧縮方式は「Motion JPEG」、「MPEG-4」、「JPEG2000」、「H.264」、「H.265」、「Wavelet」などが挙げられます。高画質で録画したものも1/5～1/20程度という高い圧縮率で保存できます。 圧縮率が低いとメモリーを食ってしまうため、クラウドだと月額で高いプランに加入しなければならなかったり、SSDでは賄えないためHDDを採用するしかない、といったデメリットがあります。 レコーダーに映像を保存する場合は「ミラーリング録画」も効果的 HDDやSSD、SDカードといった物理記録媒体に映像を保存する場合は、データの破損リスクを鑑みて、同時に2つの記録媒体に保存する「ミラーリング録画」も推奨されます。同時でなくとも毎日録画した映像を別の媒体にコピーしてオフライン/オンラインにて保存してもかまいません。 防犯カメラを長時間録画する方法。「フレームレート」とは 防犯カメラの動画は静止画の集まりとなります。パラパラ漫画のように静止画を繰り返すことにより目には動いて見えるようになります。1秒間にどのくらいの静止画を挿し込むかを表すのが「フレームレート」となり「FPS」で表されます。 防犯カメラにおいて最適なフレームレートは5～15と言われています。30FPSだとかなり滑らかになりますが、そこまで防犯カメラに求められるかと言われると疑問ですし、フレームレートが上がればそれだけ容量も必要となります。 夜間や人の人数や動きが少ない場所ではフレームレートは低くてもかまいませんので、ロケテストで運用レベルを確かめてみるのがいいでしょう。 まとめ：防犯カメラの録画方法は様々。まずは専門店に相談をしてもらう 防犯カメラの録画方法の選択は機種の選定と同じくらい重要です。そのため、販売店の専門家に問い合わせて、ロケテストを経たのち、最適な録画方法を提案してもらうのがいいでしょう。

屋外防犯カメラは「人感センサー」の性能の高い機種を選ぶことで、より証拠能力の高い映像の録画撮影を実現できます。ただし、人感センサーのような動体検知機能は、運用にあたって気を付けなければならない点がありますし、機種選定にも注意が必要です。 そこで、ここでは防犯カメラの人感センサーの選び方や運用方法を解説します。 屋外防犯カメラの動体検知機能。人感センサー（赤外線）とは 屋外防犯カメラを企業が運用する場合、日中は従業員や警備員が駐在しているため、夜間の時間帯を常時録画に設定しているところが多い印象です。しかし、真っ暗な深夜の時間をひたすら録画するのは非効率ですし、容量の無駄遣いです。 そのため、日ごろの運用はここで紹介する人感センサーを含む動体検知機能を有効活用するのがおすすめです。 防犯カメラの人感センサー（赤外線）の仕組み 防犯カメラの人感センサーは赤外線を照射することで、動体の体温と外気温の温度の差が発生したときに自動検知して録画モードが作動します。 従来の動体検知は映像のデータ容量の違いを検知して録画に移行しますが、あらゆる動体に反応してしまうデメリットがありました。近年の性能の高い人感センサーは誤検知もほとんどないので、今後の主流になると考えられます。 ただし、赤外線は狭い幅で直線照射となるので、画像の端だと検知が遅れることもあります。実際の人感センサーの性能はカタログスペックでは判断できないので、販売店に相談して実機を用いて試してみるのが鉄則です。 人感センサーはセンサーライトと併用すべき？LEDがおすすめ 防犯対策の一環として、夜間にセンサーライトを導入している企業も多くあります。センサーライトも人感センサーと同じ仕組みとなり、目には見えない赤外線を範囲内に照射して、温度変化を検知して自動点灯します。 センサーライトは別売りのものを設置するのもいいですが、昨今の防犯カメラはLEDのセンサーライトが内蔵されている機種も増えてきました。防犯カメラ一体型であればセンサーライトと人感センサーを連動させることができるので、1．センサーライトが点灯2．人感センサーが作動し録画が作動3．不審者が驚いて顔を上げる といった流れで敷地への侵入者を威嚇撃退することができます。 防犯カメラの人感センサーの距離はどのくらい？ 防犯カメラの人感センサーの照射距離は、一般的に15～30m前後となります。機種によっては30～50m照射できる場合もありますが、遠くまで照射するとその分誤検知や録画が作動しない、といったエラーも起きてしまうので、通常使用では15m前後で十分と考えられます。 レンズの撮影距離とのバランスを考えて機種を選ぶ 人感センサーを活用する際は、赤外線の照射距離だけではなく、防犯カメラのレンズの撮影距離も考慮しなければなりません。防犯カメラのレンズは大きく分けて「広角・標準・望遠・バリフォーカルレンズ」の4種類があります。 どのレンズが内蔵されているかによって撮影距離と範囲が異なりますし、設置後にカメラのレンズを変更することはできませんので、導入前の実地調査の時点で人感センサーと撮影距離・範囲のバランスはよく確かめておく必要があります。 安物の人感センサーは動物にも反応。機種選定が大切 人感センサーといっても防犯カメラの機種によって性能差は大きく、安物を導入してしまうと対象ではない物体にも反応してしまいます。例えば野良犬が夜間に防犯カメラの範囲内に入ってしまうと、人感センサーによって1日中録画が作動してしまうこともあります。 導入前の実機テストのときは問題なくとも、上記のようにシチュエーションは日時によって変わるので、最初の機種選定の時点で高性能の赤外線技術を採用している防犯カメラを選ぶことがリスクヘッジに繋がります。 機能性の高い人感センサーはネットワークカメラがおすすめ 人感センサーは赤外線技術を使った機能ですが、近年はネットワークカメラの普及により、性能の良い人感センサーが内蔵されている機種は、専らネットワークカメラとなります。「自社はネット環境がないからアナログカメラを検討している」という企業は今一度ネットワークカメラの見直しを検討してください。 人感センサーで不審者を検知。録画＆スマホに即通知 ネットワークカメラの長所はネットを介してパソコンやスマホ・タブレットに映像を転送できることです。零細中小や資材置き場・建築現場では自分ひとりでセキュリティ管理しなければならないときもあります。 ネットワークカメラであれば、帰宅途中の車内や自宅からスマホやパソコンで気軽に映像を確認できますし、人感センサーが自動検知すればすぐにスマホに通知がいくため、常に気を配る必要もありません。 最新の屋外防犯カメラの人感センサーは夜間対応モデルが多い 人感センサーは、屋外向けを中心に夜間対応モデルが増えています。動体検知と異なり、赤外線という直線的なレーザーを照射するため、搭載技術によっては映像の一部のみに反応させるなど、応用できる機種も登場しています。 人・車両を選択して赤外線照射が可能 当サイト「防犯カメラナビ」では、最新の人感センサー機能を搭載した夜間向け屋外防犯カメラを取り扱っています。「しゃべるライン警戒カメラ」は最新の赤外線とAI技術を用いて「人と車両」のみに反応し、小動物の誤検知率は僅か2%となります。 また、人か車両のどちらかだけに反応させることもできるので、社用車の出入りが多い駐車場などの設置にも適しています。「しゃべるライン警戒カメラ」はマイク内蔵型ネットワークカメラとなるため、パソコン・スマホで映像を見ることも可能ですし、スマホを通して防犯カメラの傍にいる従業員に連絡事項を伝えたり、侵入者に対して「いま警察呼んだからな」と威嚇撃退もできます。 ＞＞「しゃべるライン警戒カメラ」の詳細ページ まとめ：屋外防犯カメラの導入前は人感センサーの精度の確認を 今回は防犯カメラに搭載している人感センサーの性能や機種選択時のポイントを解説しました。防犯カメラを設置する場所や周辺環境によっても精度は上下するため、まずは実機を用いてロケテストをしてみるのがいいでしょう。 防犯カメラナビでは無料トライアルにお申込みいただくことができます。画像の解像度や人感センサー機能の精度、各種操作性をよく理解した上で購入を判断するのがおすすめです。 https://bouhancamera-navi.com/trial/

防犯カメラの利用シーンによっては現場の声を拾えたり、会話できると活用の幅が広がります。近年はマイク内蔵型の防犯カメラも増えてきましたが、実際に導入してみると「声が聞こえない」、「雑音が酷い」といった悩みを持つことも珍しくありません。 そこで、ここでは音声録音ができる防犯カメラの導入方法や留意点、重要なポイントを解説します。 防犯カメラに音声録音は重要？ 一昔前は防犯カメラは音声非対応が普通でしたので、本体の傍に別途マイクを取り付ける必要がありました。しかし、近年は防犯カメラのデジタル化に伴い多機能に富んだ機種が増えてきました。最新機種の中には防犯カメラに集音マイクが内蔵されてリアルタイムの現場の声はもちろん、音声録音も可能なものもあります。 防犯カメラの目的は事故や事件を未然に防ぐこととなるので、現場の音声を録音することによって、映像の証拠能力が各段に上がることが期待されます。 音声録音が推奨される業界・職場 ただし、どこの業界・業種・利用シーンにおいても音声録音機能が活かせるわけではありません。そこで、下記では防犯カメラの音声録音機能を十分に活かすことができる業界を紹介します。 病院・薬局など医療施設による音声録音のメリット まず防犯カメラの音声録音機能による効果が期待できるのが、病院や薬局といった医療施設です。 医師・看護師と患者や関係者との会話患者関係者のクレームは感情論になりやすく、言った言わないの世界となることがよくあります。そのため、会話を証拠として録音することでトラブルを一気に解決できる可能性があります。 調剤薬局の処方時の会話従業員同士や従業員とお客の会話のやり取りを録音することで、処方箋の間違いを防いだり、原因究明に買ってくれます。 ナースセンター内の看護師の会話ナースセンターの日々の対応や内部不正の抑止に繋がります。 医療現場における音声録音は主にクレーム対策となります。患者関係者とのトラブルは避けたいところですが、事が大きくなれば裁判沙汰に発展する可能性もあります。音声録音することによって動かぬ証拠を入手できるので、和解しやすくなります。 https://bouhancamera-navi.com/hospital-naibuhusei/ 飲食・サービス業界の音声録音のメリット 飲食・サービス業でも現場の音声録音ができる防犯カメラを設置することによって、事件を未然に防ぐことが可能です。 レジ傍の従業員の会話従業員の私語や内部不正の監視をすることができます。 宿泊施設のレセプション周辺における従業員とお客の会話ホテル従業員とお客の言い合いのトラブルは傍にいる宿泊客にも迷惑になります。また、理不尽なお客も多いので、音声録音することによっていざというときの証拠固めをすることができます。 飲食や宿泊施設などサービス業界も基本は従業員とお客の会話のやり取りを録音することが主な利用方法となります。クレーマーは大きな声を出す傾向にあるので、音声を録音することで理不尽な要求や態度を証拠として残しておくことができます。 https://bouhancamera-navi.com/location/store/ 屋外防犯カメラに音声録音機能を設置するメリット 上記では室内に防犯カメラを設置する利用シーンとなるので、雑音の心配はそれほどありません。ロケテストは必要ですが、集音マイクであればそれほど高機能でなくとも活用できることが普通です。 一方で音声録音機能付きの防犯カメラを「屋外」に設置する場合は、「従業員の内部不正の監視」や「会社の敷地内におけるトラブルの抑止」、「従業員の私語の抑止」といった効果を期待できます。 防犯カメラの音声録音は法律違反？ 防犯カメラの音声録音は法律違反になるかどうか、という問い合わせもよくいただきますが、自社の敷地内における音声録音は法律違反とはなりません。防犯カメラの設置目的はあくまでも「事件や事故を未然に防ぐため」、「証拠能力の高い映像を記録して事件・事故の早期解決をするため」だからです。 一方で上記目的とはまったく関係ない場所に防犯カメラを設置したり、著しく他人のプライバシーを侵害している場合は法律違反となることもあります。 また、法律違反にならなくとも、市区町村の条例に違反した使用も罰則の対象となります。 防犯カメラの音声録音のプライバシー配慮の方法 企業の防犯カメラによる音声録音が法律違反となるケースはほとんどありませんが、それでも従業員含む関係者のプライバシーは極力配慮しなければなりません。 例えば従業員には「この防犯カメラは音声が録音されるから私語には気を付けてね」と一言忠告するだけでも従業員の不信感は緩和されますし、「映像・音声録音中」という張り紙を防犯カメラ傍に貼るだけでお客もいい意味で身構えてくれるので、トラブルの抑止に繋がります。 通常の屋外防犯カメラは音声録音不可。マイクがない 既に自社で導入している防犯カメラで音声録音を希望する場合は、ほとんどのケースでマイクが内蔵されていないため、別売りのものを購入して取り付け工事が必要となります。工事費用も掛かりますし、音声端子を挿し込める防犯カメラでなければ連動させることはできません。 屋外に設置する場合はマイクの性能を重要視する 屋外に防犯カメラを設置して現場の音声を録音したい場合は、マイクの性能に気を付けて機種を選んでください。防犯カメラに内蔵されているマイクは基本的に集音マイクとなりますが、それ以外のマイクだと雨風の音や周囲の雑音を拾いすぎて使い物にならない可能性があります。 また、屋外に設置する場合は、高さにも注意が必要です。高所にカメラを設置すると、マイクが音声を拾うことができません。集音マイクは想像以上に距離が近くないと音声を拾えないので、設置環境にそぐわないこともあります。 最新のネットワークカメラの多くは音声録音機能付き 近年は防犯カメラのデジタル化に伴い、旧型のアナログカメラ（同軸カメラ）は廃れつつあり、インターネットに接続して活用するネットワークカメラが主流となりつつあります。いまから新規・買い替えで防犯カメラの購入を考えている企業は、ネットワークカメラの中から機種を選ぶのがいいでしょう。 ただし、すべてのネットワークカメラに音声録音機能がついているわけではないですし、音声の品質も機種によって大きな差があります。まずは販売店に音声録音の性能を重要視したい旨を伝えて、最善の機種を提案してもらうのがいいでしょう。 ネットワークカメラなら現場と会話ができる ネットワークカメラはインターネットを介してカメラの映像をデジタル端末に転送することができます。ネット環境は必要ですが、現状ほとんどの企業がWiFiを契約していますし、WiFiの電波が届かない・ケーブル工事ができない屋外環境に設置したい場合は、SIMカード内蔵型カメラを採用することで4G/LTEを活用することもできます。 ネットワークカメラであれば、現場の映像と音声をモニター以外のパソコン・スマホ・タブレット端末で視聴することができます。 マイク内蔵型のネットワークカメラの中には、パソコンやスマホからこちらの声をカメラを通じて現場に伝えることができる機種もあります。スタッフの私語を注意したり、侵入者に対して「いま撮影しているぞ。これから警察を呼ぶからな」と威嚇・撃退することもできます。 https://bouhancamera-navi.com/voice-recording-camera-sp/ まとめ：防犯カメラの音声録音は必ずロケテストが必要。販売店に相談を 防犯カメラ内蔵の音声録音機能を活用したい企業は、ロケテストの際に可能な限り実際の設置環境と同じシチュエーションで試すようにしてください。 まずは販売店の担当者に問い合わせて、専門家に実際に現地の状況を見てもらうのがおすすめです。場合によっては音声録音は断念した方がいいケースもありますし、別売りのマイクの方が高い集音効果が見込めることもあります。 https://bouhancamera-navi.com/trial/

屋外防犯カメラの録画映像の保存先にSDカードを検討している企業も多いでしょう。しかし、SDカードで映像を録画保存する場合は、幾つかの留意事項があります。 誤った運用を続けていると、データ破損のリスクが高くなり、肝心なときに「映像が録画されていない」なんてこともあるかもしれません。 そこで、ここでは防犯カメラ内蔵型SDカードの運用上の注意点や録画時間、不具合時の対処法などを詳しく解説します。 屋外防犯カメラの録画方法と種類 屋外の使用を想定した防犯カメラを自社に導入する場合、日々録画した映像をどこに保存して管理すべきかは、一度しっかりと社内で話し合う必要があります。また、それと併せて下記事項も決めておき、必要に応じて書面にて保管してください。 録画映像の保存期間 録画映像を管理する担当者 防犯カメラを扱う担当者 1．ネットワークカメラの長所を活かした「クラウド」 防犯カメラの録画映像を保存・管理するにあたり、近年のトレンドとなるのが「クラウド」です。オンラインストレージを活用してネット上に録画データを保存することができます。 クラウドの特徴は「レコーダーやSDカードといった物理メモリーの破損がない」ことと「スマホやパソコンに映像を転送できる」ことです。ただし、どのモバイル端末でも視聴が可能なため、それだけ情報漏洩のリスクが懸念されます。上記で挙げたように記録映像を視聴・管理する人は必ず事前に決めておき、それ以外の人間は誰であってもアクセスできないようにしましょう。 また、クラウドで映像を管理する条件として、「クラウド契約の月額料金がかかる」、「インターネット環境が必要となる」ことは覚えておいてください。アナログカメラではクラウドを使用することはできません。 https://bouhancamera-navi.com/camera-outside-cloud/ 2．アナログカメラの企業におすすめ「録画レコーダー」 ネットワークカメラが普及する以前は、すべての防犯カメラはレコーダーに映像を保存していました。レコーダーは初期費用こそ本体購入費がかかりますが、それ以降のランニングコストはありません。また、従来は磁気や衝撃による破損リスクが高いHDDに映像を保存していましたが、近年はSSDに切り替えることによって、比較的安全に管理できるようになりました。 ただし、録画した映像はレコーダー内部に蓄積されるため、映像を確認するためにはレコーダーを設置している場所に足を運び、モニターを通して見る必要があります。 3．防犯カメラ本体に録画「SDカード」 SDカード内蔵型防犯カメラは本体に録画した映像を保存します。近年はSDカードの価格も落ち着いているため、クラウドやレコーダーと比較すると、最も初期費用を抑えることができます。 SDカードは本体内蔵という性質上、侵入者に本体を壊されたり盗まれたりすると、データを抜き出すことができなくなる可能性があります。また、落雷によるデータの破損も危惧されます。 解決策としては、定期的にSDカードを抜いて、保存データを別の記録媒体に移動させることとなります。その手間を惜しまなければ、SDカードは非常に利便性が高く、おすすめできる保存場所と言えます。またSDカードは転送速度をクラスで表しますが、防犯カメラの場合はクラス10以上がおすすめです。 屋外防犯カメラはクラウドとSDカードをセットで録画がおすすめ SDカードはクラウドストレージと併用することもできます。クラウドをメインに活用し、SDカードをバックアップ代わりにすることもできます。 クラウドはデータ通信が必要となるので、電波が不安定なときはデータ転送に失敗することもありますが、そのときはSDカードに自動保存され、ネットが安定したらクラウドと再同期するよう設定するといいでしょう。 屋外防犯カメラのSDカードの録画時間 屋外防犯カメラに内蔵できるSDカードは以前は2G～34GBが主流でしたが、近年はSDカードの大容量化が進み、防犯カメラも64～128GB以上に対応する機種も増えてきました。 録画時間は圧縮方式や解像度（サイズ）・フレームレート・画質によって大きく異なり、画像の品質を下げることによって、より長時間の録画が可能となります。 防犯カメラ本体の性能にも依存しますが、最新機種であれば64GBでも20日以上録画できるタイプもあります。ただし、画質をあげて保存したいのであれば、1TBほど必要な機種もあります。SDカードに保存するファイルが多くなれば、それだけデータ破損時に企業の防犯対策に打撃を負いますので、適切な録画時間を算出した上でSDカードの容量を決めてください。 SDカードの録画で常時録画はおすすめできない 高性能の防犯カメラを用いれば、SDカードでも長時間録画が可能ですが、連続して録画をする常時録画はSDカードを酷使するためあまりおすすめできません。通常は後述する動体検知を併用するのがいいでしょう。 SDカードの活用方法。動体検知やアラーム録画機能を併用する 防犯カメラの夜間撮影では、人や車両を正確に検知できる動体検知や人感センサー機能がある機種を選ぶのがいいでしょう。 また、事前に設定した時間帯を録画する「アラーム録画」も併用することにより、SDカードに負担をかけずに効率よく映像を録画することができます。 SDカードの記録映像がパソコンで再生できない場合 防犯カメラ内蔵のSDカードは本体から抜いたのち、パソコンやレコーダーを用いて映像を再生することができます。しかし、一部海外製の防犯カメラの場合、通常のWindowsやMacでは再生できない特殊な拡張子を使用していることもあります。 また、常時録画やアラーム録画はSDカード内でファイルが過剰に生成されやすく、それによるエラーが発生することがあります。映像を再生する前は不要のファイルを削除するとうまく再生できます。 防犯カメラ内蔵のSDカードの寿命と交換時期 防犯カメラ向けのSDカードは産業用SDカードとなるので、量販店で買えるものと異なり、防水や耐衝撃性に優れています。しかし、それでも交換時期の目安はおよそ1年となり、仮にエラーや不具合が一度も発生していなくとも交換が推奨されます。 販売店によっては保守契約の中にSDカードの交換も料金に含まれていることもあります。 まとめ：SDカードで長時間録画。防犯カメラの画素数や解像度を下げる 今回はSDカードによる映像録画の注意点と導入のポイントを解説しました。SDカードの最大の懸念点となる長時間録画についても、解像度やフレームレートを落としたり、動体検知やアラーム録画を取り入れることによって通常使用が可能となります。 ただし、防犯カメラの運用にあたっては、圧縮方式や画質設定を間違えてしまうと、途端に証拠能力が低下してしまいます。そのため、まずは防犯カメラの専門家に相談して、カメラの導入目的や設置場所を鑑みた最適な運用方法を提案してもらうことをおすすめします。 https://bouhancamera-navi.com/trial/

屋外防犯カメラを設置する際は、対象物までの撮影距離や撮影範囲を自社で検討した上で、設置環境に適した機種を選び、正しく運用しなければなりません。 そこで、ここでは防犯カメラの撮影距離や範囲を鑑みた上での注意点や選び方を解説します。 屋外防犯カメラの一般的な撮影距離 企業が設置する屋外向け防犯カメラの一般的な撮影距離は2～12m程度となります。レンズの性能や種類によって異なりますが、往々にしてそれほど遠くの被写体を撮影することは想定していない機種がほとんどとなります。 ただし、レンズの中にバリフォーカルレンズと呼ばれる変倍レンズを内蔵した防犯カメラもあり、こちらを導入することによってズームによる調整が可能となります。 バリフォーカルレンズは設置後に変倍して撮影範囲を変えられるので非常に便利ですが、当該レンズを採用している屋外防犯カメラの種類はそれほど多くないので、自社の運用にマッチした機種を見つけるのは少々苦労するかもしれません。 防犯カメラの撮影範囲と画角とは 防犯カメラの撮影範囲は焦点距離で決まります。防犯カメラのレンズも一眼レフやミラーレスカメラと同様に「f=〇mm」という表記で表されます。〇mmの値が小さいほど画角が広くなり、広い範囲を映すことができます。 一昔前のアナログ世代の防犯カメラは本体とレンズが別々だったため、設置後にレンズを交換することもできましたが、現在主流のネットワークカメラのほとんどはレンズ一体型となっているため、導入後のレンズ交換はできません。 そのため、どのくらいの撮影範囲を望むかは導入前に自社で決めなければなりませんので、運用目的をよく吟味する必要があります。 屋外防犯カメラの機種によってレンズが異なる。選び方 上記でも触れましたが、防犯カメラの撮影距離や撮影範囲は本体に内蔵されている「レンズ」によって異なります。一見すると「とにかく広い範囲を撮影できる機種を選べばいいのでは？」と考えてしまいがちですが、広角・標準・望遠レンズはそれぞれ得手不得手があるので、レンズごとの特徴を押さえた上で適切なレンズを選択しなければなりません。 広角レンズの特徴。メリットとデメリット 広角レンズは画角が広く、広い範囲にわたって撮影できるのが特徴です。一般的には4mm以下のレンズを広角と呼ぶことが多く、2.5mmでおよそ130度の視野角となります。広角であれば広範囲をカバーできるため、その分設置台数を抑えることができます。 ただし、広角レンズは近くの物体も遠くに映ってしまうので標準レンズと比較すると犯人の顔や車両のナンバープレートなどがどこまで鮮明に映せるか、といった問題が浮上します。また、画角が広いと魚の目レンズのように両端が丸みを帯びてしまい、リアルな現場の映像を再現するのが難しいこともデメリットとして挙げられます。 標準レンズ（準望遠）の特徴。メリットとデメリット 標準レンズ（準望遠）は一般的なレンズとなり、4～6mmを指すことが多く、画角は30～90度となります。70度以上のレンズは望遠と呼ばれます。標準レンズは撮影距離・範囲・画質ともに安定しており、最も企業で導入されているレンズです。 目立ったデメリットは見受けられませんが、カメラ一台でカバーできる範囲はそれほど広くないため、シチュエーションによっては複数台の設置が望ましいかもしれません。 また、上記では4～6mmを標準レンズと定義しましたが、販売店や担当者によって考え方は異なるので、「思った以上に広角だった」とならないためにも、ロケテストは必須です。 望遠レンズ（ズームレンズ）の特徴。メリットとデメリット 望遠レンズ（ズームレンズ）は5mm以上のレンズを指すことが多いです。5～50mmが一般的で、バリフォーカルレンズもこの範囲内が普通です。一眼レフカメラだと標準レンズの範囲内ですが、防犯カメラでは望遠レンズの括りとなることに注意してください。 望遠レンズは遠くの対象物をズームして撮影することができる反面、視野角が狭くなるので、カメラ回りが死角になることが多いため設置場所を吟味しなければなりません。 例えば駐車場のゲート傍や出入り口付近であれば、多少高所に設置してもナンバープレートや人の顔を撮影することはできるでしょう。 赤外線カメラを選ぶときの注意点。撮影距離を考える また、赤外線カメラを運用する際は、撮影距離と範囲を考慮するのと同時に、赤外線の照射距離も頭に入れておく必要があります。防犯カメラの一般的な撮影距離は上述したように2～12mが目安となりますが、赤外線の照射距離は5～30mほどで、最新機種であれば50m前後届くものもあります。 しかし、赤外線を撮影可能距離以上に照射しても夜間撮影は困難ですし、単なるオーバースペックとなる可能性が高いです。防犯カメラとレンズは一体型が現在の主流なので、後から人感センサーの照射距離に併せてレンズを交換することもできません。 https://bouhancamera-navi.com/camera-motion-detection/ 屋外防犯カメラの撮影距離と範囲の決め方 企業が屋外防犯カメラの設置を計画する場合、撮影距離や範囲どのように決めればいいのでしょうか。既に防犯カメラを導入しており、今回は入れ替え、という企業も今一度犯罪リスクを再度確認し、最新の犯罪に対応した撮影距離と範囲を見直してみるといいでしょう。 防犯カメラの範囲は設置台数で決める 防犯カメラの撮影範囲と本体の設置台数は密接な関係を持ちます。既に導入したい防犯カメラの機種が決まっている場合は、そのカメラレンズでカバーできる範囲から設置台数を計算することもできますし、その逆で最初に防犯カメラの設置場所と台数を決めたのち、どこまでの範囲をカバーするかを決めることもできます。 例えば幅100mの範囲を撮影したい場合、まず考えるべきは導入予定のカメラが1台で端から端まで何メートル撮影できるかを確認します。右端から左端までの距離を「水平距離」と呼びますが、設置予定の防犯カメラの水平距離が15mの場合は、100m÷15m＝6.666となり、100mの範囲をカバーするためには単純計算で6～7台必要となります。 隣家などプライバシーを配慮した画角・範囲か 防犯カメラの設置場所が企業の敷地内に留まらず、公共施設や公道、隣家などにレンズが向いている場合、近所からクレームが来る可能性もあります。防犯カメラを設置する目的は犯罪抑止となりますが、中には「監視されているようで気味が悪い」とプライバシーの侵害を訴える人も出てくるかもしれません。 そのため、極力防犯カメラのレンズは公道から見えないようにするとともに、場合によっては「防犯カメラ作動中」といった看板を傍に設置することも検討するといいでしょう。 どこまでの距離まで鮮明な画質の撮影が必要か カタログスペックを確認したり、販売店の担当者からは「30m先まで鮮明に映すことができますよ」と提案されても、実際に運用してみると、30m先では画像が粗く不審者の顔やナンバープレートなど特徴を捉えることができないこともあります。 「鮮明な画像・高画質」という言葉は人によって実際の印象が異なるため、言葉通りに信用してしまうと危険な場合があります。夜間撮影における画像の鮮明さは、防犯カメラの赤外線技術とイメージセンサーのサイズ・性能が重要となるので、機種の選定から販売店の専門家に意見を貰うのがいいでしょう。 まとめ：屋外防犯カメラの機種選定は目的を考えて計画的に 今回は防犯カメラの屋外使用における撮影距離や撮影範囲を解説するとともに、機種・機能の選定方法を紹介しました。防犯カメラは配線工事などが必要となるため、簡単に設置場所を変更したり機種を交換することができません。 そのため、防犯カメラの導入・買い替えを検討している時点から信頼できる販売店を見つけて、相談してみるのがおすすめです。当サイト「防犯カメラナビ」では、問い合わせをいただいた後、無料で現場調査、及びロケテストの実施が可能です。 是非一度お問い合わせください。 https://bouhancamera-navi.com/trial/

主に不審者の敷地内の侵入を防ぐ目的で設置する屋外防犯カメラは、夜間の使用に特化した機種を選ぶべきと言えます。夜間の防犯カメラの撮影においては、照明やセンサーライトを機能を活用することで、防犯能力をぐっと高めることができます。 そこで、ここでは防犯カメラと照明・センサーライトの設置方法や導入の注意点、選び方をまとめて解説します。 屋外防犯カメラ（監視カメラ）の夜間の照明・センサーライトの効果とは 企業が屋外に防犯カメラ（監視カメラ）を設置する場合、基本的に自社の敷地内への不審者の侵入を防ぐことが主な狙いとなります。金品を狙う不審者の侵入は主に深夜の夜間となるため、屋外防犯カメラを選ぶにあたっても、夜間の撮影性能や付加機能に優れた機種を選択しなければなりません。 屋外防犯カメラにおける夜間照明の設置と言えば、真っ先にイメージするのはセンサーライトではないでしょうか。人に反応して自動で照明がつくため、企業だけではなくマンションや各種施設にも導入されています。 防犯カメラに夜間照明やセンサーライトを付けることによって、「侵入者を驚かせて高い防犯能力を見せつける」、「残っている従業員に安心感を与える」ことが期待できます。 侵入者からすると突然自分に照明が当たるため、目立つだけではなく「警備員に見られているのでは？」と感じさせて犯行に及ばないように仕向けることができます。 https://bouhancamera-navi.com/yakan-matome/ 店舗・企業オフィスの侵入は夜間に繰り返される 店舗や企業オフィスへの忍び込みは無論日中には行われず、従業員が退社した夜間に集中します。具体的には24時を過ぎた時間から犯行の発生確率がぐっと増加します。 店舗や企業オフィスはセコムのような防犯対策を導入しているところも多いですが、実際は警備員や警察が駆けつけてからでは遅く、犯人逮捕や被害抑制に繫げることは難しいのが実情です。 そのため、「犯罪者に敷地を跨がせない」ことが重要であり、敷地に入った瞬間に犯人を捉え威嚇し、「この店舗（オフィス）に侵入すると捕まる可能性が高い」と思わせて犯行に及ばせないことが大切です。 https://bouhancamera-navi.com/location/office/ 設置不要。照明・センサーライト付の防犯カメラもある 従来の防犯カメラにセンサーライト機能がなかったため、別途カメラの傍に照明機器を設置させる必要がありました。しかし、近年はセンサーライト付きの屋外防犯カメラも多くなってきており、センサーライトと防犯カメラを連動させて、より確実に犯人を捉えることができます。 上述したように侵入者の大半は夜間の深夜帯を狙うため、防犯カメラの設置にあたってはセンサーライトの機能は必須と考えていいでしょう。 照明・センサーライトの欠点と解決方法 照明やセンサーライトを活用する場合、以下の注意点に留意してください。 高所に設置するとライトの照射距離が足りなくなる 動体が多い場所だとずっと作動してしまう可能性がある 品質が低い機種は人以外の物の動きにも簡単に反応してしまう センサーライト付きの防犯カメラはライトに不具合が生じるとカメラ本体ごと修理に出さなければならない 照明付きの防犯カメラを屋外に設置する際は、上記以外にも諸条件があるので、初心者は勝手に取り付けることはできません。 必ず防犯カメラを購入した販売店に在籍する専門家に立ち会ってもらうようにしてください。 屋外防犯カメラの動体検知と自動照明・センサーライトの併用がおすすめ 照明・センサーライトは防犯カメラの動体検知機能と連動させることができます。動体検知機能とは、人や車両がカメラのレンズに映ると自動的に録画モードが作動するシステムとなります。常時録画やスケジュール録画の場合は、無人の時間もずっと録画撮影しているため、メモリー容量が一杯になりやすいです。 一昔前の動体検知は犬猫といった動物や木の葉や木々の動きにも反応してしまっていましたが、近年は性能が飛躍的に向上しているので、最新機種を導入すれば誤検知もほとんど気になりません。 防犯カメラの動体検知と照明機能が連動できれば、人を感知した際に瞬時に照明と録画が作動します。 動体検知より赤外線の人感センサーの屋外防犯カメラを選ぶ 動体検知には「データ容量の増減で検知する」か「人の体温と外気温の温度差に反応して検知する」かを選ぶ必要があります。後者は赤外線を用いた機能で、人感センサーとも呼ばれています。 おすすめはより精度の高い人感センサーとなります。赤外線を活用したセンサー機能は近年あらゆる面で性能が飛躍しています。人感センサーは通常の動体検知より価格が多少高いですが、その分高い証拠能力を見込むことができるのでおすすめです。 https://bouhancamera-navi.com/human-sensor-sp-camera/ 照明・センサーライト付の屋外防犯カメラの価格帯 センサーライトやLED照明が付いている屋外防犯カメラの市場価格は8万～15万円となります。上記でも触れましたが、赤外線人感センサーは従来の動体検知と比較すると多少割高となります。また、照明が自動検知型のセンサーライトなのか否かでも価格が多少変わってきます。 屋外防犯カメラは最新のネットワークカメラを選ぶべき理由 いまから屋外防犯カメラの導入を検討している企業は、ネットワークカメラを選択するのがおすすめです。ここ10年で従来のアナログカメラからネットワークカメラへの移行が急速に進んでおり、今後はネットワークカメラが主流となります。 最新の防犯カメラは照明・センサーライトや人感センサーだけではなく、映像をスマホやパソコンで確認したり、録画映像をクラウドで管理できます。また、一部のケーブルを無線化できるので、工事費用の節約や配線工事ができない設置環境下でも導入が可能となります。 https://bouhancamera-navi.com/about-costofcameraoutside/ 照明・センサーライト機能を使う場合は専門家に設置してもらう 照明やセンサーライトを防犯カメラと併用する際は、まずは販売店に相談するようにしましょう。近年は照明がカメラに内蔵している機種は普通になってきているので、それ以外の機能性も併せて機種を検討しなければなりません。 防犯カメラの専門店には「防犯設備士」の有資格者が在籍しています。防犯対策や防犯機器、犯罪心理を熟知した専門家に相談や提案を仰ぐことができるので、設置の際にも大きな力になってくれます。 防犯カメラナビではロケテストが可能。まずは問い合わせを 当サイト「防犯カメラナビ」では、無料でロケテストが可能です。お問い合わせ時点で概算の見積もりを提出できますし、ロケテスト後に具体的な機種と工事費用の提案もさせていただきます。現地調査と実際のロケテストは上述した防犯設備士の有資格者が責任を持って担当するとともに、実機を用いて操作性なども確かめていただくことも可能です。 https://bouhancamera-navi.com/matoem-howtochoose-distributor/ まとめ：屋外防犯カメラの目的は侵入者の撃退。照明は必須 夜間撮影に重点を置く屋外防犯カメラでは、照明やセンサーライトは必須の機能となります。しかし、カタログスペックだけで機種を決めてしまうと、実際の導入で「自社の設置環境に合わない」、「使いたい機能の性能が思ったより低い」といったトラブルにも繋がりかねません。 そうならないためにも、まずは防犯カメラの販売店に問い合わせて、自社の設置目的や環境を相談してみるといいでしょう。 https://bouhancamera-navi.com/trial/

最新の屋外防犯カメラは優れた動体検知機能を持っていますが、正しい知識と方法を用いて活用しなければ十分に機能を活かすことができません。 そこで、ここでは動体検知の比較や夜間対応の有無、そして人気機種の選び方を解説します。 屋外防犯カメラで必須機能となる動体検知と録画機能の仕組み 屋外防犯カメラの運用では昨今「動体検知機能」が当たり前のように搭載しています。常時録画の場合は四六時中映像を撮影しているため、一般企業ではすぐに録画容量が一杯になってしまいますし、不審人物を探す際のチェックが大変です。 一方で動体検知や人感センサーなどは普段はリアルタイム撮影のみで、カメラの画角に動体が映り込むと同時に録画モードが作動します。併せてセンサーライトや警告機能も作動させることもできるので、使い方次第では高い確率で侵入者の撃退、及び証拠能力の高い犯人像を録画することができます。 動体検知の仕組みは「パラパラ漫画」によく例えられます。動画は写真の連続で構成されていますが、前コマの写真と比較して画像に動きがあったり、物体や動体が増えるとその分データ容量が瞬間に大きく変動します。動体検知はそれを察知して自動で録画モードに移ります。 屋外防犯カメラの動体検知機能のメリット 一昔前の動体検知は木の葉が揺れたり犬が一瞬走り去っただけでも敏感に反応してしまいました。風の強い日や犬がカメラの視野内で昼寝をしてしまうと、それだけで常時録画のようにずっと録画が作動されてしまうこともよくありました。 しかし、近年の最新防犯カメラは動体検知の性能が飛躍しており、人や車両、動物に大きな動きがあったときだけ録画を作動させたり、人のみ検知して車両は検知しない、といった選択もできるようになりました。 最新の動体検知機能を持つ防犯カメラを選択することによって、映像管理者の負担を減らすだけではなく、レコーダーやSDカードといった物理記録媒体の消耗も減らし、データの破損や不具合の確率も下げることが期待できます。 屋外防犯カメラの動体検知が機能しない利用シーン 一方で屋外防犯カメラの導入にあたり、動体検知の機能がなかなか活かせない利用シーンも幾つかあります。例えば人通りが多い場所に防犯カメラを設置すると、常に動体検知が作動してしまい、常時録画と変わらない運用となってしまいます。 また、団地やマンションのような集合住宅でも同様で、時間を置かずして常に居住者や配達員などが出入りするため、日中の運用は難しいのが現状です。 上記のように人通りが多い道路や繁華街、住宅街では時間帯によっては運用が困難ですが、一方で夜間であれば十分動体検知を活用できるケースもあります。 一般的に犯罪が多発する時間帯は深夜に集中していますし、夜間の時間帯は人の気配が少ないため、動体検知もしっかりと活かすことができます。 屋外防犯カメラの動体検知と人感センサーの違い 屋外防犯カメラの検知機能には、動体検知と並び「人感センサー」という機能もあります。動体検知とは別の機能として解説されることもあれば、動体検知の中の1つの機能と見なされることもあります。 一般的に動体検知は上述した通り画像（コマ）のデータ容量の変化を利用した録画機能となり、人感センサーは赤外線を利用した機能となります。 人感センサーでは物体・動体の「熱・体温」を感知します。外気の気温と体温の温度差が大きいと人感センサーが反応します。一昔前までは、冬場や夏場のように気温と体温のギャップが小さいと検知機能が働かず、映像が録画されなかった、というトラブルもよく見受けられていましたが、最新の機種はそういった不具合も最小限に抑えられています。 動体検知と人感センサーは現在も双方活用されている検知機能となりますが、人感センサー搭載の防犯カメラの方が高価格帯で推移しています。ロケテストで問題ないようならば動体検知の導入で十分です。 https://bouhancamera-navi.com/night-camera-infrared/ 動体検知対応のネットワークカメラ（IPカメラ）を選ぼう 動体検知機能を搭載した屋外防犯カメラの設置を計画している企業は、「ネットワークカメラ（IPカメラ）」を選ぶことを確認してください。防犯カメラには同軸ケーブルで接続するアナログカメラと、インターネットを介するネットワークカメラの2つに大別できます。 近年の最新機種はほぼすべてがネットワークカメラとなるので、本体費用が安いからといってアナログカメラを導入しないように留意してください。 従来のアナログカメラはすべて有線で繋ぎ、防犯カメラで撮影した映像はケーブルと通じてモニターに出力される仕組みとなります。一方でネットワークカメラはWiFiや4G/LTEを利用することで無線化やクラウドストレージへの映像保存などが可能となります。 また、リアルタイムや録画映像をパソコンやスマホ・タブレット端末に転送して、共有権限があれば「誰もがどこからでも映像確認できる」のもネットワークカメラの特徴となります。 注意点としては、権限を持っていれば自宅や出先などどこでも映像を確認できるため、映像に映る人のプライバシーの配慮が必要となります。屋外防犯カメラの映像の管理については、「誰が・いつ・どんなときに確認するのか」は規約を作り書面に起こしておくのがおすすめです。 https://bouhancamera-navi.com/network-camera-setup-cost/ 動体検知と音声警告を併用して侵入者を撃退 動体検知はあくまでも不審者や侵入者を検知して録画の作動、及びデジタル端末に通知する機能となります。そのため、警告機能と併用することで侵入者を撃退することが期待できます。 警告機能はセンサーライトや自動音声警告が一般的です。特に近年は自動音声の質が向上していて、デフォルトの機械音声だけではなく録音した人の声を流すこともできますし、スマホでリアルタイムに映像を見ている人が、「いまから警察に通報するぞ！」と生の音声をスピーカーを通じて現場に伝えることもできます。 https://bouhancamera-navi.com/voice-recording-camera-sp/ まとめ：動体検知対応の屋外防犯カメラは夜間性能の高い機種を選ぶ 今回は屋外防犯カメラの動体検知機能について詳しく解説しました。上述したように、動体検知は人があまりいない場所や夜間の時間帯に効果的な機能となります。 しかし、防犯カメラの本体やレンズの性能によっては夜間の映像の質が低いため、動体検知が思うように作動しなかったり、録画映像の画質が低く犯人の顔やナンバープレートをとらえることができないことも考えられます。 そのため、防犯カメラの機種を選ぶ際は、動体検知機能だけではなく、本体となるハードウェアの基本スペックも重要視することも大切となります。自社で防犯カメラの性能を調べてもカタログスペック以上のことは分かりませんので、まずは防犯カメラを専門に扱う販売店に相談してみてはいかがでしょうか。 https://bouhancamera-navi.com/trial/