防犯カメラの特徴の1つが「カメラの映像をリアルタイムで監視できる」ことにあります。しかし、運用を間違えてしまうと防犯カメラの犯罪抑止効果が半減してしまうほか、企業としての信頼の失墜にも繋がります。 そこで、ここでは屋外防犯カメラを中心に映像をリアルタイムで監視する際のポイントや機種選定時の注意点を解説します。昨今主流となっているネットワークカメラを活用したスマホ運用における方法も紹介。新設や買い替えを検討している企業担当者は是非ご覧ください。 防犯カメラの特徴は映像をリアルタイムで監視できる 防犯カメラの特徴の1つが「映像をリアルタイムで監視」できることにあります。モニターを活用すれば1つの画面で複数のカメラの映像を分割して表示することもできます。 ただし、必ずしもモニターが必須というわけではありません。クラウドやSDカード、NVRなどを整備するだけで映像の録画自体は滞りなくできるので、録画した映像はのちほどパソコンに繋いで映像を抽出・管理する運用方法でも問題ありません。 管理組合など一部業態ではモニターによる監視は禁止 商店街管理組合や町内会・自治会のような非営利組織は国・自治体からの補助金で防犯カメラを設置することもできます。しかし、運用方法として「常時監視できるモニターを置かない」としている自治体もあるため、補助金や助成金の交付を目的としている企業・組織はリアルタイムの監視の可否は慎重に吟味してください。 防犯カメラの映像をリアルタイムで監視する場合はネットワークカメラがおすすめ 防犯カメラの映像をリアルタイムで監視する場合は、「ネットワークカメラ」を選択するのがおすすめです。防犯カメラにはアナログカメラとネットワークカメラがあり、アナログカメラは同軸ケーブルで有線接続する従来の方式となります。ネットワークに接続せずにオフラインで映像をモニターに転送できるため、セキュリティは意外と高いものの、有線接続されたモニターでしかリアルタイムで映像を確認することができません。 一方で2000年以降急速に普及を始めたネットワークカメラ（IPカメラ）は、WiFiや4G/LTEといったインターネットに接続して無線で映像をモニター含めたデジタルデバイスに転送できるのが大きな特徴となります。 映像の安定化を図るためできるだけ有線接続が望ましいものの、理論上ネットが繋がる場所であれば自宅でも電車の中でもスマホやパソコンで映像を監視できるのがネットワークカメラの魅力です。 防犯カメラの映像をリアルタイムでスマホやパソコンで監視する業界・業種 防犯カメラの映像をリアルタイムでスマホやパソコンに転送して確認が求められる業界・業種は主に以下となります。 工場・建築の工事現場の責任者 小規模の店舗経営者 一人社長 などが主となります。例えばスーパーであれば通常は外部の警備会社に委託しますが、小規模経営であれば自分が退社後にも自宅などで店舗の映像を確認する必要があります。 また、工場・建築現場の責任者も同様です。自分が不在のところで何か問題があってはいけないので、外出先や自宅でも気になって現場の様子を監視するものです。 倉庫・工場・資材置場は郊外や人里離れた場所にあることが多く、深夜を狙って窃盗犯が敷地に侵入して資材を盗む事件も多発しています。 このような業態では深夜警備を配備することは難しいし、一度に盗まれる被害額は多額です。そのため、防犯カメラを設置して映像を自宅からでも確認できるようにすることで、不審者の侵入を未然に防いだり、窃盗犯を威嚇することが可能となります。 防犯カメラの映像はリアルタイムでスマホやパソコンで確認する場合の注意点とポイント 防犯カメラの映像をリアルタイムでスマホやパソコンで監視する場合は、どのような点に注意して運用するのがいいのでしょうか。 防犯カメラをスマホやパソコンで監視する場合のセキュリティ事情を理解する 防犯カメラの映像をスマホやパソコンで監視する場合、気を付けなければならないのが「セキュリティ」です。ネットなどで見かける「防犯カメラがハッキングされる」という事例はかなり特殊なケースとなり、一般企業がハッカーに狙われることはほぼありません。また、WiFiや4Gのセキュリティをかいくぐって防犯カメラの映像を抽出したり個人の住所を割り出すことも普通は不可能となるので過度な心配は不要です。 防犯カメラの映像が流出したり、個人情報が漏洩する場合のほとんどのケースは、「IDとパスワードを知られて普通にログインされてしまう」ことです。 IDやパスワードが簡単で予想できる配列だったり、デフォルトのままであったり、忘れないようにメモをした付箋をデスクに貼っていたりといった、怠惰なセキュリティ管理が防犯カメラの不正ログインに繋がります。 防犯カメラの映像をスマホで確認するときは、その便利さゆえ、電車や飲食店など人が多い場所でもログインしてしまいがちですが、アプリをインストールしてログイン情報さえ知っていれば、どのスマホからでもログインできてしまうことは必ず覚えておきましょう。 安いネットワークカメラがおすすめできない理由 ネットワークカメラも近年は大分値段が下がってきましたが、企業担当者の中には「少しでも安く」という考えから古い機種や中古品を購入しようとする人もいるようです。 しかし、昨今は外国人犯罪組織や半ぐれ集団など、従来では見られなかった新しい犯罪が次々に発生しています。これらの多様化する犯罪に対応するためには、最新の防犯カメラを導入する必要があります。 価格が安いとその分機能に制限があったりと防犯の性能が劣ることになるので、防犯カメラの新設・買い替えともに最新機種を選んでください。 初期費用を抑えたい場合は販売店が用意するレンタルプランやリース契約も有効です。 https://bouhancamera-navi.com/howtobuycamera-rentalorlease/ 防犯カメラの映像をリアルタイムで監視する場合は小型カメラはおすすめしない 企業が防犯カメラの映像をリアルタイムで監視する場合、基本的に室内でも屋外でも業務用カメラが必須となります。防犯カメラも個人向けであればカメラの小型化が進んでいますが、カメラ本体を小型にすると、映像の解像度を左右するイメージセンサーも小さく成るため、画質が悪くなります。リアルタイムで映像を監視したい担当者は、往々にして鮮明な現場の映像を求めているはずなので、小型カメラはニーズに合致しないと言えます。 ちなみに小型カメラは量販店や電気屋などで購入できますが、これらの販売店は設置まではしてくれません。また、量販店やネット通販で購入したカメラを防犯カメラの専門店に持ち込んで設置工事を依頼しても、基本は断られてしまいます。 防犯カメラは精密機械であり、設置環境によって機種の選定が必要となるので、必ず専門家に現場の状況を見てもらったのち、適切な機種を提案してもらうようにしてください。 まとめ：監視カメラの映像をリアルタイムで確認するのは最良の防犯対策 今回は監視カメラの映像をリアルタイムで確認するに当たってのポイントやスマホ運用の注意点を詳しく解説しました。すべての防犯カメラでリアルタイムで映像確認はできますが、もし何かあった場合を想定して、カメラ本体にマイクとスピーカーが内蔵されている機種もおすすめです。遠隔地から不審人物や従業員に対して威嚇・指示出しもできます。 当サイト「防犯カメラナビ」では30社以上のメーカーの防犯カメラを取り扱っているため、お客様の業界や運用目的に合った機種を提案することができます。 まずは一度ご相談ください。 https://bouhancamera-navi.com/trial/

防犯カメラを設置するにあたり、不安に思うのが「アプリ」の危険性です。個人・企業ともに防犯カメラを設置する際にハッキングのリスクは気にしなければならないのでしょうか。 ここでは個人・企業が防犯カメラを運用する際に注意するポイントや危険を回避する方法を解説します。 中国製の防犯カメラ（ネットワークカメラ）は危険？真実を解説 防犯カメラを導入するに当たり、よく聞くのが「中国製の防犯カメラは危険なの？」というものです。これは中国政府と製造企業が国家ぐるみで電子機器にバックドアを付けてハッキング・不正アクセスしやすいようにして出荷している懸念があるためです。 ただし、防犯カメラにおいてはいまのところ中国政府が関与した事例はありません。不正アクセスをする定番の方法は防犯カメラにSIMカードを取り付ける方法ですが、目に見えないほどのSIMカードはありませんので、基本的に日本でチェックすればすぐに分かります。 また、防犯カメラ市場は現状中国が独占しています。世界の市場シェア1位と2位が中国メーカーとなり、この2強で40％以上の市場を占めています。 日本製の防犯カメラは安全？中国製との比較 では、中国製ではなく日本製の防犯カメラであれば安全なのでしょうか。日本は防犯カメラの開発においては後発となり、大手電子機器や防犯機器メーカーであっても自社開発せずにODM生産しているケースがほとんどです。 また、自社で製造していても、製造元の多くは中国工場となるので、中国メーカーと比較して本当に安全とは言い切れません。 防犯カメラのアプリの危険性を解説。ハッキングはネット接続したとき 近年の最新防犯カメラでハッキングの可能性を考慮した場合、不正アクセスされるタイミングとしてはネット接続した場合となります。 具体的にはWiFi接続とSIMによる4G/LTE接続です。ただし、インターネットに接続しただけですぐさま情報漏洩するわけではなく、脆弱なパスワードを突破されて不正アクセスが行われます。 また、防犯カメラをスマホで運用する場合は、別途アプリのインストールが必要となり、そのアプリにウイルスが仕込まれている可能性も排除できません。また、スマホアプリは日常で使うため、パスワードは工場出荷時のものや簡単な数字に指定しがちです。 防犯カメラは危険性が少ないと言われる理由とは？ 防犯カメラは危険性がそれほど多くないと言われています。防犯カメラはスマホのように個人の連絡先や銀行情報・決済情報・各種ログインパスワードなど重要情報は含まれていません。 WiFiはもちろんLTEを使った電波はパケット通信で暗号化されるので、そう容易くハッキングはできませんので、パスワードさえしっかりとしていれば、ネットを介しての不正アクセスの心配はそれほど必要ないと言えます。 防犯カメラが悪用された事例 防犯カメラが悪用された事例は個人宅に防犯カメラを設置する習慣があるアメリカでよく見かけます。また、日本でも過去にパナソニック製、ソニー製、アクシス製の防犯カメラがロシアによって不正アクセス被害を受けた事例があります。 悪用事例としては、防犯カメラの映像がネット上に漏れるというもので、金銭的な被害を受けたわけではありません。また、ハッキング・不正アクセスの経路はいずれも防犯カメラの映像にログインする際のIDとパスワードが工場出荷時やデフォルト、誕生日など簡単なものであったことが理由です。 バックドアからの侵入といった高度なハッキング技術を用いたプロのハッカーから狙われたわけではないということも併せて覚えておくといいでしょう。 防犯カメラのアプリの危険性を回避し安全に運用する方法 防犯カメラや運用アプリの危険性を懸念するのであれば、「ネットワークカメラ」ではなく「アナログカメラ」を使用するのがおすすめとなります。アナログカメラはインターネットを使わずに有線の同軸ケーブルに接続してオフラインで利用します。 本体とレコーダーだけの閉鎖されたローカル環境で運用すれば外部からの不正アクセスはありません。 防犯カメラの映像はクラウドではなくオフラインに保存 防犯カメラの映像はレコーダー以外にもSDカードやクラウドに保存もできるようになりました。昨今はインターネット上のストレージに映像を保管するクラウドが人気です。レコーダーを設置する必要はないですし、HDDやSDカードのように破損のリスクがないため、データが壊れてみれなかったり、レコーダーのように不具合を起こすこともありません。 一方でクラウドはしっかり管理していないと、誰でも閲覧できる状況にあるため、不正アクセスもしやすくなります。外部からの不正アクセスだけではなく、許可していない従業員などもパスワードを知っていれば閲覧できたりしますし、パスワードを記憶したスマホやパソコンを紛失してしまった場合も情報漏洩のリスクがあります。 クラウドを利用するときは、 映像を閲覧できる担当者を決める IDとパスワードは複雑にする 社内で共有しない といったリスクヘッジを講じるようにしましょう。 https://bouhancamera-navi.com/camera-outside-cloud/ 企業が防犯カメラを運用する際の危険性を低減するポイント 企業が防犯カメラを運用する際は、危機管理対策の部署や担当者を設置して、日ごろ防犯カメラの映像を確認できる担当者、及び防犯カメラを操作する担当者などをしっかりと決める必要があります。防犯カメラの映像を確認できる者以外は、例え重役や役員であっても閲覧許可を出してはいけません。 また、防犯カメラの運用にあたってのルールは規約としてしっかりと書面に残しておくことも大切です。 ちなみにパスワードとIDを考える場合は、当然覚えやすいものではいけません。最低8～12桁以上で数字と記号、アルファベットを混ぜることで、ハッカーに狙われても回避できる可能性が高まります。 ハッカーはパスワードクラックと呼ばれる総当たり攻撃で突破を試みますが、数字だけであれば例え8桁の数字であっても早くて数時間、遅くても1日あればパスワードにたどり着いてしまいます。 そのため、上記の記号などを混ぜるだけではなく、複数回パスワードの入力を間違えたら警告が通知されたり、一時的にロックするようにしましょう。 まとめ：防犯カメラの無線・ワイヤレスのデメリットをよく理解しよう 今回は防犯カメラの運用時やアプリ使用時のリスク・危険性を詳しく解説しました。防犯カメラの技術は日進月歩で日々向上していますが、無線ワイヤレスで使うと、場合によっては不正アクセスの危険性もあります。ただし、上記で説明したように、不正アクセスの経路は原則突破しやすいシンプルなIDとパスワードが原因です。 ログインIDとパスワードを複雑にしてオフラインで保存するのは、防犯カメラに限らずすべての電子機器を扱う上での基本となります。防犯カメラも基本を守っていれば、普通の企業がハッキングや不正アクセスの被害に遭うことはまずありませんので、安心して運用することができます。 関連情報：‣ 防犯カメラの導入・無料トライアルに関するご相談はこちらまで

屋外防犯カメラは「人感センサー」の性能の高い機種を選ぶことで、より証拠能力の高い映像の録画撮影を実現できます。ただし、人感センサーのような動体検知機能は、運用にあたって気を付けなければならない点がありますし、機種選定にも注意が必要です。 そこで、ここでは防犯カメラの人感センサーの選び方や運用方法を解説します。 屋外防犯カメラの動体検知機能。人感センサー（赤外線）とは 屋外防犯カメラを企業が運用する場合、日中は従業員や警備員が駐在しているため、夜間の時間帯を常時録画に設定しているところが多い印象です。しかし、真っ暗な深夜の時間をひたすら録画するのは非効率ですし、容量の無駄遣いです。 そのため、日ごろの運用はここで紹介する人感センサーを含む動体検知機能を有効活用するのがおすすめです。 防犯カメラの人感センサー（赤外線）の仕組み 防犯カメラの人感センサーは赤外線を照射することで、動体の体温と外気温の温度の差が発生したときに自動検知して録画モードが作動します。 従来の動体検知は映像のデータ容量の違いを検知して録画に移行しますが、あらゆる動体に反応してしまうデメリットがありました。近年の性能の高い人感センサーは誤検知もほとんどないので、今後の主流になると考えられます。 ただし、赤外線は狭い幅で直線照射となるので、画像の端だと検知が遅れることもあります。実際の人感センサーの性能はカタログスペックでは判断できないので、販売店に相談して実機を用いて試してみるのが鉄則です。 人感センサーはセンサーライトと併用すべき？LEDがおすすめ 防犯対策の一環として、夜間にセンサーライトを導入している企業も多くあります。センサーライトも人感センサーと同じ仕組みとなり、目には見えない赤外線を範囲内に照射して、温度変化を検知して自動点灯します。 センサーライトは別売りのものを設置するのもいいですが、昨今の防犯カメラはLEDのセンサーライトが内蔵されている機種も増えてきました。防犯カメラ一体型であればセンサーライトと人感センサーを連動させることができるので、1．センサーライトが点灯2．人感センサーが作動し録画が作動3．不審者が驚いて顔を上げる といった流れで敷地への侵入者を威嚇撃退することができます。 防犯カメラの人感センサーの距離はどのくらい？ 防犯カメラの人感センサーの照射距離は、一般的に15～30m前後となります。機種によっては30～50m照射できる場合もありますが、遠くまで照射するとその分誤検知や録画が作動しない、といったエラーも起きてしまうので、通常使用では15m前後で十分と考えられます。 レンズの撮影距離とのバランスを考えて機種を選ぶ 人感センサーを活用する際は、赤外線の照射距離だけではなく、防犯カメラのレンズの撮影距離も考慮しなければなりません。防犯カメラのレンズは大きく分けて「広角・標準・望遠・バリフォーカルレンズ」の4種類があります。 どのレンズが内蔵されているかによって撮影距離と範囲が異なりますし、設置後にカメラのレンズを変更することはできませんので、導入前の実地調査の時点で人感センサーと撮影距離・範囲のバランスはよく確かめておく必要があります。 安物の人感センサーは動物にも反応。機種選定が大切 人感センサーといっても防犯カメラの機種によって性能差は大きく、安物を導入してしまうと対象ではない物体にも反応してしまいます。例えば野良犬が夜間に防犯カメラの範囲内に入ってしまうと、人感センサーによって1日中録画が作動してしまうこともあります。 導入前の実機テストのときは問題なくとも、上記のようにシチュエーションは日時によって変わるので、最初の機種選定の時点で高性能の赤外線技術を採用している防犯カメラを選ぶことがリスクヘッジに繋がります。 機能性の高い人感センサーはネットワークカメラがおすすめ 人感センサーは赤外線技術を使った機能ですが、近年はネットワークカメラの普及により、性能の良い人感センサーが内蔵されている機種は、専らネットワークカメラとなります。「自社はネット環境がないからアナログカメラを検討している」という企業は今一度ネットワークカメラの見直しを検討してください。 人感センサーで不審者を検知。録画＆スマホに即通知 ネットワークカメラの長所はネットを介してパソコンやスマホ・タブレットに映像を転送できることです。零細中小や資材置き場・建築現場では自分ひとりでセキュリティ管理しなければならないときもあります。 ネットワークカメラであれば、帰宅途中の車内や自宅からスマホやパソコンで気軽に映像を確認できますし、人感センサーが自動検知すればすぐにスマホに通知がいくため、常に気を配る必要もありません。 最新の屋外防犯カメラの人感センサーは夜間対応モデルが多い 人感センサーは、屋外向けを中心に夜間対応モデルが増えています。動体検知と異なり、赤外線という直線的なレーザーを照射するため、搭載技術によっては映像の一部のみに反応させるなど、応用できる機種も登場しています。 人・車両を選択して赤外線照射が可能 当サイト「防犯カメラナビ」では、最新の人感センサー機能を搭載した夜間向け屋外防犯カメラを取り扱っています。「しゃべるライン警戒カメラ」は最新の赤外線とAI技術を用いて「人と車両」のみに反応し、小動物の誤検知率は僅か2%となります。 また、人か車両のどちらかだけに反応させることもできるので、社用車の出入りが多い駐車場などの設置にも適しています。「しゃべるライン警戒カメラ」はマイク内蔵型ネットワークカメラとなるため、パソコン・スマホで映像を見ることも可能ですし、スマホを通して防犯カメラの傍にいる従業員に連絡事項を伝えたり、侵入者に対して「いま警察呼んだからな」と威嚇撃退もできます。 ＞＞「しゃべるライン警戒カメラ」の詳細ページ まとめ：屋外防犯カメラの導入前は人感センサーの精度の確認を 今回は防犯カメラに搭載している人感センサーの性能や機種選択時のポイントを解説しました。防犯カメラを設置する場所や周辺環境によっても精度は上下するため、まずは実機を用いてロケテストをしてみるのがいいでしょう。 防犯カメラナビでは無料トライアルにお申込みいただくことができます。画像の解像度や人感センサー機能の精度、各種操作性をよく理解した上で購入を判断するのがおすすめです。 https://bouhancamera-navi.com/trial/

屋外防犯カメラの録画映像の保存先にSDカードを検討している企業も多いでしょう。しかし、SDカードで映像を録画保存する場合は、幾つかの留意事項があります。 誤った運用を続けていると、データ破損のリスクが高くなり、肝心なときに「映像が録画されていない」なんてこともあるかもしれません。 そこで、ここでは防犯カメラ内蔵型SDカードの運用上の注意点や録画時間、不具合時の対処法などを詳しく解説します。 屋外防犯カメラの録画方法と種類 屋外の使用を想定した防犯カメラを自社に導入する場合、日々録画した映像をどこに保存して管理すべきかは、一度しっかりと社内で話し合う必要があります。また、それと併せて下記事項も決めておき、必要に応じて書面にて保管してください。 録画映像の保存期間 録画映像を管理する担当者 防犯カメラを扱う担当者 1．ネットワークカメラの長所を活かした「クラウド」 防犯カメラの録画映像を保存・管理するにあたり、近年のトレンドとなるのが「クラウド」です。オンラインストレージを活用してネット上に録画データを保存することができます。 クラウドの特徴は「レコーダーやSDカードといった物理メモリーの破損がない」ことと「スマホやパソコンに映像を転送できる」ことです。ただし、どのモバイル端末でも視聴が可能なため、それだけ情報漏洩のリスクが懸念されます。上記で挙げたように記録映像を視聴・管理する人は必ず事前に決めておき、それ以外の人間は誰であってもアクセスできないようにしましょう。 また、クラウドで映像を管理する条件として、「クラウド契約の月額料金がかかる」、「インターネット環境が必要となる」ことは覚えておいてください。アナログカメラではクラウドを使用することはできません。 https://bouhancamera-navi.com/camera-outside-cloud/ 2．アナログカメラの企業におすすめ「録画レコーダー」 ネットワークカメラが普及する以前は、すべての防犯カメラはレコーダーに映像を保存していました。レコーダーは初期費用こそ本体購入費がかかりますが、それ以降のランニングコストはありません。また、従来は磁気や衝撃による破損リスクが高いHDDに映像を保存していましたが、近年はSSDに切り替えることによって、比較的安全に管理できるようになりました。 ただし、録画した映像はレコーダー内部に蓄積されるため、映像を確認するためにはレコーダーを設置している場所に足を運び、モニターを通して見る必要があります。 3．防犯カメラ本体に録画「SDカード」 SDカード内蔵型防犯カメラは本体に録画した映像を保存します。近年はSDカードの価格も落ち着いているため、クラウドやレコーダーと比較すると、最も初期費用を抑えることができます。 SDカードは本体内蔵という性質上、侵入者に本体を壊されたり盗まれたりすると、データを抜き出すことができなくなる可能性があります。また、落雷によるデータの破損も危惧されます。 解決策としては、定期的にSDカードを抜いて、保存データを別の記録媒体に移動させることとなります。その手間を惜しまなければ、SDカードは非常に利便性が高く、おすすめできる保存場所と言えます。またSDカードは転送速度をクラスで表しますが、防犯カメラの場合はクラス10以上がおすすめです。 屋外防犯カメラはクラウドとSDカードをセットで録画がおすすめ SDカードはクラウドストレージと併用することもできます。クラウドをメインに活用し、SDカードをバックアップ代わりにすることもできます。 クラウドはデータ通信が必要となるので、電波が不安定なときはデータ転送に失敗することもありますが、そのときはSDカードに自動保存され、ネットが安定したらクラウドと再同期するよう設定するといいでしょう。 屋外防犯カメラのSDカードの録画時間 屋外防犯カメラに内蔵できるSDカードは以前は2G～34GBが主流でしたが、近年はSDカードの大容量化が進み、防犯カメラも64～128GB以上に対応する機種も増えてきました。 録画時間は圧縮方式や解像度（サイズ）・フレームレート・画質によって大きく異なり、画像の品質を下げることによって、より長時間の録画が可能となります。 防犯カメラ本体の性能にも依存しますが、最新機種であれば64GBでも20日以上録画できるタイプもあります。ただし、画質をあげて保存したいのであれば、1TBほど必要な機種もあります。SDカードに保存するファイルが多くなれば、それだけデータ破損時に企業の防犯対策に打撃を負いますので、適切な録画時間を算出した上でSDカードの容量を決めてください。 SDカードの録画で常時録画はおすすめできない 高性能の防犯カメラを用いれば、SDカードでも長時間録画が可能ですが、連続して録画をする常時録画はSDカードを酷使するためあまりおすすめできません。通常は後述する動体検知を併用するのがいいでしょう。 SDカードの活用方法。動体検知やアラーム録画機能を併用する 防犯カメラの夜間撮影では、人や車両を正確に検知できる動体検知や人感センサー機能がある機種を選ぶのがいいでしょう。 また、事前に設定した時間帯を録画する「アラーム録画」も併用することにより、SDカードに負担をかけずに効率よく映像を録画することができます。 SDカードの記録映像がパソコンで再生できない場合 防犯カメラ内蔵のSDカードは本体から抜いたのち、パソコンやレコーダーを用いて映像を再生することができます。しかし、一部海外製の防犯カメラの場合、通常のWindowsやMacでは再生できない特殊な拡張子を使用していることもあります。 また、常時録画やアラーム録画はSDカード内でファイルが過剰に生成されやすく、それによるエラーが発生することがあります。映像を再生する前は不要のファイルを削除するとうまく再生できます。 防犯カメラ内蔵のSDカードの寿命と交換時期 防犯カメラ向けのSDカードは産業用SDカードとなるので、量販店で買えるものと異なり、防水や耐衝撃性に優れています。しかし、それでも交換時期の目安はおよそ1年となり、仮にエラーや不具合が一度も発生していなくとも交換が推奨されます。 販売店によっては保守契約の中にSDカードの交換も料金に含まれていることもあります。 まとめ：SDカードで長時間録画。防犯カメラの画素数や解像度を下げる 今回はSDカードによる映像録画の注意点と導入のポイントを解説しました。SDカードの最大の懸念点となる長時間録画についても、解像度やフレームレートを落としたり、動体検知やアラーム録画を取り入れることによって通常使用が可能となります。 ただし、防犯カメラの運用にあたっては、圧縮方式や画質設定を間違えてしまうと、途端に証拠能力が低下してしまいます。そのため、まずは防犯カメラの専門家に相談して、カメラの導入目的や設置場所を鑑みた最適な運用方法を提案してもらうことをおすすめします。 https://bouhancamera-navi.com/trial/

屋外防犯カメラを設置する際は、対象物までの撮影距離や撮影範囲を自社で検討した上で、設置環境に適した機種を選び、正しく運用しなければなりません。 そこで、ここでは防犯カメラの撮影距離や範囲を鑑みた上での注意点や選び方を解説します。 屋外防犯カメラの一般的な撮影距離 企業が設置する屋外向け防犯カメラの一般的な撮影距離は2～12m程度となります。レンズの性能や種類によって異なりますが、往々にしてそれほど遠くの被写体を撮影することは想定していない機種がほとんどとなります。 ただし、レンズの中にバリフォーカルレンズと呼ばれる変倍レンズを内蔵した防犯カメラもあり、こちらを導入することによってズームによる調整が可能となります。 バリフォーカルレンズは設置後に変倍して撮影範囲を変えられるので非常に便利ですが、当該レンズを採用している屋外防犯カメラの種類はそれほど多くないので、自社の運用にマッチした機種を見つけるのは少々苦労するかもしれません。 防犯カメラの撮影範囲と画角とは 防犯カメラの撮影範囲は焦点距離で決まります。防犯カメラのレンズも一眼レフやミラーレスカメラと同様に「f=〇mm」という表記で表されます。〇mmの値が小さいほど画角が広くなり、広い範囲を映すことができます。 一昔前のアナログ世代の防犯カメラは本体とレンズが別々だったため、設置後にレンズを交換することもできましたが、現在主流のネットワークカメラのほとんどはレンズ一体型となっているため、導入後のレンズ交換はできません。 そのため、どのくらいの撮影範囲を望むかは導入前に自社で決めなければなりませんので、運用目的をよく吟味する必要があります。 屋外防犯カメラの機種によってレンズが異なる。選び方 上記でも触れましたが、防犯カメラの撮影距離や撮影範囲は本体に内蔵されている「レンズ」によって異なります。一見すると「とにかく広い範囲を撮影できる機種を選べばいいのでは？」と考えてしまいがちですが、広角・標準・望遠レンズはそれぞれ得手不得手があるので、レンズごとの特徴を押さえた上で適切なレンズを選択しなければなりません。 広角レンズの特徴。メリットとデメリット 広角レンズは画角が広く、広い範囲にわたって撮影できるのが特徴です。一般的には4mm以下のレンズを広角と呼ぶことが多く、2.5mmでおよそ130度の視野角となります。広角であれば広範囲をカバーできるため、その分設置台数を抑えることができます。 ただし、広角レンズは近くの物体も遠くに映ってしまうので標準レンズと比較すると犯人の顔や車両のナンバープレートなどがどこまで鮮明に映せるか、といった問題が浮上します。また、画角が広いと魚の目レンズのように両端が丸みを帯びてしまい、リアルな現場の映像を再現するのが難しいこともデメリットとして挙げられます。 標準レンズ（準望遠）の特徴。メリットとデメリット 標準レンズ（準望遠）は一般的なレンズとなり、4～6mmを指すことが多く、画角は30～90度となります。70度以上のレンズは望遠と呼ばれます。標準レンズは撮影距離・範囲・画質ともに安定しており、最も企業で導入されているレンズです。 目立ったデメリットは見受けられませんが、カメラ一台でカバーできる範囲はそれほど広くないため、シチュエーションによっては複数台の設置が望ましいかもしれません。 また、上記では4～6mmを標準レンズと定義しましたが、販売店や担当者によって考え方は異なるので、「思った以上に広角だった」とならないためにも、ロケテストは必須です。 望遠レンズ（ズームレンズ）の特徴。メリットとデメリット 望遠レンズ（ズームレンズ）は5mm以上のレンズを指すことが多いです。5～50mmが一般的で、バリフォーカルレンズもこの範囲内が普通です。一眼レフカメラだと標準レンズの範囲内ですが、防犯カメラでは望遠レンズの括りとなることに注意してください。 望遠レンズは遠くの対象物をズームして撮影することができる反面、視野角が狭くなるので、カメラ回りが死角になることが多いため設置場所を吟味しなければなりません。 例えば駐車場のゲート傍や出入り口付近であれば、多少高所に設置してもナンバープレートや人の顔を撮影することはできるでしょう。 赤外線カメラを選ぶときの注意点。撮影距離を考える また、赤外線カメラを運用する際は、撮影距離と範囲を考慮するのと同時に、赤外線の照射距離も頭に入れておく必要があります。防犯カメラの一般的な撮影距離は上述したように2～12mが目安となりますが、赤外線の照射距離は5～30mほどで、最新機種であれば50m前後届くものもあります。 しかし、赤外線を撮影可能距離以上に照射しても夜間撮影は困難ですし、単なるオーバースペックとなる可能性が高いです。防犯カメラとレンズは一体型が現在の主流なので、後から人感センサーの照射距離に併せてレンズを交換することもできません。 https://bouhancamera-navi.com/camera-motion-detection/ 屋外防犯カメラの撮影距離と範囲の決め方 企業が屋外防犯カメラの設置を計画する場合、撮影距離や範囲どのように決めればいいのでしょうか。既に防犯カメラを導入しており、今回は入れ替え、という企業も今一度犯罪リスクを再度確認し、最新の犯罪に対応した撮影距離と範囲を見直してみるといいでしょう。 防犯カメラの範囲は設置台数で決める 防犯カメラの撮影範囲と本体の設置台数は密接な関係を持ちます。既に導入したい防犯カメラの機種が決まっている場合は、そのカメラレンズでカバーできる範囲から設置台数を計算することもできますし、その逆で最初に防犯カメラの設置場所と台数を決めたのち、どこまでの範囲をカバーするかを決めることもできます。 例えば幅100mの範囲を撮影したい場合、まず考えるべきは導入予定のカメラが1台で端から端まで何メートル撮影できるかを確認します。右端から左端までの距離を「水平距離」と呼びますが、設置予定の防犯カメラの水平距離が15mの場合は、100m÷15m＝6.666となり、100mの範囲をカバーするためには単純計算で6～7台必要となります。 隣家などプライバシーを配慮した画角・範囲か 防犯カメラの設置場所が企業の敷地内に留まらず、公共施設や公道、隣家などにレンズが向いている場合、近所からクレームが来る可能性もあります。防犯カメラを設置する目的は犯罪抑止となりますが、中には「監視されているようで気味が悪い」とプライバシーの侵害を訴える人も出てくるかもしれません。 そのため、極力防犯カメラのレンズは公道から見えないようにするとともに、場合によっては「防犯カメラ作動中」といった看板を傍に設置することも検討するといいでしょう。 どこまでの距離まで鮮明な画質の撮影が必要か カタログスペックを確認したり、販売店の担当者からは「30m先まで鮮明に映すことができますよ」と提案されても、実際に運用してみると、30m先では画像が粗く不審者の顔やナンバープレートなど特徴を捉えることができないこともあります。 「鮮明な画像・高画質」という言葉は人によって実際の印象が異なるため、言葉通りに信用してしまうと危険な場合があります。夜間撮影における画像の鮮明さは、防犯カメラの赤外線技術とイメージセンサーのサイズ・性能が重要となるので、機種の選定から販売店の専門家に意見を貰うのがいいでしょう。 まとめ：屋外防犯カメラの機種選定は目的を考えて計画的に 今回は防犯カメラの屋外使用における撮影距離や撮影範囲を解説するとともに、機種・機能の選定方法を紹介しました。防犯カメラは配線工事などが必要となるため、簡単に設置場所を変更したり機種を交換することができません。 そのため、防犯カメラの導入・買い替えを検討している時点から信頼できる販売店を見つけて、相談してみるのがおすすめです。当サイト「防犯カメラナビ」では、問い合わせをいただいた後、無料で現場調査、及びロケテストの実施が可能です。 是非一度お問い合わせください。 https://bouhancamera-navi.com/trial/

日々のセキュリティ対策にドーム型の屋外防犯カメラを選択する企業も多くあります。しかし、ドーム型の屋外防犯カメラの運用にあたっては、ボックス型との違いや効果的な設置場所、搭載機能といった基本スペックを事前に知った上で、最適な機種を導入する必要があります。 そこで、ここではドーム型屋外防犯カメラの機能や選び方をまとめてご紹介します。 ドーム型の屋外防犯カメラの効果とは？ボックス型との違い 防犯カメラには主にボックス型（バレット型）とドーム型の2種の形があります。ボックス型はレンズが見えるため存在感があり、不審人物に対して効果的な威嚇ができることから、主に屋外設置向けに使われます。 一方でドーム型は外目ではレンズが見えない機種もあるように、一般人に配慮した見た目となっているのが特徴です。比較的室内に取り付けることが多いですが、エントランス傍など屋外に設置するケースも決して少なくありません。 ドーム型の屋外防犯カメラの種類 ドーム型の屋外防犯カメラには「ネットワークカメラ」と「アナログカメラ」に分けることができます。ネットワークカメラは主にWiFiを利用した無線・ワイヤレス化を可能としたもので、昨今の主流となります。 一方でアナログカメラは同軸カメラとも呼ばれているタイプで、ネットワークカメラが普及する2000年より以前の主流でした。現在もアナログカメラは販売されていますが、今後の時代の流れや多様化する犯罪への対応具合を考えると、あえて選ぶ必要はないと考えられます。 ドーム型の屋外防犯カメラのおすすめの設置場所 ドーム型の屋外防犯カメラは上記で触れたように、主に室内に設置するケースが多いです。具体的には一般人が多く行き交うショッピングセンターや公共施設、駐車場、エントランス、各種店舗、マンションなど室内であれば場所を選ばないのが特徴となります。 遠隔操作でレンズをズームしたり、向きや角度を変えられるスマホカメラ＆PTZカメラでもドーム型の機種は多く、「少ない台数で運用したい」オフィスや店舗にもおすすめできます。 また、ドーム型は室内向けとされていますが、レンズを覆うカバーは耐衝撃にも強いため、暴風雨や雷雨といった屋外のラフな環境にも耐えられる性能も持っています。 ドーム型の屋外防犯カメラの範囲は360度が人気 ドーム型の屋外防犯カメラは360度の範囲をカバーした「360度全方位カメラ」が企業に人気です。少ない台数で運用できますし、死角もほとんどないため撮り逃しを最小限に抑えることができます。 ただし、360度が本当に自社の設置環境に合っているかは再考が必要です。360を同時撮影できるドーム型カメラは一般的に画質が悪く、広角レンズを使用するため犯人の特定能力が劣ります。 ドーム型でも180度や360度など幾種の画角がありますので、詳細は販売店の担当者に相談して適切な機種を導入するようにしてください。 ドーム型の屋外防犯カメラの見え方 ドーム型の屋外防犯カメラの中でも上述したような広い画角を見渡すことができる機種は、魚の目レンズのような見え方となります。本来はレンズの画角からはみ出てしまう両端を紙を折り曲げるようにしてレンズの画角に入れるため、どうしても映像全体が丸みをおびてしまいます。 また、ドーム型屋外防犯カメラは広角レンズが採用されがちです。広角レンズは通常レンズよりも物体が遠くに映る代わりに画角を広げることができます。すぐ真下の場所でも映像では遠くを映しているようになるため、解像度が低いと犯人の顔の特定が困難であったり、不審者が何をしているのかいまいち分からないケースもあります。 映像の見え方は、ドーム型の防犯カメラでは少なからず付きまとう問題となるので、カタログだけで機種を決めるのではなく、実際に設置してもらい、担当者が直接見え方を確認するようにしてください。 ドーム型の屋外防犯カメラの工事と費用について ドーム型防犯カメラを屋外に設置する場合は防犯カメラ本体や周辺機器の設置・取り付け工事、及びケーブルの配線工事が必要となります。防犯カメラ本体を屋外設置する場合、取り付けできる天井がないため、ポール柱を作る必要があります。 また、ケーブルはWiFiを使うためのLANケーブルと電源を供給するケーブルを敷く工事となりますが、場合によっては壁に穴をあけたり、地中にケーブルを埋めて、コンクリートを流す作業が必要なケースもあり、工事費が上がる要因ともなります。 防犯カメラやWiFiルーターの設置場所を変えたり、一部をワイヤレスにするなどしてある程度対応できるので、こちらも詳しくは販売店の担当者に来てもらい、環境を調査してもらうことになります。 家庭用のドーム型屋外防犯カメラはおすすめしない 昨今はペットカメラや見守りカメラの普及によって、家庭用のドーム型カメラも増えてきました。企業の中には「小さなショップだから家庭用でもかまわない」、「狭いオフィスだから工事不要がいい」という理由で家庭用のドーム型カメラを選んでしまうところも多いようです。 しかし、家庭用のカメラはレンズの品質や機能性が低い分価格を安くしているため、企業が導入するセキュリティ対策には不向きとなります。昨今は1～4台程度の導入かつケーブル配線工事が数メートルで済む案件は、工事不要で請け負ってくれる販売業者も多くなったので、予算が気になる場合は業者に相談してみるのがいいでしょう。 小さなショップや事務所であっても顧客情報が詰まったパソコンや有価証券の盗難に遭うと、会社が傾くことも十分考えられます。 ドーム型の屋外防犯カメラを設置するデメリット 屋外防犯カメラの設置にドーム型を採用するメリットは、上記で紹介したように「広い画角を映せる」ことや「一般人に威圧感を与えない」ことにあります。 その一方で「魚の目レンズのようになるため、映像が見にくい」、「高解像度・高画質の映像を映す機種は高価格帯となる」、「運用方法や設置場所によって証拠能力の低下が懸念される」といったデメリットもあります。 一般的に昨今のネットワークカメラにおいて、機能的かつ高画質の機種はボックス型・バレット型に多いです。そのため、侵入者を許さない・盗まれたら会社の存続が危うくなるものが事務所や倉庫にある、といった場合はボックス型がおすすめとなります。 一方で一台で広範囲を賄いたい場合や、商店街やマンションのエントランスなど一般の人の往来が激しい環境ではドーム型の屋外防犯カメラを選ぶのがいいでしょう。 まとめ：ドーム型屋外防犯カメラはメーカーよりも機能を優先して選ぶ ドーム型屋外防犯カメラの機種選定では、「日本メーカーだけではなく、海外メーカーも併せて総合的に質の高いカメラを選ぶ」ことが大切です。防犯カメラにおける先進国は中国とアメリカとなり、安全神話が長らく続いた日本は技術的に一歩遅れている印象が否めません。 メーカーと提携している一次販売店であれば、海外メーカーであってもアフターフォローは申し分ありませんので、自社の環境に沿った機種をあらゆるメーカーから選ぶべきと言えるでしょう。

企業が自社の財産を守るために設置する屋外防犯カメラは、機種選定の際に録画や遠隔操作といった基本的な仕様や機能を確認する必要があります。 しかし、初めて導入する企業は、どのような機能や仕様を選べばいいのか分からず、本来必要な機能がない安物の機種を選んでしまったり、逆にオーバースペックの高単価なものを選んでしまいがちです。 そこで、ここでは屋外防犯カメラを初めて導入する企業に向けて、機能の確認ポイントや選び方を解説します。 屋外防犯カメラ（監視カメラ）の基本機能とは？ 屋外防犯カメラ（監視カメラ）の機種を企業が選定する際、単に予算に合った機種を闇雲に選んだり、日本メーカーのものを問答無用で選んではいないでしょうか。設置する会社によって周辺環境や目的は異なるため、必然と求める機能・仕様も企業それぞれとなります。 そのため、企業担当者は自社の環境に本当に必要な機能を兼ね備えた機種を選定する必要があります。 無線・ワイヤレスカメラの機能はWiFiかSIMカードでネットワーク接続 屋外防犯カメラには大きく分けてネットワークカメラとアナログカメラに分けることができます。ただし、2000年以降はネットワークカメラが急速に普及をはじめ、現在市場に出回っている新しい防犯カメラは、大半がネットワークカメラとなります。 ネットワークカメラは無線接続できることからワイヤレスカメラとも言われています。機能や映像の録画をWiFiやSIM(LTE)を介して行うことができるのが特徴です。 初めて防犯カメラを導入する、あるいはアナログカメラからネットワークカメラに買い替える、と言った企業は、あまりの便利さに少しでも無線化する手段を選んでしまいがちです。 しかし、すべてのケーブルをなくしてワイヤレス化してしまうと、インターネットが不安定になり、画質が乱れたり録画に失敗するリスクもあります。設置環境によって有線と無線の使い分けは慎重になるべきと言えるでしょう。 配線工事の有無も関係。慎重に決めるべき 無線・ワイヤレス化の有無によって、配線工事の程度も決まってきます。極端な話をすれば、電源もインターネットもワイヤレス化できるソーラーカメラであれば配線工事は不要となります。ただし、一般的な屋外設置型の防犯カメラは電源はケーブルでとるので、最低限の配線工事は必要となります。 「初期費用（工事費用）を節約したいからなるべくワイヤレス化したい」という意見もよく見受けられますが、ワイヤレスの有無はあくまでも設置環境を鑑みた結果となるので、無線ありきで考えるのはリスクがあります。 録画機能の注意点。「録画の保存時間・期間」の選び方 屋外防犯カメラの機種の選び方で考えたい機能の1つが「録画時間」です。録画時間が長くなれば、それだけ管理が難しくなるだけではなく、大容量の記録媒体を導入しなければならないので費用もかかります。 昨今は圧縮機能も大幅に向上しているため、比較的少ない容量で長期間の記録も可能となっていますが、「どのくらいの期間を録画保存する必要があるのか」は社内で吟味が必要です。 録画した映像の保存場所はクラウド・SDカード・レコーダー 録画した映像は、一般的に「クラウド・SDカード・レコーダー」のいずれかに保存・管理することになりますが、いずれもメリットとデメリットがあるので、どれを選ぶかも慎重になる必要があります。 クラウドのメリットとデメリットクラウドはインターネット上のオンラインストレージにデータを保管する方式となります。きちんと同期されていれば、データが破損する、といった物理メモリのデメリットもなく安全に使用できます。 一方でクラウド録画は月額費用が防犯カメラ1台につき発生するのがデメリットです。保存容量によって料金が変わってくるので、まずは映像を保存する期間を決めて、どのくらいの容量が必要となるのかを確認して料金プランを決めるのがいいでしょう。 SDカードのメリットとデメリットSDカードは防犯カメラの本体に内蔵することになります。近年は大容量でも低価格化が目立つので、維持費はそれほどかかりません。 ただし、防犯カメラを高い位置に取り付けてしまうと、SDカードの抜き差しが大変ですし、レコーダーと比べるとデータの破損リスクも高いので、定期的な取り換えは必須となります。 レコーダーのメリットとデメリット アナログカメラ時代から使われているレコーダーも近年はHDDではなくSSDも増えてきて、データの破損も少なくなりました。ネットワークカメラが普及した現在でもよく使われていますが、比較的大型の機器を導入することになるので、スペースをとるのと、レコーダー本体の不具合が心配です。 夜間の撮影機能は「赤外線」の性能が重要。選び方を解説 企業が侵入者の対策として屋外防犯カメラを導入する場合、最も重視しなければならないのが「夜間撮影機能」です。夜間撮影機能は大きく分けて「赤外線」と「微光監視型」の2種があり、昨今の防犯カメラは赤外線が主流です。 照明がなくとも暗闇で撮影できる赤外線機能がおすすめ 微光監視型はわずかな光源が必要となり、また鮮明な画像を映すためには、高価格帯の機種を選ばなければなりませんので、赤外線が今後の主流となることが予想されます。 また、赤外線の特徴は光源が不要となることです。従来の赤外線は白黒映像しか撮影できませんでしたが、最新の赤外線カメラはカラーかつ高画質化が進んでいるので、証拠能力の高い映像の保存も可能となります。 人物の顔やナンバープレートは鮮明かどうかは実際に確認をする 夜間撮影機能を重視するときは、カタログスペックだけで選ぶのではなく、実際にどの程度鮮明な映像を映すことができるのかを必ず確認するようにしてください。特に人物の顔やナンバープレートをどれだけ鮮明に映せるかは要確認です。 屋外防犯カメラの大切な機能「遠隔操作」の種類 屋外防犯カメラもデジタル化に伴い遠隔操作がしやすくなりました。遠隔地からカメラの向きや角度を変えたりズームをする機能を持つのは「PTZ（パンチルトズーム）カメラ」と呼ばれるものとなりますが、昨今はパソコンやスマホから遠隔操作ができる機種も増えてきました。 昨今の主流は「スマホから操作」機能 昨今主流となるネットワークカメラの多くはスマホ対応となっています。スマホで映像をリアルタイムで見るだけではなく、録画や赤外線機能を使うなど、一部遠隔操作が可能となります。 ただし、機種によってスマホで操作できる機能に違いがあるので、スマホで気軽に自宅から映像を確認したい零細中小の社長は、なるべくスマホ対応機能が豊富な機種を選ぶのがいいでしょう。 屋外防犯カメラは高機能になれば価格も上がる。適切な性能の機種選びが重要 防犯カメラも近年は機能性に富むようになり、それに伴い価格帯も幅広くなりました。しかし、高機能になればそれだけ価格も上がるので、導入する台数によっては予算も相当かかってきます。 オーバースペックの機種を導入してしまうと、初期費用や維持費がかさむだけではなく、扱いも大変となるので管理者の選別も吟味しなければなりません。 屋外設置型の防犯カメラは2年に1度大幅に機能がアップグレードされると言われていますので、企業担当者は自社の設置目的に合った適切な機能を持つ機種を選ぶようにしてください。 まとめ：屋外防犯カメラは設置場所の事前調査が大切。まずは販売店に相談を 企業が屋外防犯カメラの機種を選定するにあたっては、セキュリティ機器の販売店に事前調査を依頼してください。自社に必要な機能と予算、設置環境、目的などを総合して機種を選ぶ必要がありますが、やはりプロに提案してもらうのがおすすめです。 防犯カメラナビでは防犯のプロである防犯設備士の有資格者が直接お客様を訪問し、設置環境を調査したのち、国内外30以上のメーカーの中から適切な機能を兼ね備えた機種を提案致します。 ＞＞防犯カメラの無料体験トライアルはこちらから

昨今企業が設置する屋外防犯カメラのほとんどはインターネットを活用したネットワークカメラとなります。ネットワークカメラを使用する際はWiFiを活用するのが通常となりますが、使用にあたってはWiFiの電波の距離などを考慮して適切な場所に設置して運用する必要があります。 そこで、ここではWiFiの距離や選び方、長距離運用の方法をまとめてご紹介します。 屋外防犯カメラをWiFiで繋ぐ。基本は有線で使用 企業が防犯カメラを屋外に設置する場合、通常は下記の配線を繋ぐ必要があります。 ・防犯カメラ本体とレコーダー・レコーダーとモニター・ルーターとモニター企業が導入する防犯カメラはアナログカメラとネットワークカメラの2種があります。アナログカメラはすべて有線で繋ぐことになりますが、昨今の防犯カメラは屋外・室内ともにインターネットを活用するネットワークカメラが主力として活躍しています。 初めて防犯カメラを導入する企業の中には、ネットワークカメラを導入すればすべてが無線接続できると考えている人もいますが、実際防犯機器の販売店は、無線ではなく有線接続を提案することがほとんどです。 有線も無線も工事費用はたいして変わらない場合も多い 防犯カメラは事故や事件といった重要な現場を捉えるために毎日運用するものとなります。無線はご存じの通り、時間や環境によって突然不安定になったり途切れたりすることが多く、防犯カメラの運用に支障が発生するリスクを孕んでいます。 また、防犯カメラに不具合が発生した際、無線と有線を比べると、有線の方が原因を突き止めやすいメリットもあります。 企業担当者の中には、防犯カメラを無線で接続することにより、工事費用の節約を考えている人もいます。確かに屋外防犯カメラの設置にあたっては、ポール柱を建てたり、壁に穴をあけたり、地中にケーブルを通したりと場合によっては大がかりな工事に発展することもあり、工事費用も馬鹿になりません。 しかし、ネットワークケーブルを無線接続しても、結局電源は有線で供給することになるので、工事費がそれほど変わることはないこともよくあります。 工事費用や内訳は会社の設置環境に大きく依存するため、具体的に知りたい場合は一度販売店に相談してみるのがいいでしょう。 屋外防犯カメラからレコーダーまではWiFi無線で約200m 室内カメラであれば本体の位置を調整できるためWiFi無線は比較的容易ですが、屋外防犯カメラは基本的に位置を大きくずらすことはできないですし、WiFiルーターから最低でも数百メートル離れるのが普通です。防犯カメラからレコーダー間を無線で飛ばしたい場合、距離はおよそ200mとなります。 注意点としては、一般的にレコーダーは室内の管理事務所に据え置くものとなり、防犯カメラは屋外に設置するため、最低でもドアと壁一枚を挟むことになります。例えばドアが分厚い鉄であったり、レコーダーのある管理事務所を地下に設置している場合は、著しく電波の距離が短くなります。 距離を延ばす方法！PoEハブを使えばWiFiで見通し300mの長距離運用も可能 一方で無線WiFiの電波の距離を延ばすこともできます。PoEハブ（PoE給電）と呼ばれる機器を使うことで、およそ300mの距離まで運用が可能となります。ハブを介して無線にする場合は、“見通し距離”となることを留意ください。 見通しとは「間に障害物が一切ない」状況下を指します。しかし、上述したように通常は最低でもドアや壁を一枚挟みますし、その他にも入り組んだ通路や障害物、ガラス窓なども電波を遮る原因となります。 屋外防犯カメラを無線WiFiで接続。電波の距離はどのくらい届く？ PoEハブは複数台設置することができますが、実際に電波が届くかどうかは試してみなければわかりません。また、距離を延ばすことに成功しても、運用していく上で環境が変わってしまうと気が付かないうちに電波が届かなくなってしまっていた、なんてことも起こりえます。 WiFi電波の実際の距離は20～50m 上記の通り、WiFiの距離はハブをかませて数百メートルの見通し距離に延ばすことができても、建物の鉄骨やコンクリートに遮断されるため、実際の距離は20～50mが現実的となります。 防犯カメラを動かせない場合はルーターやハブの位置を変えることで多少飛距離は改善できますが、運用レベルになるかは不明です。 LAN中継器を介すことでWiFiの飛距離を伸ばすことができる 場合によってはLAN中継器やアンテナを自社に立てることによって、WiFi電波の距離を大きく延ばすことが可能ですが、アンテナ工事をするとなると、かなり大がかりとなってしまい工事費も相当かかってしまいます。そのため、一般的にはPoEハブを使用してLANケーブルで繋ぐことを検討します。 防犯カメラをWiFiでワイヤレス運用したい場合の周辺環境 一方で屋外設置型の防犯カメラを無線WiFiで運用すべき場合は、下記で紹介する周辺環境となります。防犯カメラを有線か無線かの選択をする際は、必ず専門家に実地調査してもらい、専門かつ合理的な意見を仰いで決めるようにしてください。 LANケーブルを有線で繋ぐ配線工事ができない状況 一般的に有線ではなく無線で防犯カメラとレコーダーを接続する場合は、何かしらの事情により有線で繋ぐ配線工事ができない状況となります。 例えばケーブルを通す際に私有地や公道を跨いでしまう場合は有線による配線工事ができませんので、防犯カメラとの距離を考慮した上で無線WiFiを視野に入れて調査します。また、イベントや催事など数日間の短期間のみの設置では有線だと工事費ばかりがかかってしまいますので、その際も無線がおすすめとなります。 ルーターと防犯カメラの間に物理的な障害が将来にわたってない 社内の方針として防犯カメラを無線で運用したいのであれば、WiFiルーターと防犯カメラの間に物理的な障害がないことを条件としましょう。 「ドア・壁1枚の障害のみ」、「フロアを跨がない」といったことは基本前提となり、また、「防犯カメラの運用期間中は将来にわたって障害物がない」ことも大切です。 例えばゴルフ場のコースに防犯カメラを設置するのであれば、周りに障害物はありませんし、周辺環境は2年後、3年後も変わりないはずです。 防犯カメラを遠距離で使用したい場合はSIMカードを利用することも可能 今回紹介したように、無線WiFiの活用はカタログスペックでは200mほどの距離で運用できますが、これはあくまでも見通し距離となります。企業が屋外防犯カメラを設置する際は現実的とは言えず、通常は有線を念頭に導入の検討を進めることになります。 ただし、配線工事ができない状況かつ事務所から防犯カメラの設置場所まで数百メートル以上に及ぶ場合も実際は想定され、そのようなケースでは「SIMカード」の運用を視野に入れることで解決を図ることができます。 家庭用の小型防犯カメラではSIMカード対応の機種が多く出回っていますが、企業向けはまだそれほどの数はありませんので、機種の選定と最終的な導入の可否はよく社内で吟味が必要です。 https://bouhancamera-navi.com/nopowersupplyrequired-sim/ ソーラーカメラを設置すれば完全ワイヤレスが可能 SIMカード内蔵型の防犯カメラを設置すれば、無線の距離に関する問題は大方解決することができます。しかし、電源ケーブルは有線であり、数百メートルも延長すると減衰してしまいます。 そこでおすすめとなるのが「ソーラーカメラ」です。ソーラーカメラは太陽光パネルを用いて自家発電が可能となり、発電した電気をバッテリーに蓄電することもできるので、長期的な運用ができます。 SIMカード内蔵のソーラーカメラを導入すれば、ネットワークと電源の両方をワイヤレスにすることができ、距離関係なく希望の環境下に設置することができます。 https://bouhancamera-navi.com/solar-camera-outside/ 防犯カメラのWiFi距離は想像以上に短いかも。まずは有線で検討がおすすめ 今回は主に屋外に防犯カメラを設置する際のWiFiの距離について詳しく解説しました。販売店に問い合わせて実際にロケテストをしてみると、思いのほか電波が届かないことはよくあります。 そのため、防犯カメラを屋外に設置する際は、まずは有線ありきで検討し、無線はロケテストをしたのち、業務レベルで活用できるかをよく調査した上で導入するのがおすすめです。 https://bouhancamera-navi.com/camera-outside-wireless/

屋外防犯カメラを設置するにあたっては、カメラ本体の耐用年数から考えて買い替えを検討するのも1つの方法です。また、リース契約をする場合は償却期間にも関わってきますので注意が必要です。 ただし、耐用年数と実際の寿命は異なります。ここでは防犯カメラの耐用年数、および実際の寿命から鑑みたおすすめの買い替え時期をご紹介します。 防犯カメラの法定耐用年数（減価償却）は6年 防犯カメラは通信機器に属するため、法定耐用年数は無線機と同じ6年となります。減価償却も同様に6年が一般的ですが、リース会社によっては5年から7年の償却期間とするところもあります。ただし、リース契約をする上で、会計実務は「耐用年数＝償却期間」となりますので留意ください。 https://bouhancamera-navi.com/leasecontract-camera-fee-step/ 屋外防犯カメラの耐用年数と寿命は大きく違う 防犯カメラの耐用年数は6年が基本となりますが、実際運用する上での寿命は設置環境によって大きく異なります。また、気候の変動がない室内よりも、過酷な環境にさらされる屋外防犯カメラの方が不具合や故障が多発傾向にあり、多かれ少なかれ寿命にも影響があります。 室内設置型の防犯カメラでは、特殊な事故や落下などがないかぎり、10年前後は普通に使うことができます。一方で屋外防犯カメラは暴風雨や雷雨といった悪天候にも耐えられる頑丈な設計にはなっているものの、想定外の衝撃が加わる可能性も高く、実際の寿命は5年から10年と室内に比べると短くなるのが特徴です。 ただし、屋外防犯カメラの寿命は設置環境に大きく依存し、例えば屋外といっても屋根がある出入口傍に設置するのであれば、耐用年数以上に使い続けることも可能です。 耐用年数以上使い続けるとメンテ費用がかさむ しかし、実際のところ法定耐用年数である6年は非常に的を射ており、6年以上使い続けると、不定期に不具合が生じはじめます。各種防犯カメラメーカーも開発にあたって何十年も使い続けることは想定していないため、「修理すれば使える」からといって使い続けてしまうと、毎年のメンテ費用がかさみ、「最新の防犯カメラに買い替えればよかった」ということにもなりかねません。 https://bouhancamera-navi.com/running-cost-camera/ 5年前の屋外防犯カメラは最新の犯罪に対応できない また、防犯カメラを長期的に使い続けるデメリットはメンテナンス費用の問題だけではありません。近年日本の犯罪は多様化しており、10年前、20年前には考えられなかった手口の侵入や犯罪が多発しています。 10年以上防犯カメラの運用が可能であっても、最新の犯罪に対応できなければ、そもそもとしての防犯カメラの役割を担うことはできません。 日本は世界と比較すると犯罪率が少ない国なので実感は沸きませんが、アメリカや中国といった防犯カメラ先進国では、防犯カメラの買い替え時期を5年とみなしており、その波は日本にも押し寄せています。 耐用年数以外で考える防犯カメラの交換時期 しかし、企業の中には「耐用年数はあくまでも目安でしょ。もう少し具体的な交換するタイミングを教えてほしい」と考える人も多いです。 そこで、下記では耐用年数以外で考える防犯カメラの交換時期をご紹介します。もし1つでも当てはまっているようならば、一度防犯カメラの専門店に相談してみることをおすすめします。 1．1年に2回以上業者を呼ぶ故障が発生する 企業の中には、防犯カメラを購入した販売店と保守契約を結んでいるところもありますが、一般的に1年に2回以上不具合が発生して業者を呼ぶ事態となっているのであれば、防犯カメラの寿命が迫っていると考えていいでしょう。 企業によっては防犯カメラの映像確認をほとんど行わないところもあり、故障してもすぐに気付くことはできないかもしれません。大抵は事故や犯罪が発生して映像を確認するときに「あれ、映像が映っていない」と分かるもので、事件後の対応に多大な影響が生じてしまいます。 そのため、1年に2回以上業者を呼ばなければならないのであれば、すでに防犯カメラの寿命に黄色信号が点灯していると考え、一度業者に見てもらうのがいいでしょう。 2．録画映像の画質に不満や問題が生じたとき 近年の防犯カメラは画素数も飛躍しています。フルハイビジョンや4K画質の機種も増えてきました。「テレビじゃないんだから高画質はいらないでしょ」と感じるかもしれませんが、画質及び解像度が高ければ、それだけ人物や車両、証拠品などを鮮明に映すことができるので証拠能力が上がります。 また、企業の事務所への侵入は主に深夜となるため、屋外防犯カメラも夜間撮影における高い性能を持った機種の選定が大切です。従来の防犯カメラは白黒でしたが、昨今の最新機種であれば、夜間であってもフルカラー撮影が可能となります。犯人の顔や服装、車体の特徴なども鮮明に映すことができるので、より犯人の検挙につなげることができるでしょう。 3．リース契約が満了になったとき 防犯カメラをリース契約で導入している企業であれば、リースが満了になったときも買い替えるタイミングです。リース契約では、満了時に再リースを選択することもできますが、上述したように昨今の多様化する犯罪に対応するためには、5年おきに買い替えるのが適切とされています。 そのため、仮に防犯カメラ自体はまだ運用が可能だとしても、リースが満了になった時点で最新機種に入れ替えをするのがおすすめです。 耐用年数を越えた防犯カメラやレコーダーを使い続けるリスク また、防犯カメラと併せて導入するレコーダーも耐用年数は5年ないし6年となります。レコーダーの実際の寿命も防犯カメラの運用方法によって大きく変わることに注意してください。業種・業界によっては24時間常時録画が求められることもあり、それだけレコーダーも酷使することになります。レコーダーも近年は機能性に富んでいますが精密化に伴い壊れやすくもなっているため、5年待たずして不具合が度々発生することもよくあります。 防犯カメラはしっかりと映像を捉えていても、レコーダーが録画していなかったら意味がありません。そのため、防犯カメラ本体と併せてレコーダーも耐用年数を超えての使用は控えることをおすすめします。 そのほかの周辺機器も定期メンテナンスが必要 防犯カメラやレコーダー以外でも、WiFiルーターやSDカードといった電子機器のメンテナンスは定期的に行ってください。ルーターやモニターを設置している場所が変わるだけでもネット環境が不安定になり、映像が乱れたり録画に影響がでることもあります。 特に屋外防犯カメラの本体に内蔵するSDカードは破損しやすく、データが記録できないトラブルも多発します。最低でも1年に1度は交換するようにしましょう。また、昨今は防犯カメラのワイヤレス化も存在感を増してきていますが、ネット接続の安定性を考えると、依然として有線がおすすめとなります。むやみにワイヤレスにすると、映像などに不具合が発生した際の原因究明に時間と手間がかかってしまうことにも注意してください。 まとめ：屋外向けの防犯カメラは耐用年数で交換するのがおすすめ 今回は屋外向けの防犯カメラの耐用年数と寿命をご紹介しました。企業が導入する防犯カメラの多くは耐久性も高いため、その気になれば10年以上使うこともできるかもしれません。しかし、耐用年数以上使い続けていると、本来の役目である「犯罪を未然に防ぐ」、「事故・事件時の映像を鮮明に録画する」ことに難が出てきます。 そのため、可能な限り防犯カメラの買い替えは耐用年数のうちに行うことをおすすめします。