マンション・アパート管理の防犯カメラ

マンション・アパート管理は防犯カメラが最重要！
セキュリティリスクを見直そう

近年は不動産投資として、アパートやマンション経営をする人も増えてきました。入居者が集まれば家賃収入だけで生計を立てることができるため、老後を見越した土地活用としても注目されています。

しかし、マンションやアパートは多数の老若男女が出入りするため、それに伴い通常よりも高いセキュリティ意識が求められます。一度でも事件に発展するようなトラブルに見舞われた場合、入居率は途端に減少して、マンションビジネスを挫折するだけではなく、入居者から訴えられることにもなりかねません。

一方で、マンションやアパートで想定されるセキュリティリスクは、高度な防犯カメラの設置によって、大部分を解決することができます。防犯カメラナビでは、30社以上の防犯カメラメーカーから最適な機種を選定。1万件以上の防犯コンサルの実績で培ったノウハウを用いて、不審者・侵入者を寄せ付けない防犯システムの構築をお手伝いいたします。

マンション・アパートの重大なセキュリティリスクとは

そこで、下記ではマンション及びアパートで懸念される重大なセキュリティリスクを解説します。すでに防犯カメラを含む防犯対策は実施済み、という土地オーナーや管理者も、今一度マンション経営における“リスク”を再確認してください。

「空き巣/侵入/窃盗」のリスクがあるマンションは誰も借りない

日本でも毎年5万件以上の空き巣や侵入、窃盗といった被害が認知されており、検挙率はおよそ50～70%となっています。侵入盗の多くは窓から入るので、高層階の居住者は比較的被害確率が低いですが、それでも裏の壁をつたい、4階以上でも侵入されるケースも散見されます。

防犯カメラを設置していても、プロの空き巣は死角を容易に把握できるので、従来の防犯対策は効果が低いことも挙げられます。一度侵入盗の被害に遭った入居者は、心理的ショックから住居を移すことも考えられますし、事件が他の入居者に知れ渡れば、一斉退去の可能性も否めません。そのため、マンションやアパートに求められる防犯カメラ、及び防犯対策は、「窃盗犯を捕まえる証拠撮りのためではなく、侵入者に犯罪をさせない、あるいは侵入を拒む」ものでなければならないことが分かります。

防犯カメラで未然に防ぐ！「放火」

マンション・アパート経営で危惧されるセキュリティリスクでは、「放火」も重大な懸念事項として挙げられます。建物の一部のみが焼けて、被害者もいないのであればまだしも、建物が全焼したり、入居者が重大な怪我を負ってしまう事件も想定しなければなりません。

また、人による犯行だけではなく、共用部分のコンセントがショートして可燃物に燃え移ったり、入居者の部屋から建物全体に延焼した場合など、マンション経営そのものが破綻してしまう可能性も考慮しなければなりません。

一方で火元の特定は、防犯カメラで早急に探し当てることもできるほか、音声や光を駆使して、侵入者に放火を思い留まらせるといった防犯も非常に効果的となります。

入居者の不満が募る原因に「不法投棄」

入居者、もしくは外部の人間による家庭ごみや粗大ごみの不法投棄の問題は、マンション管理者にとっての大きな事案となります。穏やかに暮らしている入居者が不満が募らせる原因としてしばしば挙げられ、不法投棄が日常化すると、マンション管理者と入居者の間で信頼関係が崩れてしまうきっかけともなります。

ただし、不法投棄は一般的に素人の犯行であることが多いため、適切な防犯カメラの選定によって、犯人を特定するだけではなく、未然に防ぐことも可能となります。

しつこい（悪徳）業者の出入り

セキュリティレベルの低いマンションやアパートでは、入居者以外の人間も簡単に出入りすることができるため、しつこい訪問販売業者が入居者に迷惑をかける事案もあります。

場合によっては大きなトラブルに発展する可能性もあるため、防犯対策により事件を未然に防ぎ、入居者との信頼を築くことも、マンション管理者の責務と言えるでしょう。

自分の管理するマンション・アパートを犯行現場にさせない防犯対策が肝心

防犯カメラは事件が発生してから、犯人を特定する証拠映像のために機能しているわけではありません。侵入者が下見をした段階で、「このマンションに空き巣に入るのは無理だ」、「このアパートで放火をすると捕まる可能性が高い」と、犯人が犯行現場に自分のマンション・アパートを選ばないようにすることが、防犯カメラの本当の役割となります。

そのため、防犯カメラは単に行き交う人物を映すためだけではなく、侵入者の犯罪心理を把握した上で、犯罪をさせない場所に設置する必要があります。

侵入を未然に防ぐマンションの防犯対策とは

その一方で、犯罪者は下記の条件の下、侵入を諦める傾向にあります。
・防犯カメラに自分の顔が映る可能性がある
・防犯カメラで自分の行動が録画されて証拠に残る
・他人に突然声をかけられる
・自分に光が当たり、目立つ存在となる

上記項目に当てはまる防犯対策を講じているマンションやアパートは、侵入者からすると、犯罪者の心理を突いた「逮捕されるリスクが高い物件」とみなされ、標的から免れる可能性が限りなく高くなります。

防犯カメラの設置は「ハード」と「ソフト」の双方が重要

すでに自分のマンションには多数の防犯カメラを設置しているから大丈夫、という管理者は、「その防犯カメラは本当に侵入者にとって脅威となっているのか」、「防犯カメラのスペックは、マンションを防犯する条件を満たしているのか」を再確認してみるといいかもしれません。

近年のマンション犯罪は多様化しており、思いもよらぬ功名な手口を使い内部に侵入し、犯行に及びます。そのため、防犯の専門家による「犯罪心理と知識（＝ソフト）」、及び十分な防犯機能を有する「防犯機器（＝ハード）」の双方を揃えることが、より重要となります。

マンション・アパートに最適な防犯カメラの選び方

防犯カメラナビでは、マンション・アパートに対して専門スキルを持つ警視庁所管の防犯設備士が、無料で現地調査をして、防犯対策及びランニングコストの最適化の提案を致します。面積や規模はマンションによって異なりますし、販売店やメーカーに問合せた場合は、オーバースペックの高価な防犯設備を提案されても管理者は気づきません。防犯カメラナビは、中立で最善の提案をさせていただくことに大きな自信を持っています。

音声と光で相手を威嚇。「ライン警戒しゃべるカメラ」

ライン警戒しゃべるカメラは、「犯罪を未然に防ぐ」をコンセプトに開発された、最新の防犯カメラです。通常は防犯カメラと音声警告を発するセキュリティ機器は別に用意しなければなりませんが、同商品は複数の防犯装置をカメラに搭載したユーティリティータイプとなり、最小限の台数でマンション・アパートに対して非常に高い防犯効果を発揮します。

音声に関しては、デフォルトの機械音声はもちろん、こちらの声を直接侵入者に伝える「遠隔音声警告」機能も搭載しており、カメラ傍にマイクを設置することにより、相手側の音声も聞き取ることができます。

何かあってからでは遅い。マンション・アパートの防犯対策は慎重に

防犯カメラナビでは、専門家監修の下、無料で現地検査及びトライアルを行っております。実際の防犯カメラを設置し、操作性を確かめていただくことにより、ご購入後の印象ギャップがないよう努めております。是非一度防犯カメラナビにご相談下さい。