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防犯カメラナビTOP コラム 店舗管理者必見!嫌がらせ・イタズラを解決する最新防犯対策を紹介

店舗管理者必見!嫌がらせ・イタズラを解決する最新防犯対策を紹介

店舗を経営する上で懸念される問題の1つに「嫌がらせ・イタズラ」が挙げられます。近年はSNSが発達したため、嫌がらせやイタズラの手口も悪質化し、店舗管理者も途方に暮れる始末。嫌がらせやイタズラを放置すると、多大な損失を被るだけではなく、店舗で働く従業員のモチベーションも下がってしまい、運営に大きな支障がでることも考えられます。

そのため、嫌がらせやイタズラに対しては、まずは「発生を未然に防ぐ」ことを最優先に考え、さらに「発生後は速やかに処理する」ことを念頭に防犯対策を講じるのがおすすめです。ここでは嫌がらせ・イタズラを解決する最新防犯対策を紹介します。

店舗における典型的な嫌がらせ

店舗における典型的な嫌がらせ

店舗における嫌がらせやイタズラは、業界によって多少違えど、接客サービス業であれば大抵は共通しています。

店舗で多発するクレーマー客と嫌がらせ

接客業の店舗では必ず発生するクレーマー。正当な指摘であれば店舗側は改善の必要がありますが、中には理不尽な要求をしてくる客や、大声で従業員を怒鳴り散らす人もいます。そういったクレーマーを野放しにすると、他のお客も居づらくなってしまい、客離れが加速してしまいます。

クレーマーの中には単なるストレス発散や嫌がらせ目的だけではなく、金銭を目的とする人間もいます。クレーマーに屈することでその場は事を収めることはできますが、味を占めた人間は必ず同じことを繰り返します。

また、クレーマーの手口も時代と共に変わり、昨今はスマホを使って店舗に嫌がらせをするケースも増えてきました。事例としては、会計時に大量の1円や5円を使って払い、その様子をスマホで動画撮影をしたり、ありもしないことを口コミ投稿したり、Googleマップ上のビジネス情報(営業時間等)を勝手に変更したりと、いずれも悪質な嫌がらせとなります。

誹謗中傷の書いた紙を貼られる嫌がらせも多い

店舗の壁やドアに嫌がらせの紙が貼られる問題も珍しくありません。大抵はお店に対する中傷で、「閉店しました」、「私はここで食中毒にかかりました」など根も葉もないことをイタズラのように張り紙されます。しかも営業開始後に貼られるため、「今日はやけにお客さんがいないな」と不思議に感じつつ、出入りする従業員や常連客に教えてもらうまで気が付かない、といったこともあります。

自営業の店舗に対するイタズラ行為も多発

上記のような嫌がらせは、主に自営業者が被害に遭います。チェーン店のような企業体の店舗に嫌がらせやイタズラをすると、訴えられたり賠償請求をされる可能性が高いと犯人は踏んでいるようです。

店舗に嫌がらせやイタズラをする犯人とは

店舗に嫌がらせやイタズラをする犯人とは

店舗に嫌がらせやイタズラをする犯人は、愉快犯や犯罪意識の低い若者、ライバル業者、過去にお店で嫌な目に遭った人などさまざまです。中には「単なる暇つぶし」という悪質極まりない犯罪者もいます。

SNSの普及により間違った正義を振りかざす人間が増加

また、昨今はSNSの普及により、自分の意思や意見を拡散することも容易になりました。自分のTwitterやFacebook、または2チャンネルのような掲示板に店舗の悪口を書き込んだり、ありもしない噂を流したりする人間も増えてきました。単なる嫌がらせ目的の人もいれば、利己的な正義を振りかざして自分の行動を正当化する人もいます。

店舗に対する嫌がらせやイタズラを放っておくと事業存続の危機に

店舗に対する嫌がらせやイタズラを放っておくと事業存続の危機に

上述したような店舗に対する悪質な嫌がらせは、「名誉棄損」や「営業妨害」にあたる犯罪行為となりますので、何度も続くようなら警察に対応してもらうのがいいでしょう。しかし、仮に警察の協力により犯人が逮捕されたとしても、思うようにお客は戻ってこない可能性もあります。

そのため、店舗に必要な対策は、「トラブルの発生を未然に防ぐ」こととなります。

従来の防犯カメラでは防犯効果が得られなくなっている理由

従来の防犯カメラでは防犯効果が得られなくなっている理由

しかし、店舗の大半は既に防犯カメラを設置していますが、嫌がらせやトラブルは一向になくなる気配はありません。その理由は「防犯カメラが嫌がらせやイタズラをする人間に対して脅威になっていない」ことが挙げられます。

存在感がない防犯カメラは来店客に威圧感を与えないため、サービス業でしばしば導入されていますが、上記のように嫌がらせやイタズラを防ぐことはできません。ただし、防犯カメラの機能やスペックも昨今は大きく進歩しており、来店客の気分を損なわずに店舗の嫌がらせやイタズラの抑止が可能な機種も増えてきました。

防犯カメラの設置位置を変えるだけでも、被害状況は大きく変わってくるので、まずは専門家に現地調査をしてもらうのがいいでしょう。

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佐藤隆太
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