工事現場の防犯カメラはレンタルが推奨。購入との違いを解説

工事現場に防犯カメラ（監視カメラ）を導入するならレンタルを検討してみるのが良いかもしれません。防犯カメラは工事費を含めると費用が高額になるケースがあります。工事現場のように施工期間が決まっていて、年間を通じて複数の現場が発生する場合は、防犯カメラの設置費用を最小限に抑えるプランがおすすめです。

ここでは工事現場に推奨される防犯カメラのレンタルについて詳しく説明します。及び購入やリースとの違いや、安く・安全に導入する方法と販売業者の選び方を紹介します。

当社「防犯カメラナビ」では、工事現場向けの防犯カメラを多数取り扱うと同時に、導入のお手伝いとして無料の相談窓口を設置しています。防犯カメラのレンタル・購入・リースをご検討の工事現場管理者は、是非一度「防犯カメラナビ」にお問い合わせください。

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この記事で分かること

工事現場における防犯カメラの導入メリット
工事現場で防犯カメラを導入するなら「レンタル」が推奨される理由
工事現場で防犯カメラをレンタルするときの注意点
「防犯カメラナビ」は工事現場向け防犯カメラを多数ラインナップ

工事現場で導入する防犯カメラ/監視カメラの役割（メリット）

昨今はセキュリティや現場作業員の安全性を考慮して、工事現場で防犯カメラ（監視カメラ）を設置する現場が増えてきました。工事現場で防犯カメラを設置する具体的な役割・メリットは以下となります。

防犯カメラの役割：工事現場への侵入者の阻止

作業員が帰宅した深夜の時間帯に敷地に侵入し、重機や資材を持ち出す窃盗犯や悪戯をする不良などは全国で散見されます。昨今は窃盗犯の組織化が目立ち、作業服を着て何食わぬ顔で侵入すれば、周囲の人も怪しむことはありません。

盗まれる対象は重機や工具、建築資材となり、特に非鉄金属は昨今高額で転売できるので狙われやすいです。一度に数十キロから場合により百キロを超える資材の盗難被害に遭う事件も報告されているので、外部の人間が工事現場に侵入できない防犯システムの構築はもちろん、昨今の防犯カメラであれば、侵入後に窃盗犯を撃退する機能も搭載しているので安心できます。

防犯カメラの役割：現場作業員の安全の確保

高所における作業や資材の搬入・運搬、重機と人の接触等、工事現場には作業員の命を脅かす場所が多々存在します。そのため、日ごろから作業員の仕事の様子を遠隔で監視し、危険が伴う場所では注意喚起を音声で行ったり、万が一事故が発生した際は録画映像から原因を究明して再発防止に取り組むなどが防犯カメラの設置により可能となります。

工事現場で防犯カメラの導入に「レンタル」がおすすめの理由

工事現場に防犯カメラを導入する際は、「購入・リース・レンタル」の3択となりますが、その中でもここでは「レンタル」に焦点を当てて、レンタルのメリットをご紹介します。

防犯カメラの初期導入費用は高額。レンタルは安く設置が可能

防犯カメラの初期導入に必要なものは「カメラ本体・モニター・レコーダー・周辺機器・取付費用・工事費用」となります。工事現場の場合は高所も多いため、取り付け費用は割高となる場合があります。また、昨今はインターネット接続するネットワークカメラが主流のため、防犯カメラの配線工事とネットワーク工事の両方の実績に長けた専門業者が施工に当たる必要があります。

そのため、防犯カメラの初回の設置は高額になりやすいのがネックとなりますが、レンタル契約であれば設置費用は最小限に抑えることができますし、本体やレコーダーなども販売店推奨のものを使えるのでスムーズに導入を進めることができます。販売店によって初回の設置は別途費用が発生するのも普通ですが、購入時に掛かる工事費用と比べると微々たるものです。

防犯カメラのレンタル契約なら取付け＆取り外しも販売業者に依頼できる

レンタル契約の場合、防犯カメラの所有者はあくまでも販売店となります。そのため、カメラの取付けや取り外しは販売店に依頼できるので、一年を通じて現場が変わる工事現場ではレンタルの方が都合が良いでしょう。仮に購入やリースで導入した場合、現場ごとに設置工事費用が発生し、多くのケースで通常よりも割高な料金が請求されます（販売店は工事費用だけで利益を取らなければならないため）。

レンタル契約なら工事現場の規模や性質に合わせて台数や種類（機能）を選べる

たとえば5台の防犯カメラを建設会社が購入した場合、現場によっては8台のカメラが必要となるケースもあるでしょう。この場合は追加で3台を販売店からレンタルすることになりますが、同じメーカーと機種をレンタルできない可能性があり、使用法や配線に互換性がなければ工事費用が高くついたり、映像の管理方法が複雑になることがあります。

一方で最初からレンタル契約で防犯カメラを導入すれば、現場によって台数を調整できますし、「今回の現場は規模が小さいから安いカメラでも大丈夫だ」と費用対効果を鑑みて種類を選ぶことができます。

工事現場が防犯カメラ/監視カメラのレンタル契約で注意すべきこと

上記で説明したように、工事現場に防犯カメラ（監視カメラ）を導入する際は、設置目的問わずレンタルの方が都合が良いケースが多いです。一方でレンタルする際によくありがちな間違い・誤解しやすい点もあるので、販売店に問い合わせる前に留意しておいてください。

レンタルでは自分の好きな防犯カメラを選べるわけではない

レンタル契約の際に選べる防犯カメラ・機種は販売店によって異なります。レンタル契約を積極的に推進している販売店であれば種類も充実していますが、ネットで紹介されている最新機種をレンタルできるかは、販売店のラインナップによります。通常、レンタル機は最新機種ではないのが普通ですが、それでも販売店がPRしたい優秀なカメラであることは間違いありませんので、性能面で心配する必要はありません。

レンタル規約は必ず確認を！工事現場では防犯カメラのサポートとメンテナンスが重要

防犯カメラは精密機械であり、工事現場では通常24時間屋外に野ざらしの状態の設置が想定されるため、運用後に不具合が発生することも視野に入れておかなければなりません。購入やリースの場合は販売店が用意している保守メンテナンスプランに加入することになりますが、レンタルでは保守メンテナンスが契約プランに含まれていることもあります。

一方で以下の状況における対応は契約前に確認しておきましょう。販売店によって対応が大きく異なるポイントとなります。