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防犯カメラナビTOP コラム 【企業向け】防犯カメラはどこで買うべき?注意点も解説

【企業向け】防犯カメラはどこで買うべき?注意点も解説

法人企業が防犯カメラを自社に導入する際、どこで買うべきか迷いがちです。誤った場所で間違った機種を導入してしまうと、企業は多大な犯罪リスクにさらされることになります。

そこで、今回は防犯カメラの購入場所や販売店を選ぶ際の注意点を具体的に解説します。

法人企業の担当者はどこで防犯カメラを買うべき?

法人企業の担当者はどこで防犯カメラを買うべき?

近年は犯罪の多様化・多発化から、これまで防犯対策を疎かにしていた零細中小企業も積極的に防犯カメラを設置するようになりました。工場や倉庫では一度の被害で数百万から数千万円の被害に遭うこともありますし、事務所荒らしに遭うと自社の機密データや取引先の顧客情報が盗まれ、漏洩リスクを抱えることとなります。

いずれも一度侵入を許したことで会社経営が傾く被害を受ける可能性があるため、小規模事業者であっても今では防犯カメラの設置は必須の時代となりました。

法人企業は家電量販店やホームセンターで防犯カメラを買うべきではない理由

法人企業は家電量販店やホームセンターで防犯カメラを買うべきではない理由

法人企業の中には防犯カメラを家電量販店やホームセンターで購入しようと考えている担当者も少なくありません。特に小規模事業者は生産性のない防犯対策に予算を費やすことが難しく、費用を抑えるために近場の家電量販店やホームセンターで安物を購入しようとします。

しかし、家電量販店やホームセンターで購入できる防犯カメラは、一般的に個人・家庭用の小型カメラとなります。コンセントに差し込んですぐに使える防犯カメラは見守りカメラやペットカメラなどに限定され、企業の大切な資産・財産を守ることはできません。

法人企業はネット通販で防犯カメラを買うべきではない理由

法人企業はネット通販で防犯カメラを買うべきではない理由

法人企業の中にはネット通販で防犯カメラの購入を検討している人もいます。大手家電量販店やAmazonのようなECモールでは企業向けの防犯カメラも購入できるかもしれません。しかし、防犯カメラに精通している専門家でなければ、やはりネット通販で買うべきではないと言えるでしょう。

その理由の1つとして、「防犯カメラはカタログ数値で図れない部分が多い」ことが挙げられます。

防犯カメラの運用にあたっては「画質(解像度)」や「機能」を実際に触れて確認しなければならず、通販サイトではそれができません。

通販サイトの大きな落とし穴の1つが「配線工事は請け負っていない」ことです。防犯カメラのような精密機器は町の電気屋に配線工事を依頼することはできません。特に近年はネットワークカメラが主流となるため、より専門的な知識が施工業者側に求められます。

また通販サイトは買い切りのため、保守メンテナンスや不具合時の出張サービスも受けられないので、企業が利用するのはリスクが高いと判断できます。

防犯(監視)カメラは総合販売店で買うべき!メーカー代理店との比較

防犯(監視)カメラは総合販売店で買うべき!メーカー代理店との比較

防犯カメラ専門店には「総合販売店」と「メーカー代理店」の2種類が存在します。メーカー代理店は特定メーカーの代理店となるため、メーカー保証をしっかりと受けられる強みはあるものの、「機種を選べない」、「メーカーが推している防犯機器を執拗に提案される」、「窓口や営業スタッフの防犯カメラに対する知識が乏しい」といった欠点があるため、あまりおすすめはできません。

一方、総合販売店は国内外問わず信頼できるメーカーから独自のルートで防犯機器を仕入れているため、メーカーに忖度することなく中立な立場でお客様に最良の提案をすることができます。

また、メーカー保証の対応も可能なほか、自社で保守メンテナンス契約を提供しているため、不具合時の出張サービス、修理中の代替え機、買い替え時の下取りサービスなど、販売店独自のサービスも特徴の1つです。

防犯カメラをどこで買うべきか迷っている法人企業は、とりあえず防犯カメラ専門の総合販売店に問い合わせるのが間違いない選択と言えます。

企業はどこで買うべき?「防犯カメラ専門店」の選び方

企業はどこで買うべき?「防犯カメラ専門店」の選び方

上記ではセキュリティ機器をどこで買うべきか迷っている企業担当者は、専門店で購入することを説明しました。しかし、総合販売店であればどこでもいいというわけではありません。

そこで、以下では防犯カメラ専門店(販売業者)の選び方を詳しく解説します。

契約前に無料現地調査&映像の確認ができる業者で買うべき

ネット通販と専門店で買うときの大きな違いは、「営業員が直接現場訪問する」点にあります。ネット通販は買い切りかつ営業人員を省いているため、人件費分安く買うことができます。しかし、防犯カメラの設置には防犯設備士の有資格者に現地調査してもらったのち、適切な機種を提案してもらう必要があります。

一方で防犯カメラの専門店によっては、「現地調査は実費請求する(人件費や移動費、運搬費)」、「正式契約後に無料で調査する」、「デモ機はなくカタログで紹介」といった業者も少なくありません。

法人企業は、現地調査とデモ機による実際の映像や機能の確認を契約前に実施してくれる販売店で防犯機器を買うべきと言えるでしょう。

どこで買うべきか迷う時は防犯カメラの価格相場が適正な販売店を選ぶ

どこで買うべきか迷う時は防犯カメラの価格相場が適正な販売店を選ぶ

防犯カメラをどこで買うべきか迷うときは、販売店に見積もり請求をするのも有効な手段です。自社ホームページで集客を試みているほとんどの販売店は、問い合わせたのち、一度のヒアリングを経てすぐに見積もりを出してくれます。

防犯カメラの見積もりは「本体価格・周辺機器・部品・設置工事費用」が主な内訳となりますが、複数社と相見積もりを取ったのち、相場を大きく超える販売店は避けるのが良いでしょう。

また、本体価格がやたらと高い販売店は「設置工事費用を安くしている変わりに本体価格に上乗せしている」、「メーカーから直接仕入れていない(二次店)」といった理由が考えられるので注意が必要です。

小売り店舗は防犯カメラをどこで買うべき?設置場所と画素数が重要

小売り店舗は防犯カメラをどこで買うべき?設置場所と画素数が重要

法人の中でも小売り店舗は防犯カメラをどこで買うべきでしょうか。店舗のフロア内に防犯カメラを導入する際は、設置場所が重要です。フロア内は商品在庫や棚など死角が多いため、設置する前に専門家による調査が欠かせません。

また、外部・内部犯をカメラの映像で捉えても顔が判別できなければ意味がありませんし、レジ傍に設置する場合はスタッフの手元・紙幣・硬貨まで鮮明に映る画素数を選択する必要があります。いずれも素人やカタログスペックでは判断ができないので、店舗導入の実績豊富な販売店に相談してください。

防犯カメラナビは安心の無料現地調査&保守・保証プランあり!

防犯カメラナビは安心の無料現地調査&保守・保証プランあり!

当サイト「防犯カメラナビ」は、一般社団法人日本防犯学校の講師も務める河野靖喜氏が運営する、業界大手の防犯カメラ総合販売店の公式ホームページです。問い合わせ時に見積もり及び現地調査依頼の選択もでき、防犯設備士の有資格者が無料で現場を訪問し、実機によるデモ映像と機能を確認していただけます。

また、防犯カメラナビより購入いただいたお客様には保守契約プランも提案させていただく他、無料の工事完成保証サービスも提供しております。

まとめ:防犯カメラをどこで買うべきか悩んでいる担当者は防犯カメラナビにお問い合わせ

まとめ:防犯カメラをどこで買うべきか悩んでいる担当者は防犯カメラナビにお問い合わせ

今回は防犯カメラをどこで買うべきかを具体的に紹介しました。防犯カメラのような精密機器は安かろう悪かろうとなるので、値段だけで選ぶのは大きなリスクとなります。

自社の財産や従業員を守る防犯機器の購入は失敗があってはなりません。どこで買うべきか悩んでいる企業担当者は、まずは「防犯カメラナビ」までご相談ください。

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佐藤隆太
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