0120-210-306屋外防犯カメラが「効果ない」原因とおすすめ相談先
防犯カメラを導入している企業/団体の中には「いまの設置環境だとあまり効果がないような気がする」、「防犯カメラを設置していたけど先日泥棒に入られてしまった」という人もいます。
犯罪抑止力として高い効果を有する防犯カメラですが、犯罪者に効果がない原因はどこにあるのでしょうか。ここでは防犯カメラの効果がない原因と対処法を紹介するとともに、現状の課題・問題を解決できるおすすめの相談先をご案内します。
防犯カメラ/監視カメラを設置する目的は「犯人を侵入させない」
防犯カメラを設置する目的は大きく分けて2つあり、1つ目は「事件・事故後の犯人の顔や犯行を録画するため」となり、2つ目は「不審者を撃退し、自社の敷地内への侵入を未然に防ぐこと」となります。また、近年は多機能に富む防犯カメラが増えているため、防犯以外でも「従業員の勤怠管理」、「業務管理」、「品質管理」、「内部不正抑止」等にも積極的に導入されています。
多発する凶悪犯罪。犯罪を未然に防ぐことがいかに重要かを見直す
近年は凶悪犯罪が多発傾向にあります。コロナ禍では一時犯罪が減少したものの、規制緩和の2023年以降は再び増加基調となっています。一昔前には想定されなかった半グレや外国人犯罪集団の出現により、犯罪の組織化が目立ち、たった一度でも侵入窃盗を許してしまうと、会社が傾くほどの損失を負うケースも少なくありません。そのため、すべての企業・団体は今一度現状の防犯対策を見直し、「不審者を自社の敷地に侵入させない=犯罪を未然に防ぐ」ことが何よりも重要となります。
夜間は全従業員が退社することが分かっている小規模の会社オフィスや、営業時間が決められている小売り・サービスといった施設は取り分け窃盗犯のターゲットにされやすいため、常に最新の犯罪に対応できる防犯対策の構築を心掛ける必要があります。
効果ない理由：防犯カメラを導入しても泥棒に侵入を許してしまう
防犯カメラを導入しても泥棒や犯罪者に侵入を許してしまうこともあり、一度被害に遭うと「防犯カメラは効果がないから設置しても意味がない」と考えてしまいがちです。しかし、防犯カメラが効果ないと決めつける前に、本当に現状の防犯カメラの設置場所や搭載機能が、侵入者にとって追い返すほど脅威になっていたかを検証する必要があるでしょう。
これから防犯対策を導入する企業/団体は、防犯カメラの持つ抑止力を最大限発揮する設置方法を学習する必要があります。
屋外防犯カメラの効果がない時は「死角」・視野範囲を見直す
防犯カメラの効果がないと思われる原因の1つに「視野範囲」が挙げられます。プロの侵入窃盗犯は防犯カメラを見ればレンズの視野範囲を把握できるので、敷地内の防犯カメラの設置状況と併せて死角となる場所を計算することができます。防犯カメラの設置場所だけでなく、向きや高さも見直しが必要となりますが、素人が勝手に手を加えてしまうと、重大な欠点や落ち度に気づかない可能性もあります。小さな設状況の見直しも、必ず専門家に依頼するようにしてください。
旧型の屋外防犯カメラは効果ない？デメリットと空き巣の心理
屋外防犯カメラの多くは企業の設立当初に設置します。そのため、創立10年以上経つ会社になると、既存の防犯カメラも劣化し、機能のチープ化が目立つようになります。防犯カメラは最新の犯罪に対応するように、日々機能が進化しています。10年前と今ではスペックが大きく異なるため、犯罪を防げない確率も高くなるでしょう。防犯カメラを最新機種にするだけでも大きな犯罪抑止効果を得ることができます。
防犯カメラの効果がないときは「検知機能」、「夜間撮影」を見直す
防犯カメラの効果がない・疑問に感じたときは、カメラの有する「検知機能」と「夜間撮影機能」を見直してみると良いでしょう。旧式のカメラは検知機能が低く、人を正確に検知できなかったり、見逃してしまうこともあります。夜間撮影に関しても、「人相を正確に把握できるか」、「車のヘッドライトなどで白飛びしないか」、「光源が小さくとも撮影に影響がないか」などは必ず確認すべきポイントです。
屋外防犯カメラの効果がないと感じるときは「侵入者撃退機能」を有する機種に買い替え
屋外防犯カメラを設置する目的は「不審者の早期検知」と「侵入者を撃退し犯行を防ぐ」ことです。最新の防犯カメラはスピーカーやマイクが内蔵され、音声によって犯人を威嚇撃退できます。また、音や光も合わせることで相乗効果を期待でき、犯人に対し「これ以上この場所にいると逮捕リスクがある」、「すでに警察を呼ばれているかも」と思わせ退けることができます。
効果ない防犯カメラを買い替え：最新機種を初期費用ゼロ円で導入
現在の犯罪に対応できない古い機種の買い替えや、防犯カメラの新設は決して安くない初期費用が掛かります。買い替えの場合は既存のレコーダーや配線ケーブルが使えるかも予算が大きく変わるポイントです。
ただし、防犯カメラは一括購入のほか「リース契約」も可能です。リースの償却期間は4～7年で、毎月の支払いを経費で落とせるのがメリットです。当社防犯カメラナビでは複数のリース会社と提携しているため、料率の低いリース契約を提案させていただくことができます。
防犯カメラが効果ない場合は専門家に現地調査を依頼する│防犯カメラナビに相談を
防犯カメラの効果がない場合は、上記項目を見直すことが先決ですが、必ず「防犯設備士」の有資格者となる専門家に立ち会って現地調査してもらうようにしてください。
当社「防犯カメラナビ」では、無料で現地調査を実施しています。一都六県を中心に全国対応しており、ご相談から現地調査、提案＆見積もり提出まで一貫して無料対応しております。
犯罪抑止機能を有する最新機種を最安値で販売できる理由│防犯カメラナビ
防犯カメラナビは大手カメラメーカーが製造委託する製造メーカーから直接仕入れているため、他社よりも安く提供できるのが大きな特徴となります。また、当社はボランタリーチェーンを採用しており、全国の提携業者の仕入れを一括して当社が請け負うことにより、仕入れ先と大口契約を交わし、その分仕入れ価格を下げることに成功しています。
また、防犯カメラの設置工事は、お客様が所在を置く地域に根付く地元業者に依頼します。設置工事会社はすべて当社の提携業者であり、実績から財務状況、会社としての理念・姿勢・顧客対応まで詳しくチェックしています。万が一施工途中に連絡が取れなくなったり倒産しても、防犯カメラナビが責任を持って「手付金の返還」、「施工業者を代えて工事完了」を実施します（=工事完成保証サービス）。
まとめ：効果ない防犯カメラは緊急で対応が必要。まずはお問い合わせを
今回は防犯カメラの効果がない場合の見直し方や、導入のポイントを詳しく紹介しました。一昔前に導入した防犯カメラは、すでに防犯効果が落ちているため、早急な買い替えが求められます。「以前の購入先の販売店はもう潰れてしまっている」、「もっと安いところを探している」、「できれば現地調査を最初にやってもらってから買い替えるかを検討したい」という企業担当者は、一度当社防犯カメラナビにお問い合わせください。
