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プールで監視カメラを設置。防犯システムの構築で事故対策の方法

昨今はプールの事故対策として監視カメラを設置するのも普通になりました。しかし、プールの中には効果的で適切な運用方法をしていないところも見受けられます。プールは小さな子供も多く、親や監視員も全員を漏れなく見ることはできませんので、監視カメラによる防犯対策が悲劇的な事故を防ぐ大きな一助となります。

そこで、ここでは防犯システムの構築方法や監視カメラの運用における注意点やポイントを解説します。

プールの潜在事故件数は1000件以上

プールには大きく分けて学校プールとレジャープール（市民プール含む）がありますが、学校の授業中に行われるプールよりも、レジャープールにおける死亡事故が多数を占めています。これは学校教員が付いているからだけではなく、教員が泳げない子を把握しているのと、生徒同士で注意を払ったり、生徒自身がプールの面積や深さなどを知っていることが低い事故率の要因となっています。

一方で警視庁統計を見ると、プールにおける死亡事故は5年間でおよそ20人前後。その内中学生以下が7人となることから子供の死亡事故が多い一方、大人の事故も少なくないことが分かります。

また、プールによる死亡事故は20人ですが、その他、後遺症を患う重大事故や警察に報告されない事故、大きな事故に繋がりそうな“ヒヤッ”とする事故を含めると、その数は年間1000件以上あると考えられています。

プールの防犯対策は監視員だけではダメな理由

プールで防犯対策を講じる際は、「プールの安全標準指針（文部科学省・厚生労働省）」に沿う必要があり、同指針には「プールの面積をくまなく監視できる体制」構築が望ましいとされています。具体的記述はないものの、一般的には

監視員の設置と増員
監視室の設置と危機管理対策の実施
監視カメラの設置と運用

などが挙げられます。

上記から理解できるように、プールの防犯対策は監視員の配置だけでは不十分なことが分かります。

監視員だけだと必ず「隙間時間」ができる

昨今は新型コロナもあり、レジャープールの市場も小さくなっています。元々季節限定で売り上げのピークが短いため、人件費に予算を割くことが難しく、監視員を常時1～2人体制のところも多く見受けられます。

しかし、少人数で人間の目による監視体制の場合は、必ず「隙間時間」が発生します。昼食時や休憩時、監視員の交代時間、準備時間など、子供が被害となる事故は目を話したほんの数秒の出来事がきっかけとなります。

親が子供をすべて面倒を見ることはできない

監視員の中には経験が浅い学生アルバイトも多いですし、「親が子供の面倒を見ているから大丈夫だろう」と油断している人も少なからずいます。

しかし、親も常にプールに入って子供と一緒にいるわけではありません。子供から目を離して一人で泳ぎに行ってしまうこともありますし、疲れたからと子供を残してプールサイドで休憩する人もいます。

監視カメラを設置する目的

プールの防犯対策として、監視カメラを設置するのは非常に有効です。監視カメラは監視員では補えない「目」となって利用者を監視することができます。

監視カメラ・防犯カメラの設置の目的は「犯罪を未然に防ぐこと」ですが、プールの場合は「事故発生時の迅速な対応」と「事故後の検証」にあります。プールには数多くの利用者がいますが、それぞれ自分と同行者しか意識していないため、事故後に聞き取り調査をすることが困難です。

監視カメラがしっかりと事故映像を捉えていれば、原因の早期究明に繋がりますし、事故を未然に防ぐ防犯対策を構築することも可能となります。

監視カメラの運用を間違えると効果は期待できない

ただし、監視カメラを設置する場合は以下の点に考慮しなければなりません。

監視カメラの設置台数
監視カメラの設置場所
監視カメラの運用方法
監視カメラの管理方法

監視カメラは運用方法を知らずに設置してしまうと、「事故現場のエリアが死角になって映っていない」、「録画映像が上書きされて消えてしまっている」といった問題が発生し、いざというときに期待した効果を上げられない事態も想定されます。

プールの防犯カメラの保存期間はどのくらい？

防犯カメラ（監視カメラ）を運用するに当たり、最初の段階で決めなければならないのが「映像の録画時間」です。個人利用であれば1週間程度で十分ですが、プールの場合は2～4週間程度録画を保管できれば問題はないでしょう。

重大な事故が発生した際は警察から任意で防犯カメラの映像提出が求められるので、そのときに「容量が少ないので上書きされて事故当日の映像は削除されてしまいました」とならないように保存期間は吟味が必要です。

監視カメラをネットワークカメラにするメリット。防犯システムの構築ができる

プールに設置されている監視カメラを見ると、同軸ケーブルで接続するアナログカメラがいまだ多く見受けられます。しかし、インターネットが普及した現在はネットワークカメラが主流となるため、今後監視カメラを新設・買い替えする際は、ネットワークカメラを選ぶことを強くおすすめします。

ネットワークカメラはインターネット接続が必要ですが、無線でデジタルデバイスに映像を転送することができるのが特徴です。また、アナログカメラはモニターとレコーダーを設置した場所でしか映像を確認できませんでしたが、ネットワークカメラであれば、パソコン・タブレット・スマホといったどの端末からもリアルタイムで映像を確認できるほか、これらの端末から監視カメラを遠隔操作することもできます。

監視室で適切な運用体制の構築が必要

冒頭で触れたように、一般的にプールの監視体制の構築は政府作成「プールの安全標準指針」に基づいて行われます。これによると、監視室は以下の目的に沿って運用されるべきとあります。

緊急事態が発生したときの指令室の役割
場内アナウンス
監視員や従業員の休憩・待機所

また、それ以外にも監視カメラによる遊泳者の常時監視も当然運用目的に含まれています。

＞＞プールの安全標準指針※外部サイト

プールの防犯対策に最適な監視カメラの機能

プールが設置する監視カメラは屋外仕様であり、防塵・防水レベルが高い機種を選ぶのが良いでしょう。また、マイクとスピーカーが内蔵・外付けできれば、防犯カメラを通じてアナウンスができますし、現場の声を拾うこともできます。

また、レジャープールの中には監視員の目が届きにくい場所や死角となる場所も少なくありません。監視員と遊泳者があまりいない場所に子供が入り込んで溺れてしまうリスクもあるため、このようなエリアには人感センサー付きの監視カメラを導入することで、人がエリア内に侵入すると、即監視室や指定のデバイスに警告通知が届きます。

プールで近年多発する「盗難事件」の解決の助力にもなる

プールではプールサイドにおける盗難事故が昔から多発しています。プールサイドのデッキチェアに財布やスマホなどを置いていると、少し目を離した隙に盗まれてしまいますし、周囲の人も気づくことはできません。

窃盗犯は何件も犯行を繰り返したのち逃げて行くため、早期に監視員が気づくことができれば、監視カメラの映像から犯人を特定することも可能となります。

防犯カメラは「固定カメラ」と「PTZカメラ」があり、固定カメラだとズームができないので犯人を割り出すことは難しい可能性があります。一方でPTZカメラはリアルタイムでカメラを左右上下に振ったりズームイン・アウトできます。そのため、盗難対策も重要視したい場合は、高画素・光学ズームの機種を導入するようにしましょう。