屋外防犯カメラにレンタルがおすすめのケースと料金相場や安い業者を選ぶコツ

屋外防犯カメラを導入する企業は、一発購入やリース契約、レンタル契約のいずれかを選択することができます。場合によっては購入よりもレンタルがおすすめのケースもありますので、どちらを選ぶかはよく吟味が必要です。

そこで、ここでは企業が屋外防犯カメラをレンタルで導入を検討している方に向けて、レンタルプランの概要や料金・費用相場、安い業者を探すポイントなどをご紹介します。

屋外防犯カメラの設置はレンタルとリース契約はどちらがおすすめ？

屋外防犯カメラの設置を検討している企業の中には、「レンタルとリース契約のどちらにしようか迷っている」という担当者もいます。屋外防犯カメラの設置は基本的に事務所や会社が存続している限り必要なセキュリティ機器となりますが、「短期の建設工事の期間中だけ」、「夏フェスだけ」といった期間限定の設置の場合は、リース契約よりもレンタルがおすすめとなります。

リース契約もレンタルと同じ月額料金で支払いが発生しますが、リースの場合はリース会社と契約して減価償却資産となります。防犯カメラの償却期間は5年から7年となるので、この期間は途中解約ができないのがレンタルとの大きな違いです。

屋外防犯カメラは一括購入よりもレンタルがおすすめの理由

屋外防犯カメラを一括購入とレンタルで迷っているのであれば、まずはレンタルで1ヶ月ほど運用して、使い勝手を確かめてみてはいかがでしょうか。一括購入してしまうと、よほどのことがない限り返品はできませんし、1年後、2年後に最新機能を搭載した機種が発売されたときに悔やんでしまうかもしれません。

一方でレンタルは契約期間の更新も容易ですし、販売店によっては製品PRも兼ねて最新機種を提供しているところもあります。また、数ヶ月使い続けて気に入ったならば、中古品として買い取りすることも可能です。

屋外防犯カメラをレンタルで設置するメリット

屋外防犯カメラのレンタル契約は、「必要なときに必要な台数を必要な期間だけ」設置できるのが最大のメリットとなります。一括購入のように資産になることはありませんし、リース契約のように5年、6年と長期間に渡って使い続けなければならない縛りもありません。

最新の屋外防犯カメラを導入することで多様な犯罪を防げる

レンタルで最新の屋外防犯カメラを導入することができれば、近年の多様な犯罪にも対応することができます。
2000年以降は従来にはなかった新しい犯罪が多発しており、外国人犯罪など組織犯罪が多数散見されるようになりました。

また、レンタル期間注意は設置から運用方法まで販売店の担当者がフォローしてくれるので、企業の管理者はしっかりと専門家のもとで最新の正しいセキュリティ対策を学習することができます。

屋外防犯カメラのレンタルは価格が高くつくデメリットもある

一方で防犯カメラのレンタルには幾つかのデメリットもあります。その中でも気になるのが「レンタル価格」です。レンタルは数日から1週間、1ヶ月単位のプランが用意されているのが普通ですが、継続して長期間レンタルすると、総支払費用で一括購入やリース契約料金を上回ってしまうこともあります。

短期間の契約では販売店が利益を確保できないため、工事費用が少し余計にかかったり、初期手数料・初期設置費用として5万円から10万円をほどかかるケースもよくあります。

防犯カメラのレンタルは業界・業種を選ぶ

防犯カメラのレンタルが適している企業は、
1.　あらかじめ決められた期間の設置を想定している企業
2.　防犯カメラの継続的な導入を検討しているが、まずはお試しで設置してみたい企業

のいずれかとなります。1.に関しては、イベントやフェスティバル、建築・建設・工場の現場が主となります。

一方で2.はすべての企業に当てはまりますが、基本的に防犯カメラのレンタルを積極的に利用する業界・業種は限られています。

防犯カメラのレンタル契約の月額料金・費用相場

防犯カメラのレンタル契約は、プラン内容・料金とともに販売店によって異なります。レンタルできる防犯カメラはネットワークカメラとなり、レンタルプランの中にはSIMカード、データ通信費用、クラウド録画費用などが含まれているのが通常です。

月額料金・費用相場は1台2000円から5000円程度が相場で、まとまった台数をレンタルすれば値引き交渉にも応じてくれます。

注意点としては、レンタル料金プランの中に「何がどこまで含まれているのか」が販売店によって大きく異る点です。工事費用や不具合がおきたときの補修費用、交換費用、録画保存費用などは業者間で差が出てきますので、複数社のレンタルプランを比べて相対的に自社に合っている販売店を選ぶようにするといいでしょう。

防犯カメラのレンタルで安い業者を探すポイント

レンタル料金やプラン内容は販売業者によって差があることをご紹介しましたが、その中でも費用対効果が高く、レンタル料金が安い業者を探すコツをご紹介します。

防犯カメラのレンタルで料金が上がってしまうポイントは「工事費用の有無」となります。ネットで業者のホームページを確認すると、「工事費用無料」といったところもありますが、実際に見積もりを取ってみると、「御社の設置環境だと工事費用が別途かかってしまいます」といわれ、数万円見積もりに加算されることもよくあります。

防犯カメラの設置に適した壁やポールがあるか、配線工事は必要か、など工事費用が無料となるには幾つかの条件をクリアしなければなりません。

そこでおすすめしたいのが、「防犯カメラの販売店に工事部門」がある業者を選ぶことです。多くの販売店はカメラの設置工事は提携している電工事業者に依頼することが多いですが、中には自社で工事部門を構えて、自社スタッフが設置工事にあたるところもあります。

販売店自ら工事を請け負えるのであれば、その分料金交渉もできるはずです。

屋外防犯カメラのレンタルは「個人」でも可能！

防犯カメラの購入方法のうち、リース契約に関しては個人事業主は可能ですが、「個人」はできません。一方でレンタルはあくまでも販売店の持つ防犯カメラを使うだけなので、業者が利用者を制限していない限り、個人でもレンタルすることができます。

防犯カメラのレンタルは戸建て・一軒家にもおすすめできる

ただし、個人が屋外防犯カメラをレンタルする場合は、邸宅の戸建て・一軒家が多いですが、場合によっては防犯カメラの設置環境が悪く、ポールを立てる工事が必要だったりと、通常よりも工事費用がかさむ傾向にあります。

また、個人の戸建てに設置する防犯カメラはせいぜい1～2台程度となるので、販売店が利益を取れるように、初回契約を企業よりも高めの設定にしていることが多いです。

販売店によっては「1年契約必須」、「保守メンテナンスプランの加入が必須」という業者あります。そのため、個人がレンタルプランを利用する場合は、具体的な費用や加入条件をしっかりと吟味するようにしてください。

まとめ：防犯カメラを導入する前にレンタルで試してみる

一般の企業が防犯カメラの導入を検討する場合、まずはレンタルプランで製品の機能を試してみるのがおすすめです。また、カメラの機能性だけではなく、販売店の対応や担当者の人柄などの確認も忘れないようにしましょう。