自宅（個人事業主）の不審者対策における屋外防犯カメラの導入事例

近年は個人事業主の増加に伴い、自宅でも不審者対策における屋外防犯カメラの設置が推奨されるようになりました。ここでは自宅で行える防犯対策の導入事例を紹介します。

防犯カメラの導入を検討したきっかけ

今回は個人事業主を営む一人社長から、自分の職場となる自宅に防犯カメラ設置のお問い合わせをいただきました。2019年に働き方改革が施行されて以降、個人事業主も増加し、さらに新型コロナを経てリモートワークが根付き、特定の職場を持たない働き方・ワーカーが浸透しました。今回ご依頼いただいた個人事業主の方もその一人となります。

ご依頼者様は、現在一人社長として自宅を職場にしているとのこと。自宅は閑静な住宅街の一角に建つ庭付き2階建ての一軒家で、建物の周りは柵で囲んでいます。しかし、先日近隣の邸宅で空き巣の被害が発生し、いまだ窃盗犯が捕まっていない状況を危惧し、この度弊社にご相談いただきました。

個人事業主の自宅に防犯カメラの設置を推奨する理由

個人事業主の方は、普段どのような防犯対策を講じているでしょうか。自宅を職場にする個人事業主のほとんどはパソコンや書類にて顧客情報を保管しているはずです。しかし、個人事業主の自宅は一般の企業と比較すると防犯対策は脆弱ですし、それは侵入を企てる空き巣犯もよく理解しています。

また、空き巣犯は自宅主の行動を深く理解しており、無意識にルーティン化している外出時間を見計らって自宅に侵入します。防犯対策に対して知識の浅い人は、空き巣犯の心理を読んで自宅に侵入させないようにするのは非常に困難です。

本当に大切な顧客情報や商売道具を盗まれたくない場合は、専門家が自宅周辺を調査したのち、適切な場所に適切な機種の防犯カメラを設置する必要があります。

自宅（個人事業主）に屋外防犯カメラを導入するポイント

個人事業主の自宅に防犯カメラを設置する際は、幾つかのポイントがあります。まず、防犯カメラを自宅の室内（職場の部屋）だけに設置するのではなく、自宅の屋外に設置して自宅への侵入を阻まなければなりません。そのため、室内と屋外では機種を区別し、屋外は防水対応かつ夜間カラー対応の赤外線カメラを設置します。

また、自宅の場合はアナログカメラとネットワークカメラはどちらを設置しても問題ありませんが、ネットワークカメラであればモニターだけではなく、自分のパソコンやタブレット、スマホから映像を閲覧できます。

防犯カメラにはバレット型やドーム型といった形状がありますが、来客はほとんどないとのことだったので、今回はバレット型を採用しました。予算を最小限に抑えたい場合、画角が広い360度全方位カメラが高い利便性を誇りますが、魚の目レンズのような映像となるため、証拠能力が低くなります。

バレット型防犯カメラは、侵入を試みる不審者に対して威圧感を与えるので、侵入者を警戒させ、自宅をターゲットから外すように仕向けることが可能です。

自宅（個人事業主）に屋外防犯カメラを導入した後の感想

今回ご依頼者様の自宅（個人事業主）には、職場となる自室と玄関口、門扉の3台を設置しました。バレット型のネットワークカメラを選択したため、不審者を検知すると、ご依頼者様の手持ちのスマホに通知がいくよう設定しました。

これによって、外出中でも不審者が侵入を試みるとリアルタイムで分かるようになり、警察に即通報することができます。

ご依頼者様もこの屋外防犯カメラシステムを大変喜んでくれました。また、夜間も白黒ではなくカラー撮影であることも高く評価いただきました。

防犯カメラナビからひと言

自宅に防犯カメラを設置する際は、工事方法をよく吟味しなければなりません。屋外防犯カメラを設置する際は自宅外に電源を取れるかどうかでも工事方法は変わってきますし、カメラを設置する場所がなければポール柱を立てる必要があるので、こちらも多少の工事が必要となります。

また、門扉に設置する際は防犯カメラを道路に向けるか否かでも運用方法が変わってきます。道路に向ける場合は近隣住民から苦情が来る可能性があるので、「防犯カメラ作動中」のステッカーを貼るなど対策を考えた方がいいかもしれません。

月々の想定コスト

月額9,000円

防犯カメラは一般的に一括購入・リース契約・レンタルにて導入が可能です。リース契約だと初期費用を必要としなく、毎月の支払いとなりますが、償却期間が5～7年と長く、また個人事業主はリースの与信が通りにくいため、事前に販売店に相談することをおすすめします。

弊社防犯カメラナビでは、事前調査をさせていただいた上でお客様に最適な提案をさせていただきます。また、実機を用いたトライアルも可能ですので、実際にカメラの映像やAI検知機能の精度を確認していただくこともできます。