防犯カメラのレンタルを個人で契約。一軒家や別荘向けに解説

防犯カメラのレンタルを個人で契約する際は販売店選びに注意が必要です。販売店によってはそもそも個人向けに防犯カメラのレンタルは提供していないところも多くあります。

しかし、昨今は邸宅や別荘といった富裕層が暮らす一軒家において、数多くの犯罪リスクが露呈しています。そこで、ここでは個人向け防犯カメラのレンタルについて詳しく解説。防犯カメラのレンタルを希望する方は、当社「防犯カメラナビ」までご相談ください。

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この記事で分かること

近年は危機管理の低い個人宅を狙う侵入窃盗事件が増加傾向
防犯カメラの個人レンタルのメリットは初期費用の安さ
防犯カメラを個人の一軒家に設置するときのおすすめ機能と性能
防犯カメラを個人でレンタルするときの料金・費用の注意点
防犯カメラの設置は「防犯カメラナビ」にご相談ください

防犯カメラを個人がレンタルで設置する理由。近年犯罪が多発傾向

一昔前だと個人の一軒家が防犯カメラを設置することはあまりありませんでした。しかし、これまで減少傾向であった空き巣や侵入窃盗件数も令和に入ってから増加に転じ、ウーバーのような宅配便を装い敷地に侵入するのが常套手段となっています。

また、近年は各企業が防犯対策を強化していることも個人の一軒家への侵入窃盗が増えている要因の1つとなります。侵入窃盗犯からすると、セキュリティが厳しい企業よりも、危機管理が甘い個人の富裕層宅を狙った方が逮捕リスクが低いと考えるからです。

防犯カメラをレンタルしてどこに設置する？個人宅の犯罪リスクを理解

防犯カメラのレンタルを検討している個人は、以下の場所に設置を試みるのが通常です。
・車庫/ガレージ
・門扉
・庭から玄関にかけて
・建物の側面と裏の侵入経路
多くの個人宅ではホームセキュリティを構築する際、自宅の中に警報ブザーなどを設置しがちです。しかし、窓ガラスを割られたり、玄関からピッキングで侵入された場合、警報ブザーが鳴っても侵入者は犯行をやめません。プロの空き巣になると侵入から窃盗、そして逃走までトータルで5分程度しかかかりません。無論ガードマンや警察も間に合いませんので、窃盗犯は恐れることなく犯行に及ぶことが想定されます。

そのため、防犯カメラを設置する際は、「窃盗犯に侵入されない防犯システム」を構築する必要があり、防犯カメラは不審人物を自宅に侵入させない、“撃退”のためのツールである必要があります。

ただし、上記で挙げた設置場所は一例にすぎなく、実際は専門家が環境調査を行ったのちに、侵入リスクの高い場所に設置してもらうのが良いでしょう。

防犯カメラを個人宅で導入。レンタルと購入はどちらが安心・おすすめ？

防犯カメラを個人の邸宅や別荘に設置する多くのケースでは「一括購入」をまず検討することでしょう。そもそも個人向けにはレンタルサービスを提供していない販売店も多いですし、自宅では中長期にわたり防犯カメラを設置することを想定するため、購入の方が割安と考える人が多くいます。

確かにレンタルは使用している限り販売店に料金を支払い続けなければなりません。しかし、通常は保守メンテナンスも含まれていますし、撤去費用も掛かりません。設置した防犯カメラの機能が陳腐化したら最新の機種にレンタルし直すこともできるでしょう。

一方で購入した場合、運用中の故障や不具合、定期メンテナンスに備えて保守プランを販売店と契約するのが普通です。一括購入したからといってランニングコストがまったくかからないわけではないことは覚えておきましょう。

防犯カメラのレンタルとリースは何が違う？個人宅ではどちらがおすすめ？

企業や個人事業主が防犯カメラを導入する際は、「一括購入・レンタル・リース契約」を選択できます。リースとレンタルはともに「初期費用なしの月額支払い・費用を経費計上できる」点で共通していますが、リースはリース会社と契約し、レンタルは販売店と契約する違いがあります。また、リース契約では通常4～7年の間で組み、期間中の途中解約はできません。一方でレンタルは短期レンタルが可能なほか、途中解約などは販売店の担当者と相談することで融通をきかせることができます。

ただし、リースは事業者向けのプランとなり、原則個人の契約はどの販売店も請け負っていません。もし事業登録しているのであれば、屋号でリース契約を組むことができるので、販売店に相談してみてください。注意点は個人事業主がリースを組めるか（＝与信が通るか）は販売店が提携しているリース会社の方針やリース会社と販売店の関係によって異なりますので、もし1社の販売店でリースが通らなくとも、諦めずに別の販売店で与信することで契約できる可能性は十分にあります。それでもリースが通らないのであれば、諦めてレンタル契約を検討するのが良いでしょう。

防犯カメラのレンタルを個人契約する時の「機能」の選び方

防犯カメラ/監視カメラのレンタルを個人で契約する際は「機能」についてよく吟味が必要です。販売店によって防犯カメラのレンタル機種は異なるので、いろいろと見てみるのが良いでしょう。以下では個人宅の一軒家や邸宅、別荘に設置する防犯カメラでおすすめの「機能と性能」を紹介します。レンタル機器の機種選定の際にお役立てください。

遠隔操作ができるネットワークカメラを選ぶ
インターネット接続できるネットワークカメラであれば、外出中に不審者が侵入を試みると、即座にスマホやパソコンにアラームが通知されます。これにより安心して外出できます。
高解像度＆高画質カメラを選ぶ
個人家庭の中には家電量販店やネット通販で買える見守りカメラをセキュリティ対策で設置する人もいますが、業務用の防犯カメラと比較すると画素・画質が大きく異なります。侵入者を検知しても顔が鮮明に映っていなければ意味はありません。高画質カメラは現在では必須の性能と言えます。
音声撃退機能を搭載した防犯カメラを選ぶ
最新の防犯カメラでは光と音だけでなく、音声で侵入者を威嚇できます。不審者が門扉に入ろうとすると「ここは私有地です。無断侵入は警察を呼びます」と音声で警告し、さらに不審者が庭に侵入したら、「侵入者を検知しました。現在警察に通報しています」と相手を退散させることが可能です。

防犯カメラ/監視カメラを個人がレンタルする時の「料金/費用」の注意点

防犯カメラ/監視カメラを個人がレンタルするときは、販売店が提示する料金・費用に注意を払わなければなりません。レンタルプランは販売店独自のサービスとなるので、業者によって値段設定や契約内容が大きく異なります。

長期プランの有無と価格差を確かめる

防犯カメラのレンタルプランは通常「数日間の短期プラン」と「数週間～3か月の中期プラン」、「6か月～1年の年間プラン」といった料金形態に分かれています。しかし、販売店によっては一括購入やリースを提案するために年間プランを高額にしたり、短期プランしか常設していないところもあります。短期プランだとどの販売店でも似たような料金ですが、中長期プランになると業者によってレンタル料金に差がつくことが良くあるので注意が必要です。