神社仏閣の美術工芸品盗難対策のための高度検知システムの導入事例
神社仏閣には貴重な美術工芸品や歴史遺産が収蔵されています。しかし、近年は神社を狙った窃盗犯も多く、全国の神社を運営・管理する宮司は盗難対策が急務となります。
そこで、ここでは防犯カメラを使った高度検知システムを神社に導入した事例を紹介します。
防犯カメラの導入を検討したきっかけ
今回防犯カメラを導入した神社は、同市及び近隣で神社の石像や収蔵している美術品の窃盗事件があったことを危惧し弊社にお問い合わせをいただきました。
神社は宮司が経営管理していますが、常に神社にいるわけではなく、自宅が遠方にある場合は月に数度しか訪れないこともあります。また神職として働く人達も奉仕時間(勤務)は不規則ですが、特別な儀式がない限り夜間は神社を不在にするので、窃盗犯に狙われる危険性が以前よりありました。
今回の神社は周辺に住宅街があることや、客観的にそれほど治安のいい地域ではないため、不良のたまり場になることもしばしばあり、お問い合わせいただいた宮司様も悩んでいました。
神社で危惧される犯罪リスクと昨今の被害傾向
神社や仏閣などの犯罪リスクといえば多くの人が「賽銭泥棒」をイメージするかもしれません。確かに賽銭泥棒は多発する犯罪リスクの1つとなります。しかし、神社では他にも危惧すべき犯罪行為があります。
- 石像や鳥居の破壊行為
- 社殿への不法侵入
- 美術品など収蔵品の窃盗
- 駐車場における車上荒らし
などが挙げられます。今回ご依頼いただいた神社では、上記の中でも美術工芸品の盗難を懸念しており、セキュリティ機器を使った高度検知システムの導入をご要望されていました。
神社に高度検知システムを導入するポイント
神社には歴史的価値の高い貴重な美術品が多数収められています。近年はそれを狙った犯罪組織も増え、施錠を破壊して社殿に不法侵入する窃盗犯も全国で確認されています。
今回ご依頼いただいた神社には、防犯カメラを使った高度検知システムを提案させていただきました。以前は高性能の検知システムの導入は別途高価なセキュリティ機器の設置が推奨されていましたが、昨今は防犯カメラの機能で監視と検知双方を賄うことができるようになりました。
高度検知システムは、赤外線検知機能を用いることで、昼夜問わず指定した範囲に物体の動きが遭った場合に自動検知し、犯人を威嚇撃退することができます。また、検知後は即座に指定のデバイス(モニター・パソコン・スマホ)にアラームが通知されるため、宮司を中心に神社の管理に携わる人全員に同時送信されるように設定できます。
高度検知システムを搭載した防犯カメラを設置するポイントとして、「設置場所」は専門家がしっかりと調査をして吟味しなければなりません。
神社のような貴重な収蔵品は、一度盗まれるとすぐに転売・海外不正輸出されるため、いかに窃盗犯に窃盗を諦めさせるかが肝要です。
音声機能を併用した高度検知システムを導入
今回神社に導入した高度検知システムの防犯カメラには、音声機能を活用した犯人威嚇撃退機能を搭載しています。犯人が社殿の施錠に触れたときや、収蔵品の前に足を踏み入れたときに瞬時に自動検知し、音声により「侵入者発見。ただちに警察に通報します」と犯人を威嚇できます。音声はデフォルトの機械音声と録音した音声を選択できます。より侵入者に緊迫感と緊張感を与える方法を選ぶといいでしょう。
神社に高度検知システムを導入した後の感想
神社に高度検知システムを導入させていただいた後は、宮司様や関係者も安心して夜間を空けることができると仰っていただきました。当初、宮司様は防犯カメラを隠しカメラのように、不審者に見えない場所に設置することを想定していましたが、防犯設備士の有資格者である弊社担当者が直接おうかがいし、神社を隅々まで調査させていただいた後、「防犯カメラは犯人に見えるところに設置することで威嚇になる」ことを説明させていただき、宮司様にも納得いただきました。
防犯カメラナビからひと言
当サイト「防犯カメラナビ」は、神社仏閣への防犯カメラ導入に多数の実績があります。神社へ防犯カメラを導入する際は、事前に周辺環境・立地・駐車場の場所・社殿の棟数等を総合的に鑑みて台数と設置場所、機種を選定します。
そのため、弊社では神社からお問い合わせをいただいたあと、防犯と犯罪心理を熟知した防犯設備士の資格を持った者が担当し、直接神社にお伺いして調査を行います。調査及び実機を用いたトライアルは無料なので、まずは一度お問い合わせいただき、現状をご相談ください。弊社担当者が真摯に対応させていただきます。
月々の想定コスト
月額14,000円
今回は社殿の他に駐車場と賽銭箱にも防犯カメラを設置したため、その分本体費用と配線工事費用がかかりました。カメラの設置台数が少なければリース契約で1万円を切るご提案もできますし、場合によっては自治体の補助金なども検討できます。