太陽光発電所向け侵入者/不審者の自動検知＆追尾カメラ導入事例

今回は太陽光発電所向けに侵入者/不審者の自動検知機能を搭載した防犯カメラの導入事例を紹介します。防犯カメラは追尾型のため侵入者の動向を逃さず、さらに音声機能で撃退します。防犯カメラの必要台数を設置するのは予算的に厳しい、という施設管理者にもおすすめです。

太陽光発電所に追尾型カメラの導入を検討したきっかけ

今回お問い合わせいただいたのは、北関東に所在を置く太陽光発電所の社長となります。自社施設の県内にて2020年以降立て続けに太陽光発電所への侵入窃盗事件が発生しているため、自社が現状講じている防犯対策を確認し、見直す点があれば提案してほしいというご依頼でした。

問い合わせ後、弊社在籍の専門家が現地調査に向かったところ、以下が判明。①防犯カメラの設置場所が悪く、死角が多い、②不審者を検知しても撃退できる機能がない、③アナログカメラのため管理者がパソコンやスマホでリアルタイムで映像を確認できない。

ただし、防犯カメラの買い替えや新設の予算は限られているため、最小限の費用で最新のカメラを導入したいという要望もいただきました。

銅線からアルミ線に変える対応のメリットとデメリット

近年は銅線価格の高騰から太陽光発電所に侵入を図る窃盗グループが増加しています。反社会的勢力や外国人犯罪グループなど、一昔前には見られなかった犯罪集団の台頭により、自治体や警察も太陽光発電所の管理者に警報を鳴らしています。

太陽光発電所の事業者によっては銅線からアルミに変えて対応する施設も増えてきましたが、これはあくまでも窃盗に入られることが前提となる対策のため、防犯対策とは言えません。また、確かにアルミは銅線よりも仕入れ価格が安く、設置も手軽です。ただし、近年は非鉄金属すべてが値上がりしており、アルミ価格も2000年と2024年を比較すると1.5倍増加しています。銅からアルミへの対応は根本的な解決とはならないため、太陽光発電所の事業者様は、「施設の敷地に侵入させない＝犯罪を未然に防ぐ」防犯対策及び強化が必要となります。

太陽光発電所に求められる防犯対策とは？

太陽光発電所は自然地域にある場合が多く、窃盗グループは時間をかけて銅線を盗み出すことができます。一度の盗難被害が100キロ以上に及ぶケースも普通のため、事業者は施設の敷地に足を踏み入れさせない防犯対策を検討しなければなりません。

太陽光発電所における推奨される防犯対策は「威嚇撃退機能を有する防犯カメラ」と「警報を鳴らすセキュリティ機器」となります。施設によっては敷地をフェンスで囲い、銅線を地中に埋めるくらいしか対策をしていないところも多いですが、ボルトクリッパーがあればフェンスは簡単にこじ開けられますし、プロの窃盗グループは銅線を地中から掘り起こして切断するのも容易です。また、単純な自動照明や警報装置だけでは、窃盗犯に施設内が不在であることを簡単に見破られてしまうので、防犯カメラと連動させて防犯効果を高めるようにしましょう。

太陽光発電所に自動検知＆追尾カメラを導入するポイント

今回は綿密な環境調査を経て、窃盗犯の侵入経路及び出入口に対して自動検知＆追尾型の防犯カメラを設置しました。追尾型防犯カメラはセキュリティキーパーと連動することで、音・光・音声で侵入者を撃退できるのが特徴です。追尾型カメラは広範囲かつAIで人を自動検知＆追尾し、常に視野（映像）に捉えることができるので、少ない台数で高い防犯効果を発揮できます。

ネットワークカメラの強みを活かした遠隔監視も可能

また、今回導入した追尾カメラはネットワークカメラとなります。ネット環境を使ってカメラの映像データをデジタルデバイスに飛ばすことができるので、社長のスマホとパソコンでいつでも現場の映像を視聴できるように設定しました。

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防犯カメラナビが提供する「OIKAKERU│自動追尾型防犯カメラ」。1台で広範囲をカバーできるから圧倒的なコスパを実感。侵入者の威嚇撃退＆遠隔管理が可能の機能性の高い防犯カメラです。

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太陽光発電所に自動検知＆追尾カメラを導入した後の感想

太陽光発電所の社長は毎日施設に足を運ぶことはできないため、現場の映像を遠隔で管理したいと強く望まれていました。昨今はネットワークカメラであれば多くの機種で遠隔監視が可能ですが、ネット通販で買える安物だと画質が粗く、車両ナンバーや侵入者の顔を鮮明に映せなかったり、夜間の撮影に不向きであったりと、なかなか理想の機種に出会えなかったとのことです。

一方で当社「防犯カメラナビ」で提案したものは、一般の通販サイトで買えない業務用となるほか、まだまだ国内で取り扱い販売店が少ない海外メーカーとなるため、「こんな品質の高い機種が予算内で買えるんだ！」と社長も驚いていました。

防犯カメラナビからひと言

防犯機器に疎い企業担当者の場合、「やっぱり日本製の方が品質が高そう」、「アフターサポートがしっかりしてそう」と考えるかもしれません。しかし、長らく安全神話が続いた日本において、防犯カメラ市場が注目されたのは2000年代に入ってから。防犯カメラ先進国と呼ばれる国は犯罪率が高いアメリカや中国となり、これらのメーカーが製造委託する工場は専ら中国台湾にあります。そのため、本当に質が高く、最新の撃退機能を搭載した防犯カメラを選定したい場合は、日本製・海外製問わず数多くのメーカーから選ぶべきと言えます。

また、メーカーのアフターサポートは本体のみであり、出張費などは別途発生します。防犯カメラが不具合を起こした際は、本体、配線、ネット環境、レコーダー、モニターのどれがエラーを起こしているかを確認しなければならなく、大抵の場合メーカー保証は受けられません。そのため、運用後のサポートを気にする場合は、メーカー保証ではなく、購入先販売店の保守メンテプランを吟味するのがいいでしょう。