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防犯カメラナビTOP コラム 防犯カメラで銅線の盗難対策!初期費用をかけない導入方法も
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防犯カメラで銅線の盗難対策!初期費用をかけない導入方法も

近年は世界で金属素材の高騰が目立ち、中でも銅線は高額転売できるため盗難被害に遭いやすいです。今回は銅線の防犯対策、及び初期費用をかけないで導入する方法を紹介します。

ケーブルに使用する「銅線」の窃盗事件が日本全国で発生中

ケーブルに使用する「銅線」の窃盗事件が日本全国で発生中

「銅線」は工場・建築・発電所・資材置き場など多様な業界・業種で使用し、多くの企業で在庫を抱えているケーブル材料の1つです。

しかし、その銅線を狙った窃盗事件が現在日本全国で多発しているのはご存知でしょうか。テレビのニュースメディアでも話題となっており、盗まれた銅線はネット通販や不正輸出され高額転売されているのが現状です。

新型コロナ以降は銅線の供給減少、及び歴史的な円安のため、各企業の仕入れ価格が値上がりを続けており、「銅線を盗まれると経営が傾く」状況にある企業も珍しくありません。

太陽光発電所・各施設は銅線盗難のセキュリティ対策の見直しが必要

太陽光発電所・各施設は銅線盗難のセキュリティ対策の見直しが必要

近年、とりわけ甚大な被害に遭っているのが全国の「太陽光発電所」です。太陽光発電所のソーラー版や送電ケーブルはすべて銅線でできているため、それを狙った窃盗犯が各地で発生しています。

特に近年は日本人だけでなく外国人窃盗犯の存在が大きく、一度の窃盗で数百キロ、時価にして数百万円~数千万円の導線が盗まれる事件も発生しています。過去にはクレーン付きのトラックで侵入し、数十トンの銅線を大胆に盗む事件もありました。

太陽光発電所で銅線が盗まれると、太陽光の蓄電率が減少し発電が止まってしまい、事業に多大な損失を被ることも想定されます。

盗まれた銅線は犯人が逮捕されても戻ってこない可能性が高い

上記のことから、全国の太陽光発電所の管理者は今一度自社のセキュリティ対策を見直す必要があると考えられます。

一昔前に防犯機器を導入した施設を見てみると、大抵が「盗難被害に遭ったあとの犯人の証拠取りのための防犯対策」に徹している様子が見受けられますが、銅線を盗んだ犯人を仮に逮捕できても、既に転売したあとだと、盗まれた銅線は戻ってきません。

そのため、太陽光発電所含む全国の工場・建築・資材置き場といった業界担当者は、「不審者を敷地内に侵入させない防犯機器の設置方法」を検討することが重要となります。

警備会社の外周警戒は銅線盗難被害を防げるか否か

警備会社の外周警戒は銅線盗難被害を防げるか否か

ある程度事業規模が大きければ、警備会社が提供している「外周警戒」のサービスの利用を検討する企業もあるでしょう。外周警戒サービスは月額費用を支払うことで防犯機器の設置と運用をしてくれる他、仮に侵入者を検知すると、25分以内にガードマンが駆けつけてくれます。

しかし、太陽光発電所や資材置き場等は郊外や自然エリアにあることも多く、25分以内に現場に到着できなければ、そもそも警備会社は外周警戒サービスを提供することができません(警備業法により)。

また、プロの窃盗犯であれば25分もあれば大量に銅線を盗み、逃走を図ることも可能ですし、逃走車をガードマンが追跡することはできません。

さらに、多くの警備会社は誤検知によるガードマンの出動を嫌うため、なかなか外周警戒をしたがらないという裏事情もあります。そのため、銅線の盗難被害を防ぐためには、防犯カメラを中心に自社で防犯対策を講じるのが最良の手段となります。

防犯カメラはどこに設置?銅線盗難対策を具体的に解説

防犯カメラはどこに設置?銅線盗難対策を具体的に解説

銅線の盗難対策を検討するときは、防犯カメラの設置場所と本体スペックが重要です。銅線を確保している在庫倉庫に防犯カメラを設置しても、既に窃盗犯に侵入を許しているため、役に立たない可能性もあります。そのため、自社の敷地内外で不審者をカメラの映像に捉えられる設置場所が推奨されます。

AIを活用した自動検知機能を有する防犯カメラも銅線の盗難対策におすすめ

AIを活用した自動検知機能を有する防犯カメラも銅線の盗難対策におすすめ

昨今の防犯カメラの進化は日進月歩。2年に1度のペースで最新機能を搭載した機種が登場するとも言われています。防犯カメラの機能の中でも昨今取り分け注目されているのが、AIを活用した自動検知機能です。

カメラの映像で人を捉えると即座に検知でき、人・車両・動物を区別することもできます。自動追尾カメラを採用すれば、敷地内で捉えた不審者を追尾して行方を追うことが可能となり、犯人を見逃しません。

自動追尾カメラを設置する際はセキュリティキーパー(警告灯)を導入することで音や光、音声で検知した侵入者を撃退することができます。

遠隔で操作できる防犯カメラも金属・銅線の盗難対策に有効

遠隔で操作できる防犯カメラも金属・銅線の盗難対策に有効

防犯カメラにはPTZカメラと呼ばれる、遠隔操作ができる防犯カメラも存在します。事務所にモニターを設置することで管理者がリアルタイムで防犯カメラを操作して、望みの映像を映すことができます。

防犯カメラ1台で広範囲の視角を確保できるのがメリットとなる一方、管理者不在の夜間は機能を使用できないほか、カメラを操作すると反対側が死角になってしまうデメリットがあるため、運用上の注意は必要です。

銅線の盗難対策の防犯カメラ導入費用は高額になりがち?

銅線の盗難対策の防犯カメラ導入費用は高額になりがち?

上記で紹介したような最新機能を有した防犯カメラや、不審者を撃退する防犯機器・セキュリティシステムを構築すると、規模によってはかなり初期費用が高額化します。

そのため、銅線の盗難被害に遭うと甚大な損失を被ることを理解しつつも、なかなか本格的な防犯対策に着手できない企業も多く見受けられます。

防犯カメラは国産と外国産のどちらがおすすめ?

防犯カメラは日本と海外メーカー双方数多く存在しますが、最新の機能を搭載したカメラは往々にして海外メーカーに多くあります。日本メーカーの防犯カメラは、どちらかというと古い機種のマイナーチェンジを繰り返すため、メーカー側が長くサポートする一方で、防犯カメラ先進国のアメリカ、ドイツ、中国、台湾勢からすると時代遅れの印象が拭えません。

日本製は高品質というイメージはありますが、古くから治安が良く安全神話があったため、防犯カメラに関しては海外メーカーが一歩先を行っているのが実情です。

銅線の盗難対策向け防犯カメラはリース契約で初期費用なしで導入可能

銅線の盗難対策向け防犯カメラはリース契約で初期費用なしで導入可能

銅線の盗難対策向け防犯カメラの初期導入費用が高額になる場合は、リース契約を選択することで初期費用を大幅に抑えることができます。

防犯機器の導入は「一括購入・レンタル・リース契約」が可能となります。カメラを常設する際はレンタルだと割高になるため、通常は一括購入かリース契約を選びますが、予算が取れない企業に対してはリース契約がおすすめです。

支払い期間はリース会社によって異なりますが、防犯カメラは4年から7年が一般的で、償却期間中は月額支払いとなるため、初期費用は実質ゼロ円で導入できます。

防犯カメラナビは無料で現地調査&デモ機の映像確認が可能

防犯カメラナビは無料で現地調査&デモ機の映像確認が可能

当サイト「防犯カメラナビ」では、お問い合わせいただいたお客様に対し、現地調査とデモ機による映像確認を無料でやらせていただいております。現地調査には防犯設備士の有資格者が担当するため、防犯カメラの運用目的に沿って機種選定や台数を提案することができます。

まとめ:銅線の盗難対策は必須!防犯カメラで資産を守る

まとめ:銅線の盗難対策は必須!防犯カメラで資産を守る

今回は防犯カメラを活用した銅線の盗難対策と、初期費用なしで導入する方法を紹介しました。防犯カメラの販売店は全国に数多くありますが、取り扱いメーカーは異なりますし、現地調査の依頼に実費請求する業者もありますので、設置を検討している企業は販売店をよく吟味するようにしましょう。

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